インターネット全盛の現代、学校教育も大きく様変わりしつつあります。電子黒板やデジタルテレビ、ノートPC、タブレット端末などを用いた「ICT教育」がトレンドとなり、デジタル機器の整備が学校で進んでいます。

今回は、新時代の教育として脚光を浴びるICT教育の現状と、移行期にある教育現場の課題について解説します。

1. 全国に広がるICT教育の取り組みと背景

PCやスマホで検索すればすぐに答えがわかる時代の今、暗記で知識を詰め込む従来の教育はもはや時代遅れと言わざるをえません。全世界がデジタル化していく未来に求められるのは、ネット上の膨大な情報をどう取捨選択し、課題解決に生かすのかという具体的で実践的なスキルです。

しかし、こうした能力は「知識を詰め込んで、決まった答えにたどり着く」ことを目指す既存の教育手法では得ることができません。そこで着目されているのが「ICT教育」、つまり情報通信技術を用いた新たな教育手法です。

このICT教育とは、端的に言えば「情報活用能力を育む教育」です。具体的には、ネットを活用する上で欠くことのできないリテラシーを身に付け、大量の情報から価値あるものを導き出し、自分の発想と組み合わせて新しいものを創造することを目指しています。

そのためにはPCやタブレットといった情報端末や電子黒板といったITCデバイスの操作や活用に習熟することが必須となりますが、これがITC教育本来の目的ではなく、あくまでも必要な道具を使いこなすトレーニングという位置付けと言えるでしょう。

こうした考えに基づいて、文部科学省では平成26年より全国の小中学校でICT教育の取り組みを進めてきました。具体的には、PCやタブレット、電子黒板といったITCデバイスの導入、普及を図ることで教育現場でのデジタル環境を整備し、学習効果や子どもたちの学ぶ意欲を高めながら、目的とする情報活用能力の育成を目指すというものです。

2. eラーニングとICT教育の違い

では、ICT教育は従来の教育と何が違うのでしょうか。これまでは教師が教え、生徒がそこから知識を学び理解するという進め方が主流でした。いわば、あくまでも教師が与える側で、生徒は受け取る側という関係です。

ICT教育では子どもたちが主体的に学ぶことを重視しています。これは「アクティブラーニング」（能動的学習）という考え方で、生徒はPCやタブレットといった情報端末を介して授業に積極的に「参加」することにより、知識を与えられる側から知識を獲得する側へ立場をシフトさせます。子どもたちの学ぶ意欲を引き出し、学習効果を高める効果もこうした積極参加型授業のメリットと言えるでしょう。

ICTデバイスの活用により、教師と双方向のコミュニケーションを図ったり、クラスの仲間と共同作業やグループ研究を進めたりできるため、子どもたちは組織やチームを動かしながら課題を解決する術を身に付けることができます。

◎eラーニングが持つ課題

このITC教育に似たものに「eラーニング」があります。eラーニングもまた情報通信技術を活用した学びという点でITC教育と共通していますが、内容は大きく異なります。eラーニングでは、学ぶ側はモニターに映し出された講義を視聴するだけで、授業に参加する余地がないからです。

今も、資格試験の通信教育や予備校のサテライト授業などにこのeラーニングが利用されていますが、あくまでも教える側から学ぶ側への一方的な知識の流れがあるだけです。それでも、学ぶ側に相応の目的意識やモチベーションさえあれば問題ありません。しかし、そうでない場合は、教師や講師がその場にいないことから授業そのものに一定の緊張感がないため、生徒側は集中できずモチベーションの持続が難しいというデメリットがあります。

受験や資格取得といった明確な目的があれば、eラーニングは短期間で効率的に学習できます。しかし、小中学校の授業でのeラーニングの活用にはまだまだ課題が山積みです。子どもたちが自ら学ぶ習慣をつくるには、受け身だけの授業では足りないからです。

そこには、生徒たちが授業に積極参加する仕組みや働きかけが重要になります。その意味で、従来のeラーニングよりも、アクティブラーニングを重視するICT教育の方がより理にかなっていると言えるでしょう。

3. 教育現場におけるICT機器の整備状況

ICT教育がどの程度普及しているのか、教育用PCや電子黒板といったデバイスの導入傾向の推移から確かめてみましょう。情報端末の主役となっているタブレットは平成25年から急速に台数が増え、2年後の平成27年には約15万台と4倍近い伸びを示しています。また、同年においては、教育用PCに占めるタブレットの割合は8.14％に達し、情報端末の切り替えが進んでいることを物語っています。

また、ITC教育に不可欠な電子黒板の普及状況を見ると、平成21年を境に拡大が加速し、平成27年では全国の小中高校で9万台超に達しています。ただし、全国の教室数から見れば7％弱の普及率とこちらはまだ道半ばといった印象。なお、電子黒板とは文字通り、描いた内容を電子的に変換できるホワイトボードのことで別名コピーボード、インタラクティブホワイトボードとも呼ばれています。

さらに、教育現場の通信インフラである校内LANの整備状況を見ると、平成17年の段階ですでに約半数の小中学校、高校で導入され、平成27年ではいずれも80～90％に達しています。

全体として、ITC環境は急速に整いつつある印象です。しかし、電子黒板のデータを見ると全体の教室数に対して普及が十分とは言えなかったり、ITC教育を実践するのに不可欠な校内LANについては全体の1割以上の学校で未整備だったりと、改善の余地を残していることがわかります。

① タブレット端末の普及状況

② 電子黒板の整備状況

③ 校内LAN整備率

4. タブレットなどICT機器を活用した教育の事例

次に、ICT教育の実践例を一部ご紹介します。

◎3年生のクラスでタブレットをチャレンジ学習に活用

都道府県	大阪府
学校名	大阪初芝学園　はつしば学園小学校
概要	「チャレンジ学習」用に作成した既存の計算問題や漢字の読み書き、その他の学習教材をスキャナーで電子化し、各自が所有するタブレットに入れて活用。 ペーパー教材をデータ化して、タブレットでの検索・閲覧を容易にした。子どもたちは各自の学習進度に応じて難易度の異なる国語や算数の問題を適宜選択することができ、より効果的な学習が可能になった。

◎タブレット端末を使ってプレゼンテーション

都道府県	大阪府
学校名	岡崎市立羽根小学校
概要	学校周辺の「未来に残したい場所」を探し、街の風景を撮影。地域住民へのインタビュー動画を編集して各自がプレゼンテーションを行った。 児童のコミュニケーション力育成、プレゼンテーション力の向上を目的とした授業。

◎タブレット端末を活用して地形図の読み取り方を学習

都道府県	愛知県
学校名	岡崎市立額田中学校
概要	タブレットで地形図を基にした断面図の描き方に関するシミュレーション映像（デジタル教科書）を視聴。 これを予備知識として実際に読み取った地形から断面図を起こした。 ICT機器の活用が生徒の学習意欲や探求心を高めることが確かめられた。

◎タブレットで情報収集し、作品づくりに生かす

都道府県	宮崎県
学校名	高千穂町立高千穂小学校
概要	タブレットでインターネット上の画像素材などを収集し、これを作品づくりに生かす実践的な授業。 膨大な情報の中から目的のものを取捨選択する目を養うこと、ICTを表現に結びつけることを学んだ。

5.課題は、遠隔授業実施に地域格差があること

教師から子どもたちへ一方通行の教育から、子どもたちが積極的かつ意欲的に授業へ参加する新たな学びに直結したICT教育ですが、情報通信技術を活用した教育の改革はこれにとどまりません。たとえば過疎地の小中学校に向けた遠隔授業も重要なテーマの一つです。

離島や山間部など過疎地にある小中学校は少子化の影響で生徒数が激減していて、教育水準を適正に維持することが難しいという問題があります。対策として政府はリモートコントロールソフト（遠隔操作ソフト）を活用した遠隔授業を順次導入し、今年から4年間で全国1,900校に普及させることを目標に事業を推進することにしています。

この取り組みが成功すれば、都市部と地方、過疎地との教育格差の是正につながるだけでなく、ICT教育などにより学びの質そのものが改善する可能性があります。ただし、通信インフラの未整備やコスト懸念などから、いまだに遠隔授業を導入できていない自治体は25％にも上っているのが現状。そこで、文科省は新たに、遠隔授業を行う上で課題となる通信環境の改善などに力を入れ始めました。

その具体的な動きが「SINET（学術情報ネットワーク」の開放です。これまで、全国の大学や研究機関を結んでいた高速インフラ「SINET」を小中学校や高校でも利用できるようにすることで、通信環境を一気に改善してICT導入の起爆剤とする考えです。文科省は2023年度までに「遠隔教育を実施したいができない学校」をゼロにすることを目指しています。

またICT教育の導入が進まない一因に、現地のベテラン教師の間で新システムを敬遠する傾向があると言われています。従来の授業スタイルを、ICT教育や遠隔授業にすぐ移行させることは難しいでしょう。こうした課題に対しては、デジタルネイティブ世代の教師にICT授業を主導させることで解決できます。文科省では遠隔教育による先進的な教育を推進するためには、現場の教師を支援する取り組みも重要だとしています。

遠隔授業の実践は、教育機会の格差是正を図る上で欠かせない政策です。自治体や教育委員会だけでなく、国が主導して普及を図ることで、本来の目的を果たすことが可能になります。そのためには、一日も早い通信インフラの整備やリモートコントロールソフトの導入が不可欠だと言えるでしょう。

6. まとめ

受け身型の授業から、児童生徒が積極的に参加する革新的な授業へ──そのためにはICT教育を実践する環境の整備が欠かせません。時代に即した通信環境のアップデートも大切ですが、都市部、過疎地を問わずどの教育現場でも容易に導入できて、低コストで運用しやすいシステムが求められます。

世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性を誇るワイドテックの授業支援用リモートコントロールソフト「NetSupport School（ネットサポート スクール）」はきわめて有力な選択肢だと言えるでしょう。「NetSupport School（ネットサポート スクール）」の優れた特長や機能、拡張性などについて、このコラムで順次ご紹介します。

教卓にいながら生徒のPC画面をモニタリングでき、作業状況が簡単に把握できるとして、リモートコントロールソフトを導入した授業を行う学校や研究に利用する大学が増えています。黒板を使って行う従来の授業スタイルでは、生徒一人ひとりの習得レベルの状況を把握することはとても大変です。「ちゃんと授業についてこれているのかな……」と不安な先生もいることでしょう。

こうした不安を解消し、授業をサポートするリモートコントロールソフトを活用した遠隔授業のメリットや導入課題についてご紹介します。

1. 遠隔授業を導入する学校側のメリットは大きい

リモートコントロールソフトを活用した遠隔授業がもたらす最大のメリットは、インターネットを介して「遠く離れた学校と合同で授業を受けることができる点」です。過疎地では生徒はもちろんのこと、教員不足も顕著で、教科によっては専任の教師が不在で学びの質を維持できないことも往々にしてあります。リモートコントロールソフトを使った合同授業なら、こうした弊害は一挙に解消でき、全国どこの小中学校、高校でも都市部の学校と変わらないレベルの教育が受けられるようになります。

もちろん、教える側にとっても遠隔授業の導入メリットがあります。例えば、教師が1人で何科目も担当しているような場合、従来の手法では教材の準備に時間がかかりがちでしたが、ネットによる合同授業なら現地の教師はサポート役に徹することができるため負担は大幅に軽減されるでしょう。しかも、ホスト側の学校では教科書だけでなく、Web上に存在するコンテンツを教材として活用できるので、より質の高い学びを生徒に提供できます。

2. 遠隔授業を受ける生徒の側に最大の恩恵がある

遠隔授業の恩恵を受けるのはやはり生徒の側です。Webを最大限活用した多彩な教材やPC・タブレットによるアクティブラーニングで学ぶ意欲や向上心が育まれることが期待できます。それだけではなく、病気やケガで自宅療養を余儀なくされている場合でも、専用の端末さえあれば学校にいるのと変わらない授業が受けられます。ちなみに現行の学校制度では、病気やケガで長期入院・自宅療養をしている小中学生が、「遠隔教育」を受けると出席扱いとなり、スムーズに復学ができます。

3. 講師側の理解が進まないこと・導入コストが高いことなどがネック

リモートコントロールソフトを活用した遠隔教育・遠隔授業には、さまざまなメリットがあることが理解いただけたと思います。しかし、一方で課題もあります。例えば、これはホスト側（授業を配信する学校）の問題でもあり、リモート側（授業を受ける学校）の問題でもありますが、新システムを敬遠するベテランの教師が多いことも導入が鈍化している理由の一つに挙げられます。年配の方にとっては、「PCソフトの操作が難しい」「新しい方法を取り入れるのが億劫だ」と考える方も少なくないようです。

また、リモート側の教室に緊張感が乏しくなりがちなこともデメリットです。双方向通信でホスト側の教師と現地の生徒の間で意見のやり取りなどはできますが、“そこにいない”というだけで、どうしてもリアリティーに欠けてしまうのかもしれません。その他にも、通信状況の悪化で映像や音声に乱れが生じると授業が中断され、集中が途切れてしまうこともあります。

◎課題を解決するための方法とは

こうした課題は、遠隔授業をデジタルネイティブな若い世代の教師に担当させることで、システムへの浸透や定着をよりスムーズに運ぶことができます。また、授業に緊張感が欠けるといった点に関しては、受講中の様子をホスト側でモニターしていることを周知させて解消します。もちろん、双方向でのやり取りもできるので、ホスト側の教師からリモート側の生徒に対して意識的に質問したり課題を与えたりすることで、通常の授業と変わらないテンションをキープできるでしょう。

映像や音声の乱れについては、「通信やシステムを強化する」「初めから信頼性の高いものを導入する」といったことで十分に対策が可能です。通信速度などの問題は回線をアップデートすれば解決できることも少なくありません。

残る課題は、コスト面です。パソコンやタブレットなど機器類、通信の導入や維持に一定の費用がかかるため、地域や学校によっては予算の計上が難しく整備が進みにくいといったことが考えられます。しかし、本来、都市部と過疎地の教育格差を是正するための遠隔教育・遠隔授業なので、学校側は教育委員会や県などに働きかけてでも、予算の確保に努めたいところです。政府は、2019年から4年間で全国1,900校に遠隔授業を普及させる事業を推進することを決めました。このように国も本腰を入れつつあるので、導入まではそう時間がかからないでしょう。

4. まとめ

遠隔授業をスムーズに導入するためのポイントは、やはり導入やオペレーションのしやすいものを選ぶことです。予算に優しいシステムであることもそうですが、操作やセッティングが容易で、誰もがすべての機能を使いこなせる平易なものでなくてはなりません。

こうした点を考慮すると、プロフェッショナルユースに特化したワイドテックの授業支援用リモートコントロールソフト「NetSupport School（ネットサポート スクール）」がおすすめです。「NetSupport製品」は、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性で、今も多くの企業、教育現場で選ばれ続けています。詳細については今後もこのコラムでお伝えしてまいります。

インターネットの発達が地球上の情報格差を解消してきたように、今、リモートコントロールソフトによるPCの遠隔操作が働き方改革や教育の格差是正に貢献しています。例えば、教育の分野ではeラーニングや遠隔授業、仕事の分野ではテレワークの推進とさまざまな成果が上がっていますが、サービスを実現するコアテクノロジーこそ「ICT（情報通信技術）」であり、ICTを駆使してPCの遠隔操作を可能にするツールが「リモートコントロールソフト」です。

この記事では、リモートコントロールソフトのメリットや安全性、活用シーンなどをご紹介します。

1. リモートコントロールとは？

リモートコントロールとは、社外のPCやスマホからインターネットを介して自社のサーバーに接続し、社内デスクに置いてあるPCにアクセスして業務を行うことです。外出先からでもPCにあるファイルやデータを閲覧したり、データを添付して客先にメールを送信したりできます。また、サーバーから自社内のデータベースにアクセスして社内資料をチェックできます。テレワークで対応できる仕事の幅が広がったり業務の効率化が進んだりと、さまざまなメリットがあります。

PCの遠隔操を可能にするには「リモートコントロールソフト」の導入が不可欠です。導入形態は、利用側のセキュリティーポリシーやインフラ環境などに応じて、クラウド式とオンプレミス式から選択できます。クラウド式のメリットは、導入までが短期間で運用コストが低く抑えられる点です。自社の業務内容に合わせ、システムをカスタマイズする必要がある場合は、自社内の環境に構築するオンプレミス式での導入がベターと言えるでしょう。

2. リモートコントロールの安全性

社外に持ち出したPCを紛失することで発生する情報漏えいですが、リモートコントロールでは最低限の情報にのみアクセスするため、PC持ち出しによる情報漏えいリスクを最小限に抑えられます。

不正アクセスに対しては、IDやパスワードの使いまわしをしない、2段階認証等の設定を行うなどセキュリティー対策を個別で行う必要はあります。しかし、多くの企業や政府機関で導入されているソフトは、ユーザー承認機能、256ビット暗号化、スマートカードのサポートなど非常に高いセキュリティー基準を採用しています。リモートコントロールソフトの導入を検討する際は、情報漏えいリスクの低いツールを選びましょう。

3. PCにリモートコントロールソフトを導入する目的と活用

リモートコントロールソフトの導入が進んでいる分野は、テレワークです。事実、多様な働き方が求められる中、オフィスに出社せず自宅や近所のカフェなどで仕事をし、その成果をインターネット経由で会社や客先に送信するといった活用シーンが増えています。

これなら、社内の資料やデータベースにも外出先や自宅からアクセスできるので、出社の必要はなくなり、社員は通勤から解放されます。しかも、その分の時間を家族との時間やその他の有意義な目的のために活用できるのです。一方、インターネットを通じて業務の進捗や社員一人ひとりの状況が可視化できるため、会社にとっても業務管理が格段にしやすくなるという側面もあります。

リモートコントロールソフトによる業務変革は、テレワークやサテライトオフィスにとどまりません。例えば、下記のような活用も急速に進んでいます。

◎リモート保守管理
ネットワーク経由で遠隔地のコンピューターに接続し、動作状況の確認や障害の復旧などを行います。何かトラブルがあるたびに技術者が現地まで足を運ぶという必要がなくなり、業務効率が格段に上がるメリットがあります。

◎ヘルプデスク業務
自社のPCやシステムにトラブルが発生した場合でも、リモートコントロールソフトを活用すれば、システム管理者のPCから問題の発生したPCを遠隔操作することで迅速に問題解決が図れます。アドバイスを仰いで、指示通りに操作するのではなく、操作から復旧までをシステム管理者に委ねられるので時間や工数のムダが大幅に減らせます。

◎ICT教育への活用
現在、最もリモートコントロールソフトの導入が顕著なのが教育分野です。特に初等教育の現場では、パソコンやタブレット端末、インターネットなどのICT（情報通信技術）を活用した遠隔授業が花盛りと言えるでしょう。IT機器に触れる・操作する・画像や動画を見る、動かす・音声を聞くといったアクティブな活用で、生徒の興味や関心を高め学習への意欲を引き出します。また、グループでの作業や研究報告など高度な利用も可能で、教育効果の高い授業を実現できるとして、多くの教育事業者が関心を持っています。

4. リモートコントロールソフトの主要な機能

ビジネスや教育の分野を革新し続けるリモートコントロールソフトにはどんな機能があるのでしょうか。

デスクトップ共有

自宅や外出先のPC・スマホから、会社のPCを操作する機能。キーボード操作やマウス操作はもちろんのこと、呼び出したPCを再起動したりシャットダウンしたりすることも可能です。

ファイル転送

簡単な操作で、任意のファイルやフォルダを社内ネットワークにつながったPCに送信できます。

ホワイトボード機能

ネットワークに接続したPC同士でホワイトボードを共有できる機能で、リモート会議や遠隔授業では参加者の情報共有や意見集約に威力を発揮します。

アンケート機能

ネットワークに接続した複数台のPCに対して一斉にアンケート設問を送信し、その解答を回収して集約する機能。遠隔授業、eラーニングでは小テストにも応用が可能です。

5. 国主導で遠隔教育へのシフトが急速に進む

ICT教育の一環としてリモートコントロールソフトの活用分野で注目を集めているのが教育現場における遠隔授業です。少子化や生徒数減少によって都市部と地方、過疎地との教育環境に格差が広がっている中、こうした状況を打開するために遠隔授業が国主導で推進されています。

特に在校生の少ない過疎地の分校などでは、インターネットを介して都市部の学校と授業を共有することで教師不足の問題を解消しつつ、教育水準の維持・向上を図れます。また、大学における実験研究・データ収集、複数のパソコンを一元管理してのモニタリング、授業や講義中の質疑応答やテストといった幅広い活用方法があり、“生きた授業”を実現します。

6. まとめ

在宅勤務、テレワークといった新しい働き方を可能にするだけでなく、リモートコントロールソフトが小中学校などにおける先端的教育の推進、都市部と地方との教育格差是正にも大いに役立てられている例をご紹介しました。

数あるリモートコントロールソフトから何を選ぶかですが、機能面やセキュリティーの充実、導入のしやすさなどさまざまな条件を比較検討して慎重に見極めましょう。その点、プロフェッショナルユースに特化したワイドテックの「NetSupport（ネットサポート）」は、30年の歴史と世界90カ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性で、今も多くの企業、教育現場で選ばれ続けており、有力な選択肢の一つになるでしょう。

ビジネス分野の遠隔支援から教育用ICT端末の集中管理まで、幅広いニーズにお応えする「NetSupport（ネットサポート）」については、このコラムで特色や機能、活用例などを随時ご紹介します。