遠隔授業はオンラインで行われる授業形態で、近年注目度を高めています。遠隔授業の仕組みを活用すれば、場所を問わずに授業を受けられます。「交流の幅を広げる」「個々の状況に合わせた教育ができる」などもメリットです。

遠隔授業は、今やどの教育現場でも実施するべき手法といえます。効率的な実施のためには、機器の準備だけでなく遠隔授業システムの導入が必要です。

本記事では、遠隔授業やシステム導入について詳しく解説します。

1. 遠隔授業の目的とは

遠隔授業とは、PCやタブレットなどの端末を使って、オンラインで行われる授業・講義の形態です。「オンライン授業」とも呼ばれます。

遠隔授業は、文部科学省が推進している教育手法のひとつです。近年の急速な少子化や過疎化により、地方では小規模校の増加や、教育施設の減少が起こっています。そのため、都市部と地方での教育ギャップが起こりやすい状態です。

また、事情により通学が困難な生徒に対しても、適切な教育を実施できるような仕組みも求められています。

遠隔授業は、インターネット環境やPCなどの設備が整っていれば、場所を問わずに授業を受けることが可能です。そのため教育ギャップの解消や、通学が難しい生徒への教育を可能にする手段として、近年注目度を高めています。

遠隔授業はコンピューター室以外での実施や、学校外の人との交流、さらには個々の状況に合わせた教育の実施が可能です。遠隔授業のメリットについて詳しく解説します。

コンピューター室以外の教室でも授業が可能

遠隔授業は、インターネットや設備などの環境が整っていれば、コンピューター室以外の教室でも授業が可能です。

従来の教育現場において、PCを使用する授業はコンピューター室で実施するのが一般的でした。インターネット環境や端末などの設備機器が十分に揃っている一方で、一度に利用できる人数が限られている点がデメリットといえます。

遠隔授業のシステムを導入すると、それぞれのクラスの教室などコンピューター室以外でも授業が可能です。また、プロジェクターやスクリーンを用意すれば、ひとつの教室で一度にたくさんの生徒が遠隔授業を受けられます。各教室に必要な機器を用意すれば、複数の教室で同じ遠隔授業につなぐこともできます。

従来のようにPCを使用した授業はコンピューター室で行い、それ以外の遠隔授業はそれぞれのクラスなど普通の教室で実施すれば効率的です。PCを使った教育手法の幅が、コンピューター室以外にも広がります。

学校外に居る方との交流や学習が可能

遠隔授業を取り入れることで、学校外に居る方との交流や、外部の方に講師を依頼した教育の実施が可能です。

異なる生活習慣を有する人や別のコミュニティに属する人との交流は、新たな学びを得る大きなチャンスです。しかし、学校に通って授業を受けるだけでは、日々の生活で接する人の範囲がどうしても限られてしまいます。学校側で交流の機会を設けるのも、コストや準備などの面から難しいです。

そこで、遠隔授業を取り入れるとほかの学校の生徒たちと同じ授業を受ける、外部との交流機会を設けるなどの使い方ができます。

また授業のために移動する必要がないため、外部の専門家による特別学習の実施もしやすいです。実際に学校で実施する授業のように、スケジュール調整や教室準備などの手間が発生しません。一部の学校で対面授業を実施、ほかの学校は遠隔授業で参加するといった方法もできます。

個々の状況に合わせた教育が可能

遠隔授業の仕組みを活用すれば、個々の状況に合わせた教育が可能です。

PCなどの端末を利用して受ける遠隔授業なら、レベルに関係なく集められた生徒が、同じ教室・同じペースで授業を受けるという必要がありません。自宅のPCから自身のレベルに合った授業を受ける、遠方の学校で実施される専門的な授業に遠隔で参加するなどの方法を実施できます。

教育ギャップやトラブルが起こる原因として、主に以下の3点が挙げられます。

遠隔授業なら、特定の学校のみで行われる授業にもオンラインで参加が可能です。また、周囲に合わせるのが難しい、学校に通えないなどの事情を抱えた生徒でも、個別で無理なく授業を受けられます。

2. 遠隔授業に役立つシステムとは

遠隔授業はインターネット環境とPCだけでなく、非対面でも十分なコミュニケーションができる機能や、効率的な授業を可能にする機能などが必要です。

遠隔授業に必要な機能として、以下の例が挙げられます。

効率的な遠隔授業を実施するためには、システムを導入するのが便利です。

教育現場にシステムの導入が欠かせない理由

オンラインでのやり取りは、最低限インターネット環境とPCがあれば実施できます。そのため、遠隔授業もこれらの機器さえあれば実施できるとイメージしがちです。しかし、実際には教育現場への遠隔授業システムの導入は必要不可欠といえます。

遠隔授業では教師が生徒の様子を直接見ることができないため、授業に必要な準備などを全生徒が確実に行える仕組みが必要です。そのためにはオンライン取引に必要な最低限の機器だけではなく、前項で紹介したような機能が必要です。必要な機能をすべて揃えるのは、決して容易ではありません。

遠隔授業システムには必要な機能が十分に揃っています。ひとつのシステムのみで、授業に関する作業や管理のすべてが実施可能です。効率や確実性が求められる教育現場には、最小の労力で最大の成果を出せるような工夫が必要です。

遠隔授業を行うのに必要になる機器

遠隔授業を行うために必ず必要な機器・設備として、インターネット環境とPC・タブレットなどの端末が挙げられます。しかし効率的・効果的な遠隔授業を行うには、ほかにもさまざまな機器が必要です。

遠隔授業のために用意したい機器と必要な理由を解説します。

3. 遠隔授業にはNetSupport Schoolがおすすめ ！

遠隔授業システムの導入なら、NetSupport Schoolがおすすめです。

NetSupport Schoolは、教育現場のニーズを満たしたシステムで、あらゆる学習スタイルをサポートします。出席確認や課題配布など、授業ごとに発生する煩雑な作業を効率化し、負担を最小限にします。自動で採点できるテスト機能や、質問や回答を自由に設計できるアンケート機能など、学びの効果を向上させる機能も豊富です。

買い切り型ライセンス体系で、導入・運用コストを無理なく抑えられます。年間保守契約も用意しており、安心してシステムを使い続けていただける仕様です。

また、NetSupport Schoolの特別な強みとして、以下の2点が挙げられます。

それぞれ詳しく解説します。

遠隔授業に必要な機能が揃っている

システムには遠隔授業に必要な機能が揃っています。特に便利な機能としては、以下の内容が挙げられます。

明治学院大学経済学部様のとあるゼミでは、実験に際して、先生側が一度に数十台のパソコンを遠隔操作する必要がありました。前述したようにNetSupport Schoolには遠隔操作機能が充実しているため、端末制御の一斉処理の効果を実感したそうです。

このように実際に利用している方から、機能に関する高評価をいただいています。

PC教室・情報処理教室などの運営管理も可能

NetSupport Schoolは遠隔授業の実施時だけでなく、従来のようにPC教室・情報処理教室などで行う授業の運営管理も可能です。

PC教室のように複数台のPCが設置された部屋では、すべてのPCに必要な教材やシステムを用意する必要があります。一台ずつ準備を行おうとすると、相当の時間と手間がかかります。

NetSupport Schoolには複数生徒端末へのファイル配布や、生徒端末のデスクトップ画面を一覧表示する機能など、PC教室などで行う授業に便利な機能が揃っています。そのため、教室の運営管理にも便利です。

大阪大学社会経済研究所様では、かつて教材プログラムを、一台ずつUSBメモリを挿し込んで配布していました。この作業を非常に煩雑だと感じていたそうです。

システム導入後は、教材の配布作業に費やしていた時間を、実験のための有意義な時間に割り当てられるようになったと実感いただけたそうです。

4. まとめ

遠隔授業はインターネット環境とPCなどの端末さえあれば、場所を問わず自由に授業を実施できます。教育ギャップの縮小や、個々の状況に合わせた授業の実施などが可能な教育手法です。

遠隔授業には出席確認や教材配布など、さまざまな機能が必要です。遠隔授業に必要な機能を確実に用意するためには、教育現場における遠隔授業システムの導入が欠かせません。また、機器で最低限必要なのはPCのみですが、カメラやマイクなども揃えるのが理想です。

NetSupport Schoolは教育現場のニーズを満たした、あらゆる学習スタイルをサポートできる遠隔授業システムです。必要な機能が十分に揃っているだけでなく、PC教室・情報処理教室などで行う授業の運営管理にも役立ちます。実際にシステムを利用しているユーザー様からも高評価をいただいています。

遠隔授業システムをお探しの方は、ぜひNetSupport Schoolをご検討ください。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、リモートワークを取り入れる日本企業が多くなりました。こうした変化の中で注目されるようになったのが、「リモートメンテナンス」です。

この記事では、「リモートメンテナンスとは何か」という基礎知識から活用例、課題、導入方法まで幅広くお伝えします。リモートメンテナンスの実現に役立つソフトウェアも紹介するので、ぜひご覧ください。

1. リモートメンテナンスとは

リモートメンテナンスとは、ネットワーク経由で遠隔地から機器設備やシステムをメンテナンスすることです。現地作業を前提としていた従来のメンテナンス業務をリモート化することで、オフィスや自宅から予防保守やトラブル対応が可能となります。

ここでは、リモートメンテナンスの必要性やできること、活用例などを紹介します。

リモートメンテナンスの必要性と普及している理由

昨今では、幅広いビジネスでリモートメンテナンスが必要とされています。その主な理由は、次の2つです。

リモートワークの重要性が高まっているため
新型コロナウイルスの感染拡大や働き方改革の推進などにより、日本のビジネスにおけるリモートワークの重要性は高まっています。メンテナンス業務でもリモートワークを実現するための有力な手段として、リモートメンテナンスが注目されているのです。

顧客との接触がないリモートメンテナンスでは、感染症のリスクを軽減できる上に、移動などの無駄をなくして業務を効率化できます。リモートメンテナンスは、従来のメンテナンス業務が抱える課題を解決できる手段といえるでしょう。

ビジネスのIT化が進んでいるため
今やビジネスでは様々なITソリューションが普及しており、業種を問わずIT化が進んでいます。ビジネスでITの利用が容易となったことで、ITの利用を前提としたリモートメンテナンスも導入しやすくなっているのです。

たとえば、昨今の製造業では「ファクトリーオートメーション（工場の自動化）」が普及し、ITシステムにより製造ラインを自動制御する工場が増えています。こうしたITシステムにリモートアクセスできるソリューションを活用すれば、機器設備のリモートメンテナンスが可能です。

リモートメンテナンスでできること・できないこと

リモートメンテナンスの導入によって、従来のメンテナンス業務では不可能だったことも可能になります。とはいえ、リモートだからといって何でもできるわけではありません。リモートメンテナンスでできること・できないことを押さえておきましょう。

リモートメンテナンスでできることは、主に次の4つです。

ネットワーク経由で現地の管理システムにアクセスすることで、機器設備の稼働状況を監視できます。また、システムのログなどから情報収集すれば、障害発生時の原因調査も可能です。加えて、遠隔地から起動・停止などの命令を送信することで、現地のサーバーや端末を制御できるほか、設定ファイルやパッチファイルを転送して、遠隔地のシステムを更新することも可能です。

反対に、リモートメンテナンスでできないことは、主に次の2つです。

破損した部品の交換など、物理的な修理はリモートメンテナンスでは行えません。また、システムで管理されていない機器設備の監視や制御も不可能です。

リモートメンテナンスの導入活用例

昨今では、リモートメンテナンスサービスの導入により、リモートメンテナンスを取り入れやすくなっています。ここでは、企業の事例を3つご紹介します。

ソフトメーカー
あるソフトメーカーでは、リモートメンテナンスサービスによりカスタマーサポートをリモート化しました。それにより、サポートスタッフが現地に出向く負担を大幅に軽減でき、新製品リリース直後の問い合わせが急増した場面でもスムーズに対応できるようになりました。

病院
ある病院では、リモートメンテナンスサービスにより電子カルテや電子処方箋システムの保守作業を、リモート化しました。その結果、作業効率が向上したのはもちろん、遠隔地からスタッフの作業状況や不審者の有無をチェックできるようになりました。

飲食チェーン店
ある飲食チェーン店では、リモートメンテナンスサービスにより店内・厨房の映像を記録し、リモートでチェックできる仕組みを構築。それにより、遠隔地からオペレーションのミスや不正を検出できるようになり、本部担当者の負担軽減につながりました。

2. リモートメンテナンスを行うメリット

リモートメンテナンスを行うメリットは、主に次の3つです。

メンテナンス業務の高速化
現地への移動に費やしていた多くの時間が不要となるため、メンテナンス業務の高速化が期待できます。たとえば、トラブルの連絡を受けた場合でも、オフィスにいながら素早い対応が行えます。緊急時にも迅速なサポートを提供できるため、顧客満足度の向上につながるでしょう。

作業員の負担・リスクの軽減
現地への移動が不要となるため、作業者の大幅な負担軽減が期待できます。また従来の現地作業では、怪我や感染症のリスクも少なからず存在します。その点リモートメンテナンスでは、オフィスや自宅での作業が可能なため、こうしたリスクの軽減も可能です。結果として、従業員満足度の向上や離職率の低下につながるでしょう。

経費の削減
交通費や宿泊費といった経費を削減できます。通常は、遠方の顧客対応だと交通費も増大してしまいます。また、深夜にトラブル対応が入ると帰宅が難しくなり、宿泊費も発生するでしょう。その点、現地への移動をともなわないリモートメンテナンスなら、交通費や宿泊費が増大することはありません。

3. リモートメンテナンスを行うデメリットと導入の課題

リモートメンテナンスには、デメリットや導入時の課題もあります。具体的には、次の2つです。

セキュリティ対策に労力がかかる
ネットワークを介したやり取りが発生する以上、盗聴などのセキュリティリスクは避けられません。サイバー攻撃により機器設備やシステムの情報が漏えいすれば、企業の信頼は失墜します。こうした事態を防ぐためには、確かなセキュリティ対策が必要不可欠です。しかし、通信の暗号化やファイアウォールの設定など対応項目が多く、社内だけで対応するには相当な労力を要するでしょう。

環境導入のハードルが高い
リモートメンテナンスを実現する上で、IoT端末を導入して機器設備と接続する必要があります。それに加えて、オフィスと現場で情報共有するためのネットワークシステムも構築しなければなりません。このような環境を実現するためには、専門的な知識を持つ人材が必要不可欠です。また、それなりの初期費用を覚悟しなければならず、導入のハードルは高いといえます。

4. リモートメンテナンスを行うための導入方法

リモートメンテナンスを導入する方法は、大まかに次の3ステップです。

①リモートメンテナンスの導入計画
リモートメンテナンスの導入には、それなりの期間・要員が必要です。また、顧客先サーバーへのソフトウェアのインストールなど、社内だけでは完結しないタスクも発生します。従来のメンテナンス業務への影響を最小限にするために、顧客や関係者と情報共有しながら導入計画を立てましょう。

②ハードウェア・ソフトウェアの選定
リモートメンテナンスを実現するためのハードウェアやソフトウェアには、様々な製品・サービスがあります。対象の機器設備やセキュリティ性などを考慮して、適切なものを選定しましょう。

③ハードウェア・ソフトウェアの導入
選定したハードウェアやソフトウェアを実際に導入し、必要な設定などを実施します。前述の通り社内だけでなく、顧客先での環境構築も必要となるでしょう。導入後には、稼働上の問題がないかのチェックも欠かせません。

リモートメンテナンスの仕組み

リモートメンテナンスを導入する上で、まずはその仕組みを理解しておきましょう。

前述の通り、リモートメンテナンスの実現には、IoT端末やネットワークシステムが欠かせません。機器設備の情報をIoT端末により収集し、ネットワークシステムを介してオフィスへ伝達します。障害対応などの際には、オフィスからネットワークシステム経由で機器設備やシステムを制御することになります。

リモートメンテナンスにはソフトウェアの使用がおすすめ

リモートメンテナンスの実現にあたって、ネットワークシステムを独自に構築する場合、人件費や工数の増大は避けられません。また、専門知識を持つエンジニアの確保といった課題もあります。企業がコストを抑えてスムーズにリモートメンテナンスを導入するなら、ソフトウェアの使用がおすすめです。

遠隔地の機器設備をリモートで管理・操作するためのソフトウェア製品は、増えています。多くの製品では導入サポートも受けられるため、人材の確保などに頭を抱えることなくリモートメンテナンスを導入できます。

5. リモートコントロールが可能なソフトウェア「NetSupport Manager」

リモートメンテナンスを実現する上で、特におすすめは「NetSupport Manager」です。リモートコントロールを可能にするソフトウェアで、遠隔地にある多数のパソコン・サーバーを一元的に管理・操作できます。インターネットからリモートアクセスするための機能も標準搭載されており、在宅ワークにも対応可能です。

またモバイルアプリもあるため、外出先でもスマートフォンからリモートメンテナンスが行えます。作業員の負担を大幅に軽減できる、有力なソリューションといえるでしょう。

NetSupport Managerの機能

NetSupport Managerは、リモートメンテナンスに役立つ機能が充実しています。主な機能は、次の4つです。

モニタリング
縮小画面で全てのリモート端末をモニタリングできます。ハードウェアやソフトウェアの詳しい情報もワンクリックで表示でき、日々のメンテナンス業務の効率化につながります。

電源管理
リモート端末の起動や停止を遠隔地から行えます。作業員が手作業で電源管理する必要がなくなります。

ファイルの転送・配布
リモート端末にファイルを転送・配布することも可能です。ファイル数・端末数が多くても簡単な操作で一括転送ができ、保守作業が容易となるでしょう。

双方向チャット
遠隔地の作業員と、テキストや音声により手軽に会話が行えます。

NetSupport Managerの導入事例、お客様アンケート

NetSupport Managerは、業種を問わず多くの企業に導入されています。まずは3つの業種における事例をご紹介します。

A社（流通業）
流通業のA社は、全国に60以上のチェーン店を展開しています。同社は、チェーン店におけるPOSシステムなどの保守管理を効率化するために、NetSupport Managerを導入しました。その結果、全国各地へ移動せずともシステムを保守できるようになり、対応速度の向上や担当者の負担軽減に成功しました。

B社（情報通信業）
情報通信業のB社は、企業向けに管理システムを提供しています。同社は、トラブル発生時の訪問による負担を軽減するために、NetSupport Managerを導入しました。結果として、コロナ禍でも遠隔地から障害対応が行えるようになり、移動や宿泊にかかっていたコストを大幅に削減することに成功しました。

C社（製造業）
製造業のC社は、ファクトリーオートメーション（FA）により大規模な工場を自動稼働しています。同社は、FAに必要となる各端末の起動・停止や障害対応をリモート化するために、NetSupport Managerを導入しました。それにより、広い敷地を移動せずとも端末の制御や障害対応が可能となり、業務効率化や担当者の負担軽減に成功しました。

また、お客様アンケートでは特に「費用対効果の高さ」を評価いただいています。

大手電機メーカーでクライアント画面の監視に活用
リモートで障害を検出し、インターネットを介してリモートアクセスに活用。KVMを使用せずにクライアント画面を監視できる点をメリットに感じ、Windows RDPからスイッチ。時間と費用の両方を節約に加え、柔軟な機能と使いやすさが非常に優れたパフォーマンスを発揮。

総合医療センターで施設内の端末監視に活用
700人以上の医療専門家を要する総合医療センターで、センター内に広く点在するパソコンへのリモート接続に活用。導入だけではなく、操作が簡単で、時間の節約によって生産性が向上しコスト削減につながる。

電力会社でリモートコントロールに活用
複数の機器をポーリングによって制御しており、それを実行するワークステーションの監視と制御にNetSupport Managerを使用。マシンをマルチタスクで扱えることに加え、問題があるマシンの検出とその対応をリモートで実行できる点、製品の速度と使いやすさを評価。

全てのアンケートはこちらからご覧いただけます。「NetSupport Managerお客様アンケート」

6. まとめ

リモートメンテナンスとは、機器設備やシステムをネットワーク経由で遠隔地からメンテナンスすることです。メンテナンス業務をリモート化できる有力な手段であり、コロナ禍のリモートワーク普及やビジネスのIT化により注目されています。

ただし、リモートメンテナンスの実現には、ネットワークシステムの構築など、多くの対応項目を実施する必要があります。そこで、ソフトウェア「NetSupport Manager」がおすすめです。遠隔地にある多数のパソコン・サーバーを一元的に管理・操作でき、幅広い業種のメンテナンス業務を容易にリモート化できます。

コストを抑えてスムーズにリモートメンテナンスを実現したい方は、ぜひ「NetSupport Manager」を導入してみてはいかがでしょうか。

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2020年のコロナ禍以降、多くの企業においてテレワークの導入が推進されました。利便性が高い反面、テレワークの導入・運用を安全に行うためには、セキュリティ対策が必須です。

この記事では、セキュリティの考え方を紹介すると共に、セキュリティリスクや事故例についても解説します。さらに、セキュリティ対策に役立つ便利なツールも紹介するので、安全性で課題を感じているという方はぜひ参考にしてみてください。

1. テレワークセキュリティガイドライン（総務省）

社会でテレワーク需要が高まる中、総務省は2021年5月に「テレワークセキュリティガイドライン（第5版）」を策定しました。このガイドラインの目的は、企業などのテレワークの導入に際し、セキュリティ面における不安を解消することにあります。なお、記載されているのは主に以下のような内容です。

上記のうち、「テレワークにおける検討課題」に関する項目では、導入にあたって取り組むべき対策や、「経営者」や「勤務者」などそれぞれが担うべき役割などが示されています。また、「トラブル事例と対策」に関する項目では、具体的なトラブル事例に基づいた上で、セキュリティ上の留意点や、対策などを示しています。次の項目では、セキュリティ面でのリスクと対策を中心に解説していきます。

参考：総務省【テレワークにおけるセキュリティ確保】

2.セキュリティ対策の考え方

企業としての情報を守るためにも、テレワーク環境下では、以下3つのセキュリティ対策を講じることが重要です。なお、総務省が公表している「テレワークセキュリティガイドライン（第5版）」においても、以下の項目に対する解説は記載されています。

セキュリティ対策では「攻撃されやすいポイントが、全体のセキュリティレベルの水準になる」という性質があるため、全体的な底上げを図ることが大切です。以下の項目では、上記3つの項目に関する特徴や対策方法について解説します。

ルール

テレワークのセキュリティ対策を行う上で、初期段階でのルール策定は重要です。ルールがない状態では、社員によって対応に違いが出てしまうためです。また、セキュリティ問題を適切に解消するには専門性が問われるため、場当たり的な対応は非効率的でもあります。万が一、トラブルへと発展した場合、企業として損失が出る可能性もあるでしょう。

そのため社員が守るべきルールを作成し、規定に沿って作業を行うことで、安全に仕事が進められる環境を作ることが大切です。ルールを守るための対策方法として、基本方針や実施手順などが明記されたガイドラインを、自社独自に作成すると良いでしょう。ガイドラインで改訂すべき箇所が発生した場合、その都度版を重ねていけば最新のルールを社員が常に共有できます。

また、プライバシーマークやISMS（ISO27001）の取得も有効です。プライバシーマークは個人情報を大切に取り扱う事業所であること、ISMS（ISO27001）は、情報セキュリティに関するルールが整備および実施されていることを明確にします。認証や更新のために、都度社内運用について見直す機会になるのです。

人

人、つまり社員に対する対策は、テレワーク下のセキュリティ対策における一番重要なポイントとも言えます。なぜなら、仮に安全性を確保できるルールを作成したとしても、遵守する側の社員が規定外の行動を取ると、十分な効果が発揮できないためです。自社のオフィスなどで作業する場合、情報が漏洩するリスクは低いですが、テレワークでは社員がルールを守ることが絶対条件となってきます。

人への対策方法としては、コンプライアンス教育を実施することが大切です。そもそもコンプライアンスという言葉には「法令遵守」の意味があります。企業におけるコンプライアンスには、自社が独自に定めたルールを遵守することはもちろん、社会通念上のルールを守ることも含まれます。

特にテレワークではデジタルツールを使った連絡がメインとなるため、コンプライアンス意識に基づいた上での自覚的な行動を促すことで、情報漏洩リスクなどを低減できます。

技術

技術面における対策も大切です。技術面の対策がしっかり取られていないと、ウイルス感染などのリスクが高まってしまいます。対策例としては、以下の3つが挙げられます。

ハードディスク内のデータを暗号化させることは、技術面におけるセキュリティ対策として高い効果があります。また、高い安全性を担保できるインターネット回線を使うことも大切。攻撃されやすいインターネット回線を使ってしまうと、外部からアクセスされる原因にもなるからです。

さらに取り組みを進めるにあたって、ウイルス対策ソフトの導入は不可欠です。具体的には、不正アクセスに対する検知機能などを持つウイルス対策ソフトを導入すれば、リスク回避の効果が大きいでしょう。

3. テレワークのセキュリティリスクと事故事例

テレワーク環境下で発生しうるセキュリティリスクとして、主に4つのリスクが挙げられます。

以下の項目では、4つのリスクの事故事例をそれぞれ解説した上で、対策方法についても紹介します。安心安全にテレワークを導入するためにも、ぜひ参考にしてください。

端末の盗難・紛失

端末の紛失事例として、2014年4月、ある家具家電メーカーが個人情報を含むノートパソコンを紛失した事件がありました。このノートパソコンには、個人情報と取引先の氏名、電話番号、メールアドレスなどが記録されていました。対策方法には主に以下が挙げられます。

「データ保護」の観点から考えると、外部からセキュアに会社端末へのアクセスができれば、会社端末を持ち出す必要がなくなり、紛失・盗難に伴うリスクを軽減できるのです。

また、セキュリティ機能があるUSBを使えば、認証に規定の回数失敗した場合、端末上のデータを消去したり、一定時間ロックしたりする機能が備わっているため、紛失・盗難に伴うリスクを低減できます。

情報漏洩

2020年、日本国内の大手企業も含め、世界900社のパスワードやIDなどの認証情報が漏洩する事件がありました。これは、VPN装置の脆弱性が原因で、日本企業でも40～80社が被害を受けたとされています。テレワーク環境下において、VPNは比較的安全性が担保されたネットワークとされていたため、多くの企業に衝撃をもたらす事例となりました。

一般的な企業における情報漏洩の対策としては、主に以下3つがポイントとなります。

「物理的セキュリティ」としては、パソコン画面のプライバシーフィルターの貼り付けや、自動ロック設定が効果的です。在宅ワークを行う際も、家族から意図せず情報が漏れる可能性もあるため、コンプライアンス教育を実施しておきましょう。

また、「データ保護」として、テレワークで扱う端末の取り扱いについて、明確なルールを決めておくことが大切です。例えば、「データが入っている会社端末を持ち出さない」「テレワークで利用する端末にはデータ保存や印刷ができない」などのルールが挙げられます。

不正アクセス

ホテルやカフェなどの無料Wi-Fiを利用することで、社内ネットワークへ不正アクセスされる事例もあります。無料Wi-Fiは不特定多数の人が利用できるため、乗っ取られたネットワークを経由して、端末から情報を盗まれる可能性があるのです。特にホテルなどの無料Wi-Fiは、利便性に優れている反面、セキュリティ面が弱いケースもあります。また、不正アクセスの手口の一つとして、偽のWi-Fiルータを設置し、情報を盗み取る場合もあります。

そのため、無料Wi-Fiを利用する際は、「相互認証済みを確認した上で使う」といった注意が必要です。また、対策方法としては「通信の保護・暗号化」が有効です。例えば、データの送受信やクラウドサービスへの接続を実施する際、暗号化された通信経路を使うことで、不正アクセスのリスクが低減できるでしょう。

2021年には、大手の婚活マッチングサービスが不正アクセスの被害を受け、170万件を超える会員情報が漏れたという事件も発生しています。被害を防ぐためにも、最新のセキュリティレベルに合わせた対策が不可欠です。

ウイルス感染

2022年3月、大手自動車メーカーであるトヨタでは、ウイルス感染の影響により、国内全ての工場を一時停止する事態が発生しました。その原因は、1次受け入れ先である部品メーカー1社が、身代金要求型のウイルスである「ランサムウェア」に感染したことでした。この「ランサムウェア」の特徴は、システムのロックや、保存データの暗号化を行い、復元の代償として金銭を要求するというものです。2021年の報告件数が146件に及ぶなど、全国でも被害が増えつつあります。

ウイルス感染の対策方法には、以下の3つのポイントが挙げられます。

「脆弱性管理」としては、テレワークで使用する端末の定期的なアップデート、およびパッチ適用を行うことなどが大切です。また、マルウェア（悪意のあるソフトウェアや悪質なコードの総称）の対策として、ウイルス対策ソフトの搭載や、メールサービスのフィルタリング機能を活用することがポイントとなります。

4. テレワークのセキュリティ対策に役立つツール

テレワークのセキュリティ対策を検討しているのであれば、リモートコントロールツールが便利です。なぜなら、会社端末でセキュアに接続してリモート操作が可能なためです。また、私物端末（BYOD）からの接続もできます。

以下の項目では、リモートコントロールツール「NetSupport Manager」の特長や、導入事例を紹介します。

「NetSupport Manager」がおすすめ

リモートコントロールツール「NetSupport Manager」の主な特長は以下の3つです。

世界各国で使用されている「NetSupport Manager」は、そのセキュリティ性の高さから、海外では金融機関や軍でも活用されています。PINコードやスマートカードの暗証番号を、接続ユーザーの認証で使ったり、56ビットDES～256ビットAESまでのデータの暗号化が可能であったりと、安全機能が充実しているのです。

また、同梱されている「ゲートウェイ」をサーバーとして使えば、外部の環境でも安心・快適に業務を進められるでしょう。

>>NetSupport Managerを詳しく見る

「NetSupport Manager」導入事例

東京都内に本社を構えるIT企業のA社では、2020年4月の政府による緊急事態宣言をきっかけに、「NetSupport Manager」を導入しました。もともとA社では、顧客対応用に同ツールの利用を10年ほど行っていたこともあり、テレワーク実施手段の検討から最終周知と機材配布まで、わずか4日営業日で完了しています。

導入効果として、セキュリティ性にも言及されています。「NetSupport Manager」では、クリップボードやファイル転送を禁止する機能をユーザー側で設定可能です。そのため、会社のPCからファイルや機密情報がコピーされて、外部へ流出する事故を防止できます。また、セキュリティ機能を社員などが勝手に変更できないよう、パスワードロックの設定も可能なのです。

その他、情報通信業の導入事例では、「通信暗号化強度の設定や、遠隔操作時の機能制限など、情報漏洩の観点からも安心して利用できる」という声も寄せられています。

5. まとめ

テレワークにおいて、セキュリティ対策の全体のバランスを取るためには「ルール」「人」「技術」の3つのポイントを押さえておくことが大切です。また、企業の情報資産を流出させないためにも、情報漏洩やウイルス感染などに対応できるセキュリティ対策を施す必要があります。

「NetSupport Manager」は、高い安全性から海外では金融機関や軍でも使用されているリモートコントロールツールです。ユーザー側での細かな設定も可能なので、自社のニーズに合わせたカスタマイズができます。これからテレワークを安全に開始したい、もしくはセキュリティ面の課題を解決したいという方は、ぜひ導入をご検討ください。

30日間の無料体験版を用意していますので、ぜひお気軽にご利用・お問い合わせください。

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オンライン授業の費用試算
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オンライン研修とは、インターネット経由で行われる研修の総称で、社員研修や大学授業のようなシーンで活用されています。有意義なオンライン研修を行うためには、特徴や利用方法を把握しておくことが大切。

そこで今回は、オンライン研修の特徴や使われ方、メリットや注意点について解説します。さらに、おすすめのサポートツールも紹介しますので、これからオンライン研修の導入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

1. オンライン研修とは

一般にWeb会議ツールなどを用いて開催するオンライン研修は、大きく2つの種類に分けられます。

オンライン研修と似た手法のものに、リモート研修があります。そもそもオンラインが「インターネットに接続された状態」を指しているのに対し、リモートという言葉には「遠隔、離れた」などの意味が含まれています。両者とも遠隔で何かを操作することは共通しているため、一般的にこの2つの研修は同じ意味として用いられています。

アーカイブ型

まずは、アーカイブ型のオンライン研修の主な3つの特徴を見ていきましょう。

アーカイブ型の大きな特徴は、事前に研修内容を録画できることにあります。そのため、受講者は自由なタイミングでインターネット上の研修を受けられるのです。具体例として、文字や図表に加え、イラストや動画を盛り込むことが可能な「eラーニング」は、一般的にアーカイブ型で研修が行われています。リアルタイムではない分、教材としてのクオリティを高められ、受講者がより理解しやすいプログラムを追求できるでしょう。

また、アーカイブ型なら、講師の手配や受講者との日時調整が発生しません。一定レベルのクオリティの研修を、受講者の好きなタイミングで何度でも受講できる上、復習も自由にできます。

ライブ型

続いて、ライブ型のオンライン研修の特徴を3つ確認していきましょう。

ライブ型の研修では、Microsoft TeamsやZoomなどのWeb会議ツールを活用して、リアルタイムで受講できることが特徴です。受講者と講師が事前に日時を調整する必要はありますが、チャット機能を使って講師と双方向のコミュニケーションを取れるのは大きなポイントです。

疑問点が発生した場合も、その場で講師に質問できるため、より有意義なプログラムになる可能性が高いでしょう。ただし、再視聴できないタイプのライブ型研修の場合は、復習がしづらくなってしまいます。また、インターネット回線が安定していないとライブ映像が途切れる可能性もあるため、ライブ型で実施する際は、あらかじめ接続状態を確認しておくと良いでしょう。

2. オンライン研修の使われ方

それでは、オンライン研修は実際どのようなシーンで活用されているのでしょうか。以下に活用シーンの例を挙げます。

まずオンライン研修の使われ方として挙げられるのは、企業の社員研修や管理職のミーティングなどです。従来の集合型の研修では、指定された日時までに受講者が移動したり、講師を手配したりする必要がありました。しかし、オンライン研修であれば、スケジュール調整を必要最小限に留められる上、交通費などのコスト削減も実現できます。また、大学の授業や工場の技能講習などでも、オンライン研修は使われています。

3. オンライン研修のメリット

ここからは、オンライン研修を導入する主な4つのメリットを紹介します。

上記のように、オンライン研修には多くのメリットがあります。以下の項目では、それぞれの特徴を詳しく確認していきましょう。

時間や場所の制限を受けにくい

オンライン研修では、研修を行う時間や場所の制限を受けにくいというメリットがあります。例えば、本社に集まって合同で研修を行うという場合、参加者全員のスケジューリングや開催場所の確保など、多くの作業が発生します。一方、オンライン研修であれば、開催日時を設定してURLを共有すれば良いため、圧倒的にスムーズに研修を開催できるでしょう。

また、受講会場への移動費もかからないため、場合によっては研修にかかるコストの大幅な削減も見込めます。移動に割く時間を別の業務へ充てられ、生産性を下げる心配もないでしょう。

研修を録画し、繰り返し視聴できる

研修の内容を録画しておけば、後で何度も視聴できます。そのため、受講者が見返して復習したい内容が出てきた場合も、簡単に反復学習が可能です。また、スケジュールや業務の都合で研修を受けられなかったという人がいる場合も安心です。アーカイブとして残しておいた研修を視聴できるため、対象者全員を取りこぼすことなく進められるでしょう。

リアルタイムで質問しやすい

ライブ型の研修であれば、途中で疑問点や不明点が発生した場合、リアルタイムで質問できます。講師が補足することで、受講者全体の理解度がより深まることは大きなメリットです。また、1つの質問から有意義なディスカッションへと発展する可能性もあり、講師と受講者の双方向でのコミュニケーションができます。受講者が置き去りの状態になりづらいため、研修としての意義がより深まるでしょう。

どの受講者も同じクオリティの研修を受けられる

オンライン研修では、パソコンやタブレット端末などを使うため、どの受講者も同じクオリティの研修が受けられます。オフラインで行う集合型の研修の場合は、会場で座る席によって講師の声が聞きづらかったり、前方のボードが見づらかったりする可能性もあるためです。一方、オンラインであれば、手元の画面からテキストや動画をしっかり見ることができ、それぞれの受講者で研修のクオリティに差が発生しづらいでしょう。

4. オンライン研修のデメリット・注意点

さまざまなメリットがある一方、オンライン研修にはデメリット・注意点もあります。主なデメリットは以下の3つです。

以下では、上記で示した3つの項目について詳しく確認していきましょう。

実習型の研修には向かない

実習や実技を行うタイプの研修には、オンライン研修はあまり適していません。例えば、ビジネスマナー研修では、名刺交換の練習や、電話対応の練習などを行うことがあります。このようなロールプレイングが組み込まれた実習型の研修では、実際に同じ空間にいるからこそ効果が生まれる内容も少なくありません。そのため、オンライン研修として実習型の研修内容を取り入れる場合は、事前にグループ分けをしておくといった工夫が必要となるでしょう。

参加者間の交流が少なくなりやすい

一般にオンライン研修では、参加者同士の交流が活発になりづらい傾向にあります。というのも、基本的に研修を受けている間は、画面越しに講師が話す内容を単独で聞いているためです。集合研修では、休憩時間を利用して受講者間で意見交換をすることも可能ですが、オンライン上ではその機会がありません。

そのため、Web会議ツールのグループワーク機能を利用したり、研修のどこかにディスカッションの時間を設けたりすると良いでしょう。交流の機会を作ることで、受講者同士での繋がりが生まれ、研修に対する意欲が増す効果も見込めます。

研修を本当に受講しているのか確認しづらい

研修を開催している側からすると、オンライン上では受講者の集中度合いを確認しづらいというデメリットがあります。なぜなら、オンライン研修でカメラ機能を使っている場合も、複数の参加者の顔が画面に一斉に映し出されており、一人ひとりの反応を確認しにくいためです。また、メモを真剣に取っているのかなど、実際に目で見て確認できない点もデメリットと言えます。

5. オンライン研修には「NetSupport School」がおすすめ

オンライン研修を検討しているのであれば、授業支援ソフト「NetSupport School」の導入をおすすめします。「NetSupport School」の主な特長は以下の4つです。

それでは、以下の項目でそれぞれの特長を解説していきます。

リモートコントロールで指導できる

「NetSupport School」があれば、講師から受講者に対するリモートコントロールでの指導が可能です。リモートコントロール中は、画面にツールバーが表示されるため、ファイル転送やアプリケーションの起動、声やテキストでのチャットなど、指導に欠かせない機能をスムーズに支援できます。

例えば、1人の受講生がうまく操作できないという場合も、リモートコントロール機能を使えば、講師側で即時に操作できます。研修の時間を削らずに済むため、スケジュールが乱されることも少なくなるでしょう。

講師・受講者の画面録画が可能

講師、もしくは受講者側のデスクトップ画面を録画できることも、「NetSupport School」の特長です。画面を録画しておけば、研修が終了した後も復習が可能で、より深く理解するための一助となります。さらに動画の形式は、NetSupport専用のフォーマットから、汎用のフォーマットへと変換することも可能で、ファイルを移動させれば再生する端末を問わずいつでもどこでも学び直せるでしょう。

画面全体もしくはアプリケーション画面を配信可能

講師の画面全体やアプリケーション画面を、受講者の端末へ配信することも可能です。見やすい表示形式をケースバイケースで選択できるため、より質の高い研修を開催できるでしょう。また、配信先は単一もしくは複数の受講者を指定でき、受講者ごとに対応を分けたいという場合も、便利に使い分けられます。

受講者のデスクトップ画面が確認できる

「NetSupport School」を使えば、複数の受講者のデスクトップ画面を一覧表示させて、講師が閲覧することも可能です。受講者の進捗をリアルタイムで把握できるため、ペース配分がしやすくなるでしょう。また、受講者の学習態度を知る方法としても便利です。

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6. NetSupport Schoolの導入事例

大阪大学 社会経済研究所 様では、行動経済学、実験経済学の実験をスムーズに実施することを目的として「NetSupport School」を導入しました。もともと同大学では、「実験前の準備が煩雑」や「実験状況をモニタリングできない」などの課題を抱えていました。

実際に「NetSupport School」を導入した結果、スタッフが1台ずつUSBメモリで配布していた教材プログラムを、45台あるパソコンへ一斉に配布できるようになったとのことです。また、被験者のパソコンをリアルタイムで監視できるようになったことから、オークション実験の進行管理が可能となっています。

さらに当初の課題が解消できた以外に、実験者の操作でパソコンの一斉起動が可能となったことや、実験で使用するソフトウェアをクイック起動できることなど、他の利点もあった模様です。「NetSupport School」は大阪大学 社会経済研究所 様の他にも、明治学院大学 経済学部 様、国際学院埼玉短期大学 幼児保育学科 様などで導入、使用されています。

7. まとめ

オンライン研修は、会社の研修や大学の授業、工場の技能講習など多くのシーンで活用されています。また、「時間や場所の制限を受けにくい」「リアルタイムで質問しやすい」などの利点も豊富です。

授業支援ソフト「NetSupport School」を使えば、これまで以上にスムーズな研修が可能となります。画面の録画や配信ができる他、リモートコントロールでの指導が可能など、機能面も充実しています。これからオンライン研修をスタートさせたいという方は、ぜひ「NetSupport School」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

30日間の無料体験版を用意していますので、ぜひお気軽にご利用・お問い合わせください。

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