平素は格別のお引き立てを賜り、誠にありがとうございます。
年末年始における弊社の営業および休業期間につきまして、下記の通りご案内いたします。
| 年末営業 | 2022年 12月28日（水）まで通常業務 |
| 休 業 | 2022年 12月29日（木）～ 2023年 1月 3日（火）まで |
| 年始営業 | 2023年 1月 4日（水）より通常業務 |
| 年 末 | 2022年 12月21日（水）17：00まで |
| 年 始 | 2023年 1月 4日（水）10：00より |
※2022年 12月21日(水)17:00までに受付したご注文は、2022年12月28日までにライセンス証書を発行出来ます。
※メールでのお問い合わせにつきましては随時お受けいたしますが、弊社からの回答が、2023年 1月 4日以降となります旨、予めご了承のほど、よろしくお願い申し上げます。
休業期間中につきましては、ご不便をおかけし誠に恐縮でございますが、何卒よろしくお願い申し上げます。
遠隔授業はオンラインで行われる授業形態で、近年注目度を高めています。遠隔授業の仕組みを活用すれば、場所を問わずに授業を受けられます。「交流の幅を広げる」「個々の状況に合わせた教育ができる」などもメリットです。
遠隔授業は、今やどの教育現場でも実施するべき手法といえます。効率的な実施のためには、機器の準備だけでなく遠隔授業システムの導入が必要です。
本記事では、遠隔授業やシステム導入について詳しく解説します。
遠隔授業とは、PCやタブレットなどの端末を使って、オンラインで行われる授業・講義の形態です。「オンライン授業」とも呼ばれます。
遠隔授業は、文部科学省が推進している教育手法のひとつです。近年の急速な少子化や過疎化により、地方では小規模校の増加や、教育施設の減少が起こっています。そのため、都市部と地方での教育ギャップが起こりやすい状態です。
また、事情により通学が困難な生徒に対しても、適切な教育を実施できるような仕組みも求められています。
遠隔授業は、インターネット環境やPCなどの設備が整っていれば、場所を問わずに授業を受けることが可能です。そのため教育ギャップの解消や、通学が難しい生徒への教育を可能にする手段として、近年注目度を高めています。
遠隔授業はコンピューター室以外での実施や、学校外の人との交流、さらには個々の状況に合わせた教育の実施が可能です。遠隔授業のメリットについて詳しく解説します。
遠隔授業は、インターネットや設備などの環境が整っていれば、コンピューター室以外の教室でも授業が可能です。
従来の教育現場において、PCを使用する授業はコンピューター室で実施するのが一般的でした。インターネット環境や端末などの設備機器が十分に揃っている一方で、一度に利用できる人数が限られている点がデメリットといえます。
遠隔授業のシステムを導入すると、それぞれのクラスの教室などコンピューター室以外でも授業が可能です。また、プロジェクターやスクリーンを用意すれば、ひとつの教室で一度にたくさんの生徒が遠隔授業を受けられます。各教室に必要な機器を用意すれば、複数の教室で同じ遠隔授業につなぐこともできます。
従来のようにPCを使用した授業はコンピューター室で行い、それ以外の遠隔授業はそれぞれのクラスなど普通の教室で実施すれば効率的です。PCを使った教育手法の幅が、コンピューター室以外にも広がります。
遠隔授業を取り入れることで、学校外に居る方との交流や、外部の方に講師を依頼した教育の実施が可能です。
異なる生活習慣を有する人や別のコミュニティに属する人との交流は、新たな学びを得る大きなチャンスです。しかし、学校に通って授業を受けるだけでは、日々の生活で接する人の範囲がどうしても限られてしまいます。学校側で交流の機会を設けるのも、コストや準備などの面から難しいです。
そこで、遠隔授業を取り入れるとほかの学校の生徒たちと同じ授業を受ける、外部との交流機会を設けるなどの使い方ができます。
また授業のために移動する必要がないため、外部の専門家による特別学習の実施もしやすいです。実際に学校で実施する授業のように、スケジュール調整や教室準備などの手間が発生しません。一部の学校で対面授業を実施、ほかの学校は遠隔授業で参加するといった方法もできます。
遠隔授業の仕組みを活用すれば、個々の状況に合わせた教育が可能です。
PCなどの端末を利用して受ける遠隔授業なら、レベルに関係なく集められた生徒が、同じ教室・同じペースで授業を受けるという必要がありません。自宅のPCから自身のレベルに合った授業を受ける、遠方の学校で実施される専門的な授業に遠隔で参加するなどの方法を実施できます。
教育ギャップやトラブルが起こる原因として、主に以下の3点が挙げられます。
遠隔授業なら、特定の学校のみで行われる授業にもオンラインで参加が可能です。また、周囲に合わせるのが難しい、学校に通えないなどの事情を抱えた生徒でも、個別で無理なく授業を受けられます。
遠隔授業はインターネット環境とPCだけでなく、非対面でも十分なコミュニケーションができる機能や、効率的な授業を可能にする機能などが必要です。
遠隔授業に必要な機能として、以下の例が挙げられます。
効率的な遠隔授業を実施するためには、システムを導入するのが便利です。
オンラインでのやり取りは、最低限インターネット環境とPCがあれば実施できます。そのため、遠隔授業もこれらの機器さえあれば実施できるとイメージしがちです。しかし、実際には教育現場への遠隔授業システムの導入は必要不可欠といえます。
遠隔授業では教師が生徒の様子を直接見ることができないため、授業に必要な準備などを全生徒が確実に行える仕組みが必要です。そのためにはオンライン取引に必要な最低限の機器だけではなく、前項で紹介したような機能が必要です。必要な機能をすべて揃えるのは、決して容易ではありません。
遠隔授業システムには必要な機能が十分に揃っています。ひとつのシステムのみで、授業に関する作業や管理のすべてが実施可能です。効率や確実性が求められる教育現場には、最小の労力で最大の成果を出せるような工夫が必要です。
遠隔授業を行うために必ず必要な機器・設備として、インターネット環境とPC・タブレットなどの端末が挙げられます。しかし効率的・効果的な遠隔授業を行うには、ほかにもさまざまな機器が必要です。
遠隔授業のために用意したい機器と必要な理由を解説します。
遠隔授業システムの導入なら、NetSupport Schoolがおすすめです。
NetSupport Schoolは、教育現場のニーズを満たしたシステムで、あらゆる学習スタイルをサポートします。出席確認や課題配布など、授業ごとに発生する煩雑な作業を効率化し、負担を最小限にします。自動で採点できるテスト機能や、質問や回答を自由に設計できるアンケート機能など、学びの効果を向上させる機能も豊富です。
買い切り型ライセンス体系で、導入・運用コストを無理なく抑えられます。年間保守契約も用意しており、安心してシステムを使い続けていただける仕様です。
また、NetSupport Schoolの特別な強みとして、以下の2点が挙げられます。
それぞれ詳しく解説します。
システムには遠隔授業に必要な機能が揃っています。特に便利な機能としては、以下の内容が挙げられます。
明治学院大学経済学部様のとあるゼミでは、実験に際して、先生側が一度に数十台のパソコンを遠隔操作する必要がありました。前述したようにNetSupport Schoolには遠隔操作機能が充実しているため、端末制御の一斉処理の効果を実感したそうです。
このように実際に利用している方から、機能に関する高評価をいただいています。
NetSupport Schoolは遠隔授業の実施時だけでなく、従来のようにPC教室・情報処理教室などで行う授業の運営管理も可能です。
PC教室のように複数台のPCが設置された部屋では、すべてのPCに必要な教材やシステムを用意する必要があります。一台ずつ準備を行おうとすると、相当の時間と手間がかかります。
NetSupport Schoolには複数生徒端末へのファイル配布や、生徒端末のデスクトップ画面を一覧表示する機能など、PC教室などで行う授業に便利な機能が揃っています。そのため、教室の運営管理にも便利です。
大阪大学社会経済研究所様では、かつて教材プログラムを、一台ずつUSBメモリを挿し込んで配布していました。この作業を非常に煩雑だと感じていたそうです。
システム導入後は、教材の配布作業に費やしていた時間を、実験のための有意義な時間に割り当てられるようになったと実感いただけたそうです。
遠隔授業はインターネット環境とPCなどの端末さえあれば、場所を問わず自由に授業を実施できます。教育ギャップの縮小や、個々の状況に合わせた授業の実施などが可能な教育手法です。
遠隔授業には出席確認や教材配布など、さまざまな機能が必要です。遠隔授業に必要な機能を確実に用意するためには、教育現場における遠隔授業システムの導入が欠かせません。また、機器で最低限必要なのはPCのみですが、カメラやマイクなども揃えるのが理想です。
NetSupport Schoolは教育現場のニーズを満たした、あらゆる学習スタイルをサポートできる遠隔授業システムです。必要な機能が十分に揃っているだけでなく、PC教室・情報処理教室などで行う授業の運営管理にも役立ちます。実際にシステムを利用しているユーザー様からも高評価をいただいています。
遠隔授業システムをお探しの方は、ぜひNetSupport Schoolをご検討ください。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、リモートワークを取り入れる日本企業が多くなりました。こうした変化の中で注目されるようになったのが、「リモートメンテナンス」です。
この記事では、「リモートメンテナンスとは何か」という基礎知識から活用例、課題、導入方法まで幅広くお伝えします。リモートメンテナンスの実現に役立つソフトウェアも紹介するので、ぜひご覧ください。
リモートメンテナンスとは、ネットワーク経由で遠隔地から機器設備やシステムをメンテナンスすることです。現地作業を前提としていた従来のメンテナンス業務をリモート化することで、オフィスや自宅から予防保守やトラブル対応が可能となります。
ここでは、リモートメンテナンスの必要性やできること、活用例などを紹介します。
昨今では、幅広いビジネスでリモートメンテナンスが必要とされています。その主な理由は、次の2つです。
リモートワークの重要性が高まっているため
新型コロナウイルスの感染拡大や働き方改革の推進などにより、日本のビジネスにおけるリモートワークの重要性は高まっています。メンテナンス業務でもリモートワークを実現するための有力な手段として、リモートメンテナンスが注目されているのです。
顧客との接触がないリモートメンテナンスでは、感染症のリスクを軽減できる上に、移動などの無駄をなくして業務を効率化できます。リモートメンテナンスは、従来のメンテナンス業務が抱える課題を解決できる手段といえるでしょう。
ビジネスのIT化が進んでいるため
今やビジネスでは様々なITソリューションが普及しており、業種を問わずIT化が進んでいます。ビジネスでITの利用が容易となったことで、ITの利用を前提としたリモートメンテナンスも導入しやすくなっているのです。
たとえば、昨今の製造業では「ファクトリーオートメーション（工場の自動化）」が普及し、ITシステムにより製造ラインを自動制御する工場が増えています。こうしたITシステムにリモートアクセスできるソリューションを活用すれば、機器設備のリモートメンテナンスが可能です。
リモートメンテナンスの導入によって、従来のメンテナンス業務では不可能だったことも可能になります。とはいえ、リモートだからといって何でもできるわけではありません。リモートメンテナンスでできること・できないことを押さえておきましょう。
リモートメンテナンスでできることは、主に次の4つです。
ネットワーク経由で現地の管理システムにアクセスすることで、機器設備の稼働状況を監視できます。また、システムのログなどから情報収集すれば、障害発生時の原因調査も可能です。加えて、遠隔地から起動・停止などの命令を送信することで、現地のサーバーや端末を制御できるほか、設定ファイルやパッチファイルを転送して、遠隔地のシステムを更新することも可能です。
反対に、リモートメンテナンスでできないことは、主に次の2つです。
破損した部品の交換など、物理的な修理はリモートメンテナンスでは行えません。また、システムで管理されていない機器設備の監視や制御も不可能です。
昨今では、リモートメンテナンスサービスの導入により、リモートメンテナンスを取り入れやすくなっています。ここでは、企業の事例を3つご紹介します。
ソフトメーカー
あるソフトメーカーでは、リモートメンテナンスサービスによりカスタマーサポートをリモート化しました。それにより、サポートスタッフが現地に出向く負担を大幅に軽減でき、新製品リリース直後の問い合わせが急増した場面でもスムーズに対応できるようになりました。
病院
ある病院では、リモートメンテナンスサービスにより電子カルテや電子処方箋システムの保守作業を、リモート化しました。その結果、作業効率が向上したのはもちろん、遠隔地からスタッフの作業状況や不審者の有無をチェックできるようになりました。
飲食チェーン店
ある飲食チェーン店では、リモートメンテナンスサービスにより店内・厨房の映像を記録し、リモートでチェックできる仕組みを構築。それにより、遠隔地からオペレーションのミスや不正を検出できるようになり、本部担当者の負担軽減につながりました。
リモートメンテナンスを行うメリットは、主に次の3つです。
メンテナンス業務の高速化
現地への移動に費やしていた多くの時間が不要となるため、メンテナンス業務の高速化が期待できます。たとえば、トラブルの連絡を受けた場合でも、オフィスにいながら素早い対応が行えます。緊急時にも迅速なサポートを提供できるため、顧客満足度の向上につながるでしょう。
作業員の負担・リスクの軽減
現地への移動が不要となるため、作業者の大幅な負担軽減が期待できます。また従来の現地作業では、怪我や感染症のリスクも少なからず存在します。その点リモートメンテナンスでは、オフィスや自宅での作業が可能なため、こうしたリスクの軽減も可能です。結果として、従業員満足度の向上や離職率の低下につながるでしょう。
経費の削減
交通費や宿泊費といった経費を削減できます。通常は、遠方の顧客対応だと交通費も増大してしまいます。また、深夜にトラブル対応が入ると帰宅が難しくなり、宿泊費も発生するでしょう。その点、現地への移動をともなわないリモートメンテナンスなら、交通費や宿泊費が増大することはありません。
リモートメンテナンスには、デメリットや導入時の課題もあります。具体的には、次の2つです。
セキュリティ対策に労力がかかる
ネットワークを介したやり取りが発生する以上、盗聴などのセキュリティリスクは避けられません。サイバー攻撃により機器設備やシステムの情報が漏えいすれば、企業の信頼は失墜します。こうした事態を防ぐためには、確かなセキュリティ対策が必要不可欠です。しかし、通信の暗号化やファイアウォールの設定など対応項目が多く、社内だけで対応するには相当な労力を要するでしょう。
環境導入のハードルが高い
リモートメンテナンスを実現する上で、IoT端末を導入して機器設備と接続する必要があります。それに加えて、オフィスと現場で情報共有するためのネットワークシステムも構築しなければなりません。このような環境を実現するためには、専門的な知識を持つ人材が必要不可欠です。また、それなりの初期費用を覚悟しなければならず、導入のハードルは高いといえます。
リモートメンテナンスを導入する方法は、大まかに次の3ステップです。
①リモートメンテナンスの導入計画
リモートメンテナンスの導入には、それなりの期間・要員が必要です。また、顧客先サーバーへのソフトウェアのインストールなど、社内だけでは完結しないタスクも発生します。従来のメンテナンス業務への影響を最小限にするために、顧客や関係者と情報共有しながら導入計画を立てましょう。
②ハードウェア・ソフトウェアの選定
リモートメンテナンスを実現するためのハードウェアやソフトウェアには、様々な製品・サービスがあります。対象の機器設備やセキュリティ性などを考慮して、適切なものを選定しましょう。
③ハードウェア・ソフトウェアの導入
選定したハードウェアやソフトウェアを実際に導入し、必要な設定などを実施します。前述の通り社内だけでなく、顧客先での環境構築も必要となるでしょう。導入後には、稼働上の問題がないかのチェックも欠かせません。
リモートメンテナンスを導入する上で、まずはその仕組みを理解しておきましょう。
前述の通り、リモートメンテナンスの実現には、IoT端末やネットワークシステムが欠かせません。機器設備の情報をIoT端末により収集し、ネットワークシステムを介してオフィスへ伝達します。障害対応などの際には、オフィスからネットワークシステム経由で機器設備やシステムを制御することになります。
リモートメンテナンスの実現にあたって、ネットワークシステムを独自に構築する場合、人件費や工数の増大は避けられません。また、専門知識を持つエンジニアの確保といった課題もあります。企業がコストを抑えてスムーズにリモートメンテナンスを導入するなら、ソフトウェアの使用がおすすめです。
遠隔地の機器設備をリモートで管理・操作するためのソフトウェア製品は、増えています。多くの製品では導入サポートも受けられるため、人材の確保などに頭を抱えることなくリモートメンテナンスを導入できます。
リモートメンテナンスを実現する上で、特におすすめは「NetSupport Manager」です。リモートコントロールを可能にするソフトウェアで、遠隔地にある多数のパソコン・サーバーを一元的に管理・操作できます。インターネットからリモートアクセスするための機能も標準搭載されており、在宅ワークにも対応可能です。
またモバイルアプリもあるため、外出先でもスマートフォンからリモートメンテナンスが行えます。作業員の負担を大幅に軽減できる、有力なソリューションといえるでしょう。
NetSupport Managerは、リモートメンテナンスに役立つ機能が充実しています。主な機能は、次の4つです。
モニタリング
縮小画面で全てのリモート端末をモニタリングできます。ハードウェアやソフトウェアの詳しい情報もワンクリックで表示でき、日々のメンテナンス業務の効率化につながります。
電源管理
リモート端末の起動や停止を遠隔地から行えます。作業員が手作業で電源管理する必要がなくなります。
ファイルの転送・配布
リモート端末にファイルを転送・配布することも可能です。ファイル数・端末数が多くても簡単な操作で一括転送ができ、保守作業が容易となるでしょう。
双方向チャット
遠隔地の作業員と、テキストや音声により手軽に会話が行えます。
NetSupport Managerは、業種を問わず多くの企業に導入されています。まずは3つの業種における事例をご紹介します。
A社（流通業）
流通業のA社は、全国に60以上のチェーン店を展開しています。同社は、チェーン店におけるPOSシステムなどの保守管理を効率化するために、NetSupport Managerを導入しました。その結果、全国各地へ移動せずともシステムを保守できるようになり、対応速度の向上や担当者の負担軽減に成功しました。
B社（情報通信業）
情報通信業のB社は、企業向けに管理システムを提供しています。同社は、トラブル発生時の訪問による負担を軽減するために、NetSupport Managerを導入しました。結果として、コロナ禍でも遠隔地から障害対応が行えるようになり、移動や宿泊にかかっていたコストを大幅に削減することに成功しました。
C社（製造業）
製造業のC社は、ファクトリーオートメーション（FA）により大規模な工場を自動稼働しています。同社は、FAに必要となる各端末の起動・停止や障害対応をリモート化するために、NetSupport Managerを導入しました。それにより、広い敷地を移動せずとも端末の制御や障害対応が可能となり、業務効率化や担当者の負担軽減に成功しました。
また、お客様アンケートでは特に「費用対効果の高さ」を評価いただいています。
大手電機メーカーでクライアント画面の監視に活用
リモートで障害を検出し、インターネットを介してリモートアクセスに活用。KVMを使用せずにクライアント画面を監視できる点をメリットに感じ、Windows RDPからスイッチ。時間と費用の両方を節約に加え、柔軟な機能と使いやすさが非常に優れたパフォーマンスを発揮。
総合医療センターで施設内の端末監視に活用
700人以上の医療専門家を要する総合医療センターで、センター内に広く点在するパソコンへのリモート接続に活用。導入だけではなく、操作が簡単で、時間の節約によって生産性が向上しコスト削減につながる。
電力会社でリモートコントロールに活用
複数の機器をポーリングによって制御しており、それを実行するワークステーションの監視と制御にNetSupport Managerを使用。マシンをマルチタスクで扱えることに加え、問題があるマシンの検出とその対応をリモートで実行できる点、製品の速度と使いやすさを評価。
全てのアンケートはこちらからご覧いただけます。「NetSupport Managerお客様アンケート」
リモートメンテナンスとは、機器設備やシステムをネットワーク経由で遠隔地からメンテナンスすることです。メンテナンス業務をリモート化できる有力な手段であり、コロナ禍のリモートワーク普及やビジネスのIT化により注目されています。
ただし、リモートメンテナンスの実現には、ネットワークシステムの構築など、多くの対応項目を実施する必要があります。そこで、ソフトウェア「NetSupport Manager」がおすすめです。遠隔地にある多数のパソコン・サーバーを一元的に管理・操作でき、幅広い業種のメンテナンス業務を容易にリモート化できます。
コストを抑えてスムーズにリモートメンテナンスを実現したい方は、ぜひ「NetSupport Manager」を導入してみてはいかがでしょうか。
2020年のコロナ禍以降、多くの企業においてテレワークの導入が推進されました。利便性が高い反面、テレワークの導入・運用を安全に行うためには、セキュリティ対策が必須です。
この記事では、セキュリティの考え方を紹介すると共に、セキュリティリスクや事故例についても解説します。さらに、セキュリティ対策に役立つ便利なツールも紹介するので、安全性で課題を感じているという方はぜひ参考にしてみてください。
社会でテレワーク需要が高まる中、総務省は2021年5月に「テレワークセキュリティガイドライン（第5版）」を策定しました。このガイドラインの目的は、企業などのテレワークの導入に際し、セキュリティ面における不安を解消することにあります。なお、記載されているのは主に以下のような内容です。
上記のうち、「テレワークにおける検討課題」に関する項目では、導入にあたって取り組むべき対策や、「経営者」や「勤務者」などそれぞれが担うべき役割などが示されています。また、「トラブル事例と対策」に関する項目では、具体的なトラブル事例に基づいた上で、セキュリティ上の留意点や、対策などを示しています。次の項目では、セキュリティ面でのリスクと対策を中心に解説していきます。
参考：総務省【テレワークにおけるセキュリティ確保】
企業としての情報を守るためにも、テレワーク環境下では、以下3つのセキュリティ対策を講じることが重要です。なお、総務省が公表している「テレワークセキュリティガイドライン（第5版）」においても、以下の項目に対する解説は記載されています。
セキュリティ対策では「攻撃されやすいポイントが、全体のセキュリティレベルの水準になる」という性質があるため、全体的な底上げを図ることが大切です。以下の項目では、上記3つの項目に関する特徴や対策方法について解説します。
テレワークのセキュリティ対策を行う上で、初期段階でのルール策定は重要です。ルールがない状態では、社員によって対応に違いが出てしまうためです。また、セキュリティ問題を適切に解消するには専門性が問われるため、場当たり的な対応は非効率的でもあります。万が一、トラブルへと発展した場合、企業として損失が出る可能性もあるでしょう。
そのため社員が守るべきルールを作成し、規定に沿って作業を行うことで、安全に仕事が進められる環境を作ることが大切です。ルールを守るための対策方法として、基本方針や実施手順などが明記されたガイドラインを、自社独自に作成すると良いでしょう。ガイドラインで改訂すべき箇所が発生した場合、その都度版を重ねていけば最新のルールを社員が常に共有できます。
また、プライバシーマークやISMS（ISO27001）の取得も有効です。プライバシーマークは個人情報を大切に取り扱う事業所であること、ISMS（ISO27001）は、情報セキュリティに関するルールが整備および実施されていることを明確にします。認証や更新のために、都度社内運用について見直す機会になるのです。
人、つまり社員に対する対策は、テレワーク下のセキュリティ対策における一番重要なポイントとも言えます。なぜなら、仮に安全性を確保できるルールを作成したとしても、遵守する側の社員が規定外の行動を取ると、十分な効果が発揮できないためです。自社のオフィスなどで作業する場合、情報が漏洩するリスクは低いですが、テレワークでは社員がルールを守ることが絶対条件となってきます。
人への対策方法としては、コンプライアンス教育を実施することが大切です。そもそもコンプライアンスという言葉には「法令遵守」の意味があります。企業におけるコンプライアンスには、自社が独自に定めたルールを遵守することはもちろん、社会通念上のルールを守ることも含まれます。
特にテレワークではデジタルツールを使った連絡がメインとなるため、コンプライアンス意識に基づいた上での自覚的な行動を促すことで、情報漏洩リスクなどを低減できます。
技術面における対策も大切です。技術面の対策がしっかり取られていないと、ウイルス感染などのリスクが高まってしまいます。対策例としては、以下の3つが挙げられます。
ハードディスク内のデータを暗号化させることは、技術面におけるセキュリティ対策として高い効果があります。また、高い安全性を担保できるインターネット回線を使うことも大切。攻撃されやすいインターネット回線を使ってしまうと、外部からアクセスされる原因にもなるからです。
さらに取り組みを進めるにあたって、ウイルス対策ソフトの導入は不可欠です。具体的には、不正アクセスに対する検知機能などを持つウイルス対策ソフトを導入すれば、リスク回避の効果が大きいでしょう。
テレワーク環境下で発生しうるセキュリティリスクとして、主に4つのリスクが挙げられます。
以下の項目では、4つのリスクの事故事例をそれぞれ解説した上で、対策方法についても紹介します。安心安全にテレワークを導入するためにも、ぜひ参考にしてください。
端末の紛失事例として、2014年4月、ある家具家電メーカーが個人情報を含むノートパソコンを紛失した事件がありました。このノートパソコンには、個人情報と取引先の氏名、電話番号、メールアドレスなどが記録されていました。対策方法には主に以下が挙げられます。
「データ保護」の観点から考えると、外部からセキュアに会社端末へのアクセスができれば、会社端末を持ち出す必要がなくなり、紛失・盗難に伴うリスクを軽減できるのです。
また、セキュリティ機能があるUSBを使えば、認証に規定の回数失敗した場合、端末上のデータを消去したり、一定時間ロックしたりする機能が備わっているため、紛失・盗難に伴うリスクを低減できます。
2020年、日本国内の大手企業も含め、世界900社のパスワードやIDなどの認証情報が漏洩する事件がありました。これは、VPN装置の脆弱性が原因で、日本企業でも40～80社が被害を受けたとされています。テレワーク環境下において、VPNは比較的安全性が担保されたネットワークとされていたため、多くの企業に衝撃をもたらす事例となりました。
一般的な企業における情報漏洩の対策としては、主に以下3つがポイントとなります。
「物理的セキュリティ」としては、パソコン画面のプライバシーフィルターの貼り付けや、自動ロック設定が効果的です。在宅ワークを行う際も、家族から意図せず情報が漏れる可能性もあるため、コンプライアンス教育を実施しておきましょう。
また、「データ保護」として、テレワークで扱う端末の取り扱いについて、明確なルールを決めておくことが大切です。例えば、「データが入っている会社端末を持ち出さない」「テレワークで利用する端末にはデータ保存や印刷ができない」などのルールが挙げられます。
ホテルやカフェなどの無料Wi-Fiを利用することで、社内ネットワークへ不正アクセスされる事例もあります。無料Wi-Fiは不特定多数の人が利用できるため、乗っ取られたネットワークを経由して、端末から情報を盗まれる可能性があるのです。特にホテルなどの無料Wi-Fiは、利便性に優れている反面、セキュリティ面が弱いケースもあります。また、不正アクセスの手口の一つとして、偽のWi-Fiルータを設置し、情報を盗み取る場合もあります。
そのため、無料Wi-Fiを利用する際は、「相互認証済みを確認した上で使う」といった注意が必要です。また、対策方法としては「通信の保護・暗号化」が有効です。例えば、データの送受信やクラウドサービスへの接続を実施する際、暗号化された通信経路を使うことで、不正アクセスのリスクが低減できるでしょう。
2021年には、大手の婚活マッチングサービスが不正アクセスの被害を受け、170万件を超える会員情報が漏れたという事件も発生しています。被害を防ぐためにも、最新のセキュリティレベルに合わせた対策が不可欠です。
2022年3月、大手自動車メーカーであるトヨタでは、ウイルス感染の影響により、国内全ての工場を一時停止する事態が発生しました。その原因は、1次受け入れ先である部品メーカー1社が、身代金要求型のウイルスである「ランサムウェア」に感染したことでした。この「ランサムウェア」の特徴は、システムのロックや、保存データの暗号化を行い、復元の代償として金銭を要求するというものです。2021年の報告件数が146件に及ぶなど、全国でも被害が増えつつあります。
ウイルス感染の対策方法には、以下の3つのポイントが挙げられます。
「脆弱性管理」としては、テレワークで使用する端末の定期的なアップデート、およびパッチ適用を行うことなどが大切です。また、マルウェア（悪意のあるソフトウェアや悪質なコードの総称）の対策として、ウイルス対策ソフトの搭載や、メールサービスのフィルタリング機能を活用することがポイントとなります。
テレワークのセキュリティ対策を検討しているのであれば、リモートコントロールツールが便利です。なぜなら、会社端末でセキュアに接続してリモート操作が可能なためです。また、私物端末（BYOD）からの接続もできます。
以下の項目では、リモートコントロールツール「NetSupport Manager」の特長や、導入事例を紹介します。
リモートコントロールツール「NetSupport Manager」の主な特長は以下の3つです。
世界各国で使用されている「NetSupport Manager」は、そのセキュリティ性の高さから、海外では金融機関や軍でも活用されています。PINコードやスマートカードの暗証番号を、接続ユーザーの認証で使ったり、56ビットDES～256ビットAESまでのデータの暗号化が可能であったりと、安全機能が充実しているのです。
また、同梱されている「ゲートウェイ」をサーバーとして使えば、外部の環境でも安心・快適に業務を進められるでしょう。
東京都内に本社を構えるIT企業のA社では、2020年4月の政府による緊急事態宣言をきっかけに、「NetSupport Manager」を導入しました。もともとA社では、顧客対応用に同ツールの利用を10年ほど行っていたこともあり、テレワーク実施手段の検討から最終周知と機材配布まで、わずか4日営業日で完了しています。
導入効果として、セキュリティ性にも言及されています。「NetSupport Manager」では、クリップボードやファイル転送を禁止する機能をユーザー側で設定可能です。そのため、会社のPCからファイルや機密情報がコピーされて、外部へ流出する事故を防止できます。また、セキュリティ機能を社員などが勝手に変更できないよう、パスワードロックの設定も可能なのです。
その他、情報通信業の導入事例では、「通信暗号化強度の設定や、遠隔操作時の機能制限など、情報漏洩の観点からも安心して利用できる」という声も寄せられています。
テレワークにおいて、セキュリティ対策の全体のバランスを取るためには「ルール」「人」「技術」の3つのポイントを押さえておくことが大切です。また、企業の情報資産を流出させないためにも、情報漏洩やウイルス感染などに対応できるセキュリティ対策を施す必要があります。
「NetSupport Manager」は、高い安全性から海外では金融機関や軍でも使用されているリモートコントロールツールです。ユーザー側での細かな設定も可能なので、自社のニーズに合わせたカスタマイズができます。これからテレワークを安全に開始したい、もしくはセキュリティ面の課題を解決したいという方は、ぜひ導入をご検討ください。
30日間の無料体験版を用意していますので、ぜひお気軽にご利用・お問い合わせください。
オンライン研修とは、インターネット経由で行われる研修の総称で、社員研修や大学授業のようなシーンで活用されています。有意義なオンライン研修を行うためには、特徴や利用方法を把握しておくことが大切。
そこで今回は、オンライン研修の特徴や使われ方、メリットや注意点について解説します。さらに、おすすめのサポートツールも紹介しますので、これからオンライン研修の導入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
一般にWeb会議ツールなどを用いて開催するオンライン研修は、大きく2つの種類に分けられます。
オンライン研修と似た手法のものに、リモート研修があります。そもそもオンラインが「インターネットに接続された状態」を指しているのに対し、リモートという言葉には「遠隔、離れた」などの意味が含まれています。両者とも遠隔で何かを操作することは共通しているため、一般的にこの2つの研修は同じ意味として用いられています。
まずは、アーカイブ型のオンライン研修の主な3つの特徴を見ていきましょう。
アーカイブ型の大きな特徴は、事前に研修内容を録画できることにあります。そのため、受講者は自由なタイミングでインターネット上の研修を受けられるのです。具体例として、文字や図表に加え、イラストや動画を盛り込むことが可能な「eラーニング」は、一般的にアーカイブ型で研修が行われています。リアルタイムではない分、教材としてのクオリティを高められ、受講者がより理解しやすいプログラムを追求できるでしょう。
また、アーカイブ型なら、講師の手配や受講者との日時調整が発生しません。一定レベルのクオリティの研修を、受講者の好きなタイミングで何度でも受講できる上、復習も自由にできます。
続いて、ライブ型のオンライン研修の特徴を3つ確認していきましょう。
ライブ型の研修では、Microsoft TeamsやZoomなどのWeb会議ツールを活用して、リアルタイムで受講できることが特徴です。受講者と講師が事前に日時を調整する必要はありますが、チャット機能を使って講師と双方向のコミュニケーションを取れるのは大きなポイントです。
疑問点が発生した場合も、その場で講師に質問できるため、より有意義なプログラムになる可能性が高いでしょう。ただし、再視聴できないタイプのライブ型研修の場合は、復習がしづらくなってしまいます。また、インターネット回線が安定していないとライブ映像が途切れる可能性もあるため、ライブ型で実施する際は、あらかじめ接続状態を確認しておくと良いでしょう。
それでは、オンライン研修は実際どのようなシーンで活用されているのでしょうか。以下に活用シーンの例を挙げます。
まずオンライン研修の使われ方として挙げられるのは、企業の社員研修や管理職のミーティングなどです。従来の集合型の研修では、指定された日時までに受講者が移動したり、講師を手配したりする必要がありました。しかし、オンライン研修であれば、スケジュール調整を必要最小限に留められる上、交通費などのコスト削減も実現できます。また、大学の授業や工場の技能講習などでも、オンライン研修は使われています。
ここからは、オンライン研修を導入する主な4つのメリットを紹介します。
上記のように、オンライン研修には多くのメリットがあります。以下の項目では、それぞれの特徴を詳しく確認していきましょう。
オンライン研修では、研修を行う時間や場所の制限を受けにくいというメリットがあります。例えば、本社に集まって合同で研修を行うという場合、参加者全員のスケジューリングや開催場所の確保など、多くの作業が発生します。一方、オンライン研修であれば、開催日時を設定してURLを共有すれば良いため、圧倒的にスムーズに研修を開催できるでしょう。
また、受講会場への移動費もかからないため、場合によっては研修にかかるコストの大幅な削減も見込めます。移動に割く時間を別の業務へ充てられ、生産性を下げる心配もないでしょう。
研修の内容を録画しておけば、後で何度も視聴できます。そのため、受講者が見返して復習したい内容が出てきた場合も、簡単に反復学習が可能です。また、スケジュールや業務の都合で研修を受けられなかったという人がいる場合も安心です。アーカイブとして残しておいた研修を視聴できるため、対象者全員を取りこぼすことなく進められるでしょう。
ライブ型の研修であれば、途中で疑問点や不明点が発生した場合、リアルタイムで質問できます。講師が補足することで、受講者全体の理解度がより深まることは大きなメリットです。また、1つの質問から有意義なディスカッションへと発展する可能性もあり、講師と受講者の双方向でのコミュニケーションができます。受講者が置き去りの状態になりづらいため、研修としての意義がより深まるでしょう。
オンライン研修では、パソコンやタブレット端末などを使うため、どの受講者も同じクオリティの研修が受けられます。オフラインで行う集合型の研修の場合は、会場で座る席によって講師の声が聞きづらかったり、前方のボードが見づらかったりする可能性もあるためです。一方、オンラインであれば、手元の画面からテキストや動画をしっかり見ることができ、それぞれの受講者で研修のクオリティに差が発生しづらいでしょう。
さまざまなメリットがある一方、オンライン研修にはデメリット・注意点もあります。主なデメリットは以下の3つです。
以下では、上記で示した3つの項目について詳しく確認していきましょう。
実習や実技を行うタイプの研修には、オンライン研修はあまり適していません。例えば、ビジネスマナー研修では、名刺交換の練習や、電話対応の練習などを行うことがあります。このようなロールプレイングが組み込まれた実習型の研修では、実際に同じ空間にいるからこそ効果が生まれる内容も少なくありません。そのため、オンライン研修として実習型の研修内容を取り入れる場合は、事前にグループ分けをしておくといった工夫が必要となるでしょう。
一般にオンライン研修では、参加者同士の交流が活発になりづらい傾向にあります。というのも、基本的に研修を受けている間は、画面越しに講師が話す内容を単独で聞いているためです。集合研修では、休憩時間を利用して受講者間で意見交換をすることも可能ですが、オンライン上ではその機会がありません。
そのため、Web会議ツールのグループワーク機能を利用したり、研修のどこかにディスカッションの時間を設けたりすると良いでしょう。交流の機会を作ることで、受講者同士での繋がりが生まれ、研修に対する意欲が増す効果も見込めます。
研修を開催している側からすると、オンライン上では受講者の集中度合いを確認しづらいというデメリットがあります。なぜなら、オンライン研修でカメラ機能を使っている場合も、複数の参加者の顔が画面に一斉に映し出されており、一人ひとりの反応を確認しにくいためです。また、メモを真剣に取っているのかなど、実際に目で見て確認できない点もデメリットと言えます。
オンライン研修を検討しているのであれば、授業支援ソフト「NetSupport School」の導入をおすすめします。「NetSupport School」の主な特長は以下の4つです。
それでは、以下の項目でそれぞれの特長を解説していきます。
「NetSupport School」があれば、講師から受講者に対するリモートコントロールでの指導が可能です。リモートコントロール中は、画面にツールバーが表示されるため、ファイル転送やアプリケーションの起動、声やテキストでのチャットなど、指導に欠かせない機能をスムーズに支援できます。
例えば、1人の受講生がうまく操作できないという場合も、リモートコントロール機能を使えば、講師側で即時に操作できます。研修の時間を削らずに済むため、スケジュールが乱されることも少なくなるでしょう。
講師、もしくは受講者側のデスクトップ画面を録画できることも、「NetSupport School」の特長です。画面を録画しておけば、研修が終了した後も復習が可能で、より深く理解するための一助となります。さらに動画の形式は、NetSupport専用のフォーマットから、汎用のフォーマットへと変換することも可能で、ファイルを移動させれば再生する端末を問わずいつでもどこでも学び直せるでしょう。
講師の画面全体やアプリケーション画面を、受講者の端末へ配信することも可能です。見やすい表示形式をケースバイケースで選択できるため、より質の高い研修を開催できるでしょう。また、配信先は単一もしくは複数の受講者を指定でき、受講者ごとに対応を分けたいという場合も、便利に使い分けられます。
「NetSupport School」を使えば、複数の受講者のデスクトップ画面を一覧表示させて、講師が閲覧することも可能です。受講者の進捗をリアルタイムで把握できるため、ペース配分がしやすくなるでしょう。また、受講者の学習態度を知る方法としても便利です。
大阪大学 社会経済研究所 様では、行動経済学、実験経済学の実験をスムーズに実施することを目的として「NetSupport School」を導入しました。もともと同大学では、「実験前の準備が煩雑」や「実験状況をモニタリングできない」などの課題を抱えていました。
実際に「NetSupport School」を導入した結果、スタッフが1台ずつUSBメモリで配布していた教材プログラムを、45台あるパソコンへ一斉に配布できるようになったとのことです。また、被験者のパソコンをリアルタイムで監視できるようになったことから、オークション実験の進行管理が可能となっています。
さらに当初の課題が解消できた以外に、実験者の操作でパソコンの一斉起動が可能となったことや、実験で使用するソフトウェアをクイック起動できることなど、他の利点もあった模様です。「NetSupport School」は大阪大学 社会経済研究所 様の他にも、明治学院大学 経済学部 様、国際学院埼玉短期大学 幼児保育学科 様などで導入、使用されています。
オンライン研修は、会社の研修や大学の授業、工場の技能講習など多くのシーンで活用されています。また、「時間や場所の制限を受けにくい」「リアルタイムで質問しやすい」などの利点も豊富です。
授業支援ソフト「NetSupport School」を使えば、これまで以上にスムーズな研修が可能となります。画面の録画や配信ができる他、リモートコントロールでの指導が可能など、機能面も充実しています。これからオンライン研修をスタートさせたいという方は、ぜひ「NetSupport School」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
30日間の無料体験版を用意していますので、ぜひお気軽にご利用・お問い合わせください。
NetSupport Schoolは、小中学校や学習塾で行われる生徒向けの授業よりも、大学や専門学校での演習や企業の研修、講習の用途で広く活用されています。
その理由の一つに、もともと遠隔操作（リモートコントロール）システムから派生した授業支援ソフトであり、遠隔操作やコミュニケーションに関する機能が豊富なことが挙げられます。
この記事では、NetSupport Schoolが大学や専門学校、企業にお勧めであるその理由を、その他の授業支援ソフトとの機能比較を交えながらご案内します。
オンライン授業支援ソフトを選ぶ際にどうしても気になるのが「機能の豊富さ」ではないでしょうか。
確かに、コストをかけて導入するので「あれもこれも」と欲張ってしまう気持ちは理解できますが、オンライン授業支援ソフト選びで重要なのは、授業の目的に合った機能があるか？の判断です。
対面授業と変わらない学びの環境をオンラインで実施するためには、授業の目的がどのようなものであっても以下の機能は必須であると考えられますし、数多くの授業支援ソフトが標準機能として搭載しているものになります。
重要なのは、これらベースとなる機能に加えてどのような価値を授業支援ソフトに求めていくのかを明確にすることです。授業支援ソフトの利用で叶えたい理想やゴールを整理することによって、必要な機能は自然と判明していくでしょう。
| ゴール | ① 学習管理 | ➁ リアルタイム演習 | ➂ 情報伝達 |
| 内容 | 小中学校の授業 （以下、オンライン学習） |
企業研修 （以下、オンライン研修/演習） |
セミナーや研修、ライブイベント （以下、座学） |
| 対象 | 小中学校、学習塾 | 大学、専門学校、企業、工場 | 教育機関・法人 |
| 必須機能の例 | ・タブレット対応 ・ホワイトボード ・グループチャット |
・マルチプラットフォーム ・遠隔操作 ・端末の一元管理 |
※Web会議システムでは充足できないもの |
オンライン学習では、生徒一人ひとりが漏れなく学べている授業の進行と、その成果を管理する「学習管理」を目的に授業支援ソフトを検討するケースがほとんどです。
小中学校では「学習指導要領に則った授業の進行」、学習塾では「目標を達成するために組まれているカリキュラムの進行」を重視されるため、学びとその習得状況を管理することが第一目的とされます。
そこで授業支援ソフトを選ぶ際に重要なのが、学習用端末として普及が進んでいるタブレットに対応していることは大前提として
これらは必須の機能と考えられます。
大学の演習や企業の研修は「参加者による演習がある」という点が特徴的です。
大学でのプログラミング研修、製造業での技能講習などは、講師と参加者（受講生・聞き手）がお互いのパソコン画面をシェアしながら全員で作業を進行していきます。
もし一人の参加者の作業が手こずった場合や、予期せぬシステムトラブルに見舞われた場合には、講師役がアシストする必要があり、そこで必須となるのが「リモートコントロール」の機能です。また大規模な研修/演習の場合には、一斉起動や行動制御といった全体の進行を管理する意味でもリモートコントロール機能は活躍します。
また、大学や企業の研修/演習では参加者のバックグランドの多様さも想定されるため、パソコンでもタブレットでも、WindowsでもMacOSでも、どんな環境でも実施ができるマルチプラットフォームも必須の機能であると考えられます。
大学の授業や企業の研修、セミナーなどいわゆる「座学」と呼ばれるものがあります。講義形式で進行する授業や「社会人の基本講座」「コンプライアンス講座」といった新入社員研修で用いられるトピックなどが当てはまります。
座学をオンラインで実施するメリットとしては、出席が取れる、チャット等で質問ができるなどリアルタイムの「ライブ感」がありますが、そのために高度な授業支援システムを導入する必要性は必ずしもありません。
これら座学のゴールは「情報伝達」です。ですので、ZoomやTeamsといったWeb会議で使われているようなライトなツールで代用ができるケースがほとんどです。座学において授業支援ソフトを選択する場合のポイントは、Web会議ツールにはないどのような機能を期待するのか、を明確にすることでしょう。
NetSupport Schoolは、小中学校や学習塾よりも、大学や専門学校での演習や企業の研修、講習の用途で広く活用されています。その理由の大きな点が「リモートコントロール」に優れている点です。
前述した通り、オンライン研修/演習における授業支援ソフト選びでは、リモートコントロールによってどれだけ参加者（受講生・聞き手）をサポートできるか、あるいは制御できるかが重要になってきます。
“リモートコントロール”を軸に、NetSupport Schoolの代表的な特長をご紹介します。
NetSupport Schoolは、世界120ヶ国・1,900万台を超える豊富な導入実績があるプロフェッショナル向けリモートコントロールソフトウェアから派生している製品であり、リモートコントロール製品の利点をオンライン授業支援に活かすために様々な改良が加えられたものです。
例えば、全国に多数展開しているチェーン店のシステム管理や、敷地が広い大規模な工場のファクトリーオートメーションなどにリモートコントロール（遠隔操作）システムが活用されますが、まさにその技術を応用したものです。複数の端末を１台で遠隔管理することに長けており、管理者（講師や先生）の負担を軽減することを目的としています。
複数人が参加する研修/演習では、たった１名の作業の遅れが全体の進行に影響します。また、パソコンにトラブルが発生した場合では、参加者一人の知識や技術では解決できないケースが多いでしょう。そんな時に講師がリモートコントロールを使ってサポートすることで、研修/演習を前に進行させることができます。
さて、リモート（遠隔）とありますが、これは地理的な距離が離れている限りではありません。例えば対面でのプログラミング研修などでも、以下のように講師（先生）が受講生（参加者・聞き手）のパソコンの動きを管理したいシーンで、NetSupport Schoolのリモートコントロール（遠隔操作）機能を大いにご活用いただいています。
前述のリモートコントロールでも触れましたが、複数の端末を１台で管理できることにNetSupport Schoolの大きな特長がありますが、その管理には「監視・制御」が含まれています。以下は、監視・制御に関する代表的な機能です。
もちろん、NetSupport Schoolには研修/演習の学びの効果を最大限にするための、出席確認、テスト・アンケート、ホワイトボード、録画、テキストチャットといった、オンライン研修/演習を実施するための基本的な機能も備わっています。（機能についてはこちらのページをご参考ください：NetSupport Schoolとは ）
NetSupport Schoolを導入されたお客様の感想として最も多いのが、導入コストが低いという点です。ライセンスは買い切り型で、利用する台数に応じてご購入いただきますが、月額や年額でのお支払いはありません。
ダウンロード型でサーバーを用意する必要がないという点も、導入しやすさとして評価をいただいています。
NetSupport Schoolの活用事例をご紹介します。注目すべきは、オンライン（遠隔）授業以外でも幅広く活用いただいている点です。大学の施設内にある研究室や複数の部屋をまたいだ実験など、リモートコントロール機能の特長を活かすことで、これまでの持っていた課題を解決いただきました。
人の意思決定や行動原理、経済の仕組みを研究するラボで、実験を効率的かつ迅速に行えるようにNetSupport School を採用。情報や共通知識の一斉操作や実験参加者の行動の把握に活用。
（導入の決め手）
＞詳細はこちら：NetSupport School ユーザー様の声「明治学院大学 経済学部 様」
第一実験室28台、第二実験室17台のパソコンを使って様々な経済実験を実施する上で、実験前の準備や実験中のモニタリングの課題解消のために導入。
（導入の決め手）
＞詳細はこちら：NetSupport School ユーザー様の声「大阪大学 社会経済研究所 様」
情報処理のオンライン授業で、先生が学生に向けて資料を配布、解説画面の共有、課題やテスト等のファイルの送付・回収などを行っています。
（導入の決め手）
＞詳細はこちら：NetSupport School ユーザー様の声「国際学院埼玉短期大学 幼児保育学科 様」
コロナ禍により急速に拡がったオンライン授業の文化ですが、当初は「オンライン学習」も「オンライン研修/講習」もWeb会議システムで行われていました。当初の右往左往する様子とNetSupport Schoolの歴史について、当社企画スタッフによる以下のコラムでご紹介しています。よろしければご覧ください。
【学びを止めるな！】オンライン授業には「NetSupport School」！
さて、最初はやむをえない事情で検討や導入を始めた組織がほとんどだったのがオンライン授業支援システムです。しかし全国拠点を持つ企業などは研修/演習にかける交通費や各スタッフの移動の負担などが削減でき、むしろオンラインを積極的に活用し、コストカットや生産性向上につながった、という大きな成果が出ています。また、数多く台頭してきた授業支援ソフトを活用することで、既存の授業の効果を上げている大学や専門教育機関は増加の一途を辿っています。
NetSupport Schoolは30年以上にわたり提供してきたリモートコントロール（遠隔操作）製品の長所を受け継いでいるサービスです。リモートコントロール（遠隔操作）に付随する機能である「監視・制御」といった使い方でも大いにご活用いただけます。
オンライン研修/演習の授業支援ソフトをお探しの場合には、ぜひNetSupport Schoolもご検討ください。
AIやIoTといった新しい技術を活用し、無駄な工程を削減することで業務効率を上げる取り組みが多様な業種で進められています。物流にITを活かした「物流テック」、遠隔制御による施設管理などを始めとした小売業で盛んに進められているイメージがありますが、医療や介護施設でロボットを活用するなど、省人化は多様なシーンで活用されています。工場の省人化もそのひとつで、少ない人数で効率よく生産ラインを行うことで、人員コストの削減だけでなく、品質向上においても有効とされています。
この記事では、工場の省人化に焦点を当て、業務効率向上以外に期待できるメリットとその方法、また食品工場および大手メーカーの事例をご紹介します。
省人化とは、工場設備や作業工程の見直しを行い、改善策を考え、人員を削減することを意味します。似たような用語に、省力化と少人化というものがあり混同されがちですが、それぞれ少しずつ意味が異なります
いずれも、作業の内容や方法を見直して無駄をなくし、工数を削減することを目的とした用語です。ただし、結果としてなにを目指すのか、目的に違いがあります。
省人化は、トヨタ生産方式で使われるようになった用語で、工場においては作業者の人数を削減することを目的とした取り組みを指します。省力化は省人化の前提ともなる部分で、無駄を省き作業効率を上げることを目的とした取り組みを意味します。
作業内容をチェックしたのち、少ない工数でこれまで通りの成果を出すことで省力化したり、ロボットなどを用いて自動化したりなど、大きく省力化できれば、人員数削減につながるため、それは省人化に成功したということになります。
少人化も、トヨタ生産方式で使われるようになった用語です。少人化は、需要の変動にあわせて作業者の人数を変動させること、つまり常に最適な最少人数での生産ラインの運営や、その取り組みを意味しています。そのためには、作業内容が誰にでもできるようマニュアル化されている必要があります。
しかし、各作業員が受け持つ設備や工程が決まった運用をしている、いわゆる属人化に該当される形態を採っていると、その設備を使った作業しかできず、他の作業員も設備を使った作業に従事することができません。
こういったケースで少人化を目指すのであれば、ラインごとの生産品目を増やすライン統合や、作業者が複数ラインを掛け持ちできるような工夫をするなどの対処が必要になってきます。
省人化には人員コストの削減や、労働人口減少に適応可能などさまざまなメリットがありますが、そのための資金が必要不可欠となります。また、現代におけるロボットや設備の管理や監視には、システムの導入が欠かせません。それに伴う省人化のメリットとデメリットについて、詳しく見ていきましょう。
省人化を進めるにあたって、これまでの作業工程を洗い出し、自動化や標準化を図ります。その結果、一人ひとりの作業員の作業効率を上げるだけでなく、均一化された品質をキープでき、トラブル発生を想定したマニュアル化された対応ができるなどさまざまなメリットが挙げられます。
とくに高齢化が進み、人材の確保が厳しくなっていくこれからの時代においては、省人化を進めていくことはリスクマネジメントの視点からも有効といえるでしょう。
なお、就業者の高齢化に加え、省人化が進んでいないことを原因に、従業員の業務中の死傷事故につながることも危惧されています。人材不足の解消のみならず、人材の安全を担保するためにも今後ますます省人化は注目されていくでしょう。
省人化を実現するためには、AIやロボットを使った自動化を手法とするケースが多く、システムや設備を導入するための投資コストが必要になります。
また、システムの運用や管理をするには、相応の専門的スキルを持った新たな人員が必要となることもあります。設備と人員といった2つのコストを投資したものの、アウトプットとしての業務効率につながらず、結果としてコスト削減はおろか余計なコストがかかってしまう結果となる事態も発生しがちです。加えて、現場担当者へのヒアリングを十分にしないままシステム構築をしてしまったことにより、実情にあわず現場での負担が減らないといった懸念事項もありますので、十分な事前準備が必要となるでしょう。
業務効率の向上に加え、品質の向上や人手不足を解消することを目的とした省人化のメリットを最大化させるには、事前準備が重要になります。次の項目では、省人化を行う方法を見ながら、自社にとって何が必要かを考えていきましょう。
省人化を行うための方法として、まずは現在の作業内容の見直しを行い、課題を発見することが必須です。その後、平準化・標準化を行うにはどうしたら良いかを検討していきます。作業の課題と平準化・標準化とのギャップが見えてきたら、費用対効果を検討しながら、自動化・自働化を推進していきます。
それぞれの方法について具体的に見ていきましょう。
省人化を行うためには、作業を見直し、課題を発見するという方法があります。比較的手軽にできる方法なので、まずはここから始めることを推奨します。作業内容の棚卸ともいえる見直しを行うと、現在では必要のない、単に習慣化された工程の存在に気付くことがあります。
何年もマニュアルが更新されていないことや、情報の共有不足によって無駄な作業が発生していることもあるでしょう。まずは前提として、業務効率化には業務プロセスの「見える化」が必要です。可視化された情報をもとに、どう改善するべきかを客観的な視点で検討し、実現に向けた新たな業務フローを確立していきます。
作業内容を改善していく過程において、作業の平準化・標準化を行うことが、省人化につながります。工場における平準化とは、受注量と生産設備の稼働状況などを分析、そして作業量や設備稼働を平均化し無駄のない生産を実現することをいいます。あわせて、技術力のあるベテラン作業員が判断して行っている属人的な作業を見直したのち、手順や方法をルール化し標準化を図ることも有効です。誰もが、どの工程にも携わることができるようになれば、作業効率が向上します。
省人化を行うために近年注目されているのが、スマートファクトリーといわれる取り組みです。スマートファクトリーとは作業の自動化・自働化を図るためのAIやIoTなどの技術を活用し、総合的に効率よく稼働する工場を目指すことをいいます。単に人の代わりにロボットを稼働させるという視点ではなく、さまざまなデジタル技術を用いて設計、生産、保守に対する総合的にデータ分析などを行い、現場業務に反映させます。昨今では工場全体の最適化はもちろん、企業全体としての取り組みとしても普及しています。
食品工場での省人化成功事例として、5名で１日8時間もの目視での色彩検査を行っていたのを、色彩選別機の導入により検査工程を2名で5時間程度の工程に実現し、省人化に成功しています。
大手メーカーでの省人化の取り組みとして、ネットワークカメラとセンサーを使い、作業者や設備の稼働データを収集して生産工程を可視化しました。それらをAIによる分析で、生産ロスの改善が見込めるとしています。
当たり前に行っているプロセスの一部を自働化したことで、大きな省人化につながる事例は他にも数多くあります。事前に調査や分析により業務全体を「見える化」することで、取り組むべき課題が見えてくるでしょう。課題が見えたら省人化に取り組むことで初期投資は必要でも、長期的な観点でみれば大幅なコスト削減も見込める可能性も大いにあります。
作業効率の向上だけではなく、品質や人手不足の問題を解消するための省人化の必要性が喧伝され、多くの企業で作業の自動化・自働化（スマートファクトリー）が進んでおりますが、一方では下記のような課題も生まれてきています。
スマートファクトリーを実現させたことにより人員削減が叶ったとしても、設備やシステム管理に多数の人員が必要になっては効果が半減してしまいます。
そこでおすすめしたいのが、 複数端末の俯瞰が可能なサムネイルビューを搭載したリモートコントロールツール「NetSupport Manager」です。
「NetSupport Manager」のデプロイ機能では、以下のことが可能です。
主用途：FAサーバ / FA端末の、起動およびシャットダウン
その他：FAサーバ / FA端末の、遠隔操作、障害対応
また、この「NetSupport Manager」は、遠隔地にある工場の稼働状況をリアルタイムで確認したり、トラブル発生時のアラートを受けたりなど、いつどこからでも操作や管理が可能となれば、一元管理が実現できます。とくに拠点が多い製造業などでは、定期メンテナンスやトラブル対応に要していた人員コストも削減でき、かつ対応時間も大幅に短縮することができます。
大規模工場での事例では、広大な敷地内で点在するサーバや、端末の起動およびシャットダウンのための移動に時間がかかり、必然的に障害発生時の迅速な対応もできない状況が、NetSupport Managerの導入により改善されています。
さらに、同梱されているゲートウェイ機能により、自宅などどこからでもセキュアにリモート接続環境を構築できます。それゆえに、サードパーティー製クラウドサーバを経由する必要がなく、セキュリティ面でも安心です。工場の省人化ツールとして、NetSupport Managerを検討してみてはいかがでしょうか。
工場の省人化は、どの企業でも取り組むべき課題として認識しているのではないでしょうか。そのための手法はいくつかありますが、デジタル技術を活用し工場での生産現場の状況を可視化することは、どの業種においても重要なポイントとなるでしょう。自社組織に最適な省人化の仕組みを構築される際には、NetSupport Managerの導入をぜひご検討ください。
30日間の無料体験版を用意していますので、ぜひお気軽にご利用・お問い合わせください。
働き方改革が進み、Zoomなどのオンライン会議ツールが広く普及された昨今、オンライン研修ツールによる人材教育が注目されています。加えて新型コロナウィルスの感染拡大を受け、対面での集合研修を中止しオンラインに切り替えている企業も多く、塾や学校などでも授業のオンライン化が急速に進んできています。本記事では、組織に適切なオンライン研修ツールを探している担当者を対象に、オンライン研修ツールの機能と種類、導入するメリットについてを 、おすすめのツールも交えて解説していきます。
オンライン研修とは、PCやタブレットを使ってインターネット経由で受講できる研修を指します。オンライン研修ツールはオンライン研修を配信・管理するシステムのこと。研修に参加した履歴やチャットなどによる質疑応答、学習の進捗状況の確認など、ツールによって異なる様々な機能を備えています。
オンライン研修ツールといえば、あらかじめ用意した資料を画面上に表示させ、講師と受講者全員がそれを見ながら講師の説明を聞くオンラインセミナーを想像しますが、それだけではありません。いまや、さまざまな型式のオンラインセミナーが普及しており、開催したいオンライン研修の目的にあわせ、必要な機能を備えたツールを選定していきましょう。一般的な機能として、以下のようなものがあります。
オンライン研修ツールを導入するメリットは、ネットワーク環境と端末さえあれば、場所を問わず研修を受講することができる点にあります。しかし受講者側だけでなく、開催者側にもメリットが多く存在します。具体的に、それぞれどんなメリットがあるのか、次章で詳しく解説していきます。
オンライン研修ツールを導入すると、研修の開催側・企業側には以下のようなメリットがあります。
集合研修では、企業がひとりひとりの理解度や進捗を把握するのは難しく、参加したという記録だけになりがちです。また、会場規模によっては人数制限などもあり、希望者全員へ受講させることができないケースもあります。後述するe-ラーニング・録画型であれば、進捗の確認が容易であり人数制限がないのはもちろん、講師がリアルタイムで対応する必要もなくなり、さらに効率的に幅広い研修を網羅することもできるようになります。
オンライン研修ツールを用いた研修を受講する側のメリットも具体的にリストアップしてみましょう。
上述のようにメリットの多いオンライン研修は、主に以下のふたつの方法が主流になっています。ツールによって、どちらがオンライン研修に特化しているのか異なりますので、研修の目的や対象者によって選択しましょう。
eラーニング・録画型とは、あらかじめコンテンツを準備し、受講者に選択して学習してもらう形式のオンライン研修です。
開催側と受講者側どちらも、リアルタイムで時間をあわせて開催する必要がなく、事前準備さえ整えておけば受講者が自由に学習を進めていくことができるやり方です。以下がeラーニング・録画型のオンライン研修の実現方法となります。
受講対象者のタイプによって、モバイル端末を使えるかどうか、コメントや質問が投稿できるか、進捗状況が見えやすいかなど、事前準備の内容も変わってきます。いつでも好きな時に受講できるというメリットがある反面、やる気が起こらなければ放置しがちになってしまうというデメリットもあるため、コンテンツ内容やインターフェースの検討は念入りに行う必要があります。
一方、リアルタイム配信型は、e-ラーニング・録画型とは正反対で、決められた日時に端末の前にいる必要があり、リアルタイムに研修を受講するやり方です。以下がリアルタイム配信型のオンライン研修の実現方法になります。
基本的には上記のような流れとなりますが、グループワークや実技などを含めるかなども検討し、構成を考えておくことが重要です。受講者が飽きないような適度な時間割を決め、要所ごとにグループワークを取り入れるなどをすることで参加しているという実感にもつながりますが、苦手な人もいるため、研修のテーマによりケースバイケースで構成します。
オンライン研修を行う際、役立つツールには下記のようなものがあります。
e-ラーニング・録画型でのオンライン研修には、動画配信ツールが便利です。一方で、グループワークや質疑応答、ディスカッションを含めたリアルタイム配信型であれば、Web会議ツールが有効です。それぞれの特徴、できることについて次章で詳しく紹介していきます。
動画配信ツールは、開催側から受講者側へ、一方通行に近い形で情報を伝達します。事前に時間をかけて動画や資料を作成することができ、とくに不特定多数の視聴者へ情報を配信する用途に向いています。会社説明会や学校説明会、一般教養のような内容の研修にも適しており、気軽に受講しやすいものになっています。
メジャーなものでは、YouTubeやZoomのウェビナー（Webセミナー）などがあり、低価格ではじめることができることや、普段から利用しているユーザーが多いため、導入のハードルが低いといったメリットがあります。
集合研修や授業に近い形態でオンライン研修を行いたい場合は、Web会議ツールの利用が便利です。バーチャル空間にそれぞれの場所からオンラインで参加し、ディスカッションや画面共有なども行うことができます。発言やファイル共有をどこまで許可するか、録画して後日配信するかなども開催者側が管理することが可能となっています。
代表的なものではZoomやMicrosoft Teams、WebEX Meetingなどがあり、世界中で広く使われています。チャットやリアクション機能などのコミュニケーションの手段もあるため、開催側からの一方通行になりません。技術的な研修であれば、受講者がわからない部分をカメラに映して共有し、アドバイスを受けることも可能であるため、これまで現地で集合しなければ対応できなかった技術研修にも活用できます。
オンライン研修ツールを利用したオンライン研修は、場所や時間など既存の問題解決に大きく役立ちますが、現実的に離れているがゆえの問題点や課題も存在します。受講者は、講師や他の受講者から見えないこともあり、参加しているという意識が薄れ、ただサインインして話を聞くだけになりがちです。
また、受講している場所の環境やオンライン研修ツールによっては、回線が不安定で声が聞こえにくい、操作方法がよくわからない、マイクがONにならず発言できない、などのトラブルも起こりがちです。さらに開催側も、受講人数が多い場合は、ひとりひとりの状況を把握しにくいことから、理解度や習熟度、進捗がわからないまま講義を進めてしまい、一方的な進行になりがちです。
教育機関でのICT授業支援ソフトとして豊富な実績を持つ「NetSupport School（ネットサポート スクール）」 は、リモートコントロールの機能も含まれ、企業等でのオンライン研修での利用に役立つツールです。 主に以下のような特徴があります。
これらの優れた機能を搭載しているため、スムーズなオンライン研修が実施可能。まさに企業等でのオンライン研修での利用にも適したツールといえるでしょう。
複数の工場勤務者向けに技能講習を行った企業の事例では、導入効果として、交通費や宿泊費を削減できたこと、少人数を対象にした講習を行えるようになったことをあげています。カメラアプリと併用して受講者の手元を確認することができるため、一方的にならない実技講習を実現できます。
また、受講者の画面を遠隔操作することによって、トラブル対応が迅速に行えるため、現地にサポート要員を置く必要がなくなるといった利点もあります。さらに、研修に関係のないアプリケーションの起動を制限し、研修に集中できるようにする機能なども搭載しています。
オンライン研修ツールは今後ますます必要性が高まり、とくに複数の拠点がある企業では人材育成に必須のツールといっても良いかもしれません。そのため、「NetSupport School」をはじめ、自組織に適した製品を選定し、組織にとって必要不可欠な人材育成に役立てていきましょう。
ちなみに、この「NetSupport School」で社外（自宅等）の参加者を対象とする遠隔オンライン研修を実施するには、主催者の所在地（会社等）と社外参加者の間に、VPN（仮想プライベートネットワーク）の構築が必要となります。詳細は「NetSupportSchool Vxx.xxマニュアル」の「無線の教室でNetSupport Schoolを使用する」をご参照ください。
また、VPN一般については、「オンライン授業とVPN」 でご案内しております。
30日間の無料体験版を用意しているので、ぜひ一度利用を検討してみてください。
高齢者人口の増加が止まらない昨今の日本では、医療従事者の負担も大きくなっています。一方で労働人口は減少の一途をたどっており、人材の確保に苦しんでいる病院・医療機関も多いでしょう。こうした状況の打開策として注目されているのが、「DX」です。
「DX（Digital Transformation：デジタルトランスフォーメーション）」とは、デジタル技術の活用によってビジネスを抜本的に変える取り組みです。欧米だと「Trans」は「X」と略されることが多いため、DXと呼ばれています。
DXを取り入れることで病院・医療機関の業務効率化を実現でき、人手不足をカバーできます。DXは様々なビジネスで広まっているものの、まだまだ病院・医療機関では浸透していないのが現状です。そこで本記事では、病院・医療機関でDXを取り入れるために必要な知識を一通りお伝えします。
日本は2007年に「超高齢社会」へ突入し、その後も高齢者の増加・労働人口の減少は続いています。高齢者の増加に伴って医療サービスの需要も拡大し、医療現場の負担は増加する一方です。限られた医療スタッフで多くの業務を扱うためには、デジタル技術による業務効率化が欠かせません。
しかし日本の医療現場では、デジタル化があまり進んでいないのが現状です。2020年以降の新型コロナウイルス感染症によって、デジタル化の遅れが浮き彫りとなったのは記憶に新しいところ。日本では、いまだにFAXを主な連絡手段とする医療現場が多いのです。
また、医療物資を統合的に管理・共有するオンラインシステムも確立していません。その結果、新型コロナウイルス感染症が影響をもたらした病床数の飽和状態を代表例として、医療機関・保健所間での情報共有が滞ったり、医療物資が適切に配分されなかったりするケースが生じたのです。こうした状況の変化に対応するためにも、DXによる業務効率化が必要不可欠となります。
DXの取り組みによって業務効率化を実現できるため、医療現場において人材不足の課題解決につながることが期待されています。また新たなサービスの創出により、顧客満足度の向上も予測されます。医療現場にDXを取り入れることで、具体的には下記の4つが実現可能です。
ひとつずつ、順番に解説します。
医療現場にDXを取り入れることで、オンライン診療が可能となります。オンライン診療とは、インターネットを通して離れた患者を診察できる仕組みのこと。患者はパソコンやスマートフォンにより、自宅にいながら診療の予約から会計までを行えます。処方薬を郵送してもらうことも可能。
オンライン診療により、身体的な事情で移動が難しい患者でも、手軽に診療が受けられるほか、医療スタッフが訪問診療などで移動する必要もなくなります。患者にとっても医療スタッフにとっても、診療のために生じるさまざまな負担を減らせるのが大きなメリットです。
医療現場にDXを取り入れることで、医療情報の電子データ化が可能です。
紙を用いる従来のカルテでは、大量の診察情報を管理するために多くの手間がかかります。必要な情報をすぐに取り出せないばかりか、診療情報を取り違えるリスクさえあるのです。ミスが許されない医療現場では、医療情報の正確な取り扱いが課題といえます。
こうした課題を解決するために有力となるDXの取り組みが、電子カルテの導入です。電子カルテによって患者の医療情報をオンラインで取り扱えるようになり、紙のカルテに比べて管理コストを大幅に削減可能。また、必要な医療情報に正確・迅速にアクセスできるため、医療サービスの品質向上にもつながるでしょう。
医療現場にDXを取り入れることは、予防医療の普及にもつながります。前述のとおり、DXにより医療情報を電子データ化することで、医療情報のデータ活用が容易となるのです。AI（人工知能）を用いて膨大な医療情報を分析すれば、病気に関する様々な知見が得られるでしょう。
不明点の多い病気の前兆が明らかになれば、発症リスクを早期発見できます。患者の健康推進につながるのはもちろん、病気が進行してから発覚し、命を落とす患者を減らせるのです。また病状が重くなってからの対応では、多くの医療スタッフの労力を費やすこととなります。予防医療を実現すれば、医療スタッフの負担軽減にもつながるでしょう。
加えて、少子高齢化が進む日本では、医療費も年々増大しています。予防医療による早期発見で重篤化を防ぎ、また医療現場の負担を減らすことで、増大する医療費の抑制も期待できます。
医薬品の研究開発における課題の解決にも、DXが有効です。
医薬品の研究開発には、多大な労力や費用がかかります。数年かけて試行錯誤したにもかかわらず、途中で研究開発を断念するケースも少なくありません。こうした研究開発にかかるコストを抑えるために、生産性向上が課題となっています。
そこで、AIを駆使したビッグデータ活用によりDXを実現すれば、遺伝子情報などの解析を効率的かつ高精度に行えます。生産性向上を実現することで、より費用対効果の高い研究開発が可能となるのです。患者としても、様々な新薬を安価に入手しやすくなるメリットがあります。
結論として、これからの医療現場には、DXの取り組みが必要不可欠となるでしょう。医療現場でDXを実現するために、必要なことを把握しておく必要があります。具体的には、下記の3つです。
DXの取り組みを成功させるためには、開始時に目的を明確化することが大切です。また、DXはデジタル技術を中核とした取り組みのため、デジタルツール・システムの導入も欠かせません。それに伴って、各患者の個人情報はもちろん、社内情報もデータ化して取り扱うことになるため、セキュリティ対策も必須となります。それぞれについて、詳しく解説します。
まずは、DXを実現する目的を明確にしましょう。病院ごとに抱えている問題や不足している点は違うため、それぞれどこが足りないのか現状把握したうえで目的を定め、それを達成するための各フェーズでの具体的な目標設定が必要です。目的や目標があいまいだと、どのような施策が必要なのかが見えてきません。また、DXを推進すること自体が目的となってしまい、効果的な施策が行えなかったという本末転倒になるケースも考えられます。
たとえば、「医療事務の業務効率化」が目的だとすれば、「医療事務スタッフの残業を前月比30％削減する」などの数値が、段階ごとの目標として挙げられます。このように目的を明確化することで、DXの取り組みにおける方針がぶれにくくなります。ただし、目的だけだと方向性しか分からず、かつハードルも高く感じてしまいます。そこで、目標を設定することによって何をすべきか明確にし、取り組みやすくするのです。
DXの実現にあたって、ツール・システムの導入が必要不可欠です。ツールやシステムの種類は様々ですが、前述の電子カルテ以外では2つが代表として挙げられます。ひとつ目は「RPA」です。「RPA（Robotic Process Automation）」とは、パソコンの定型作業を自動化するソフトウェアです。主に医療事務における定型作業の手間やミスを、大幅に軽減できます。
2つ目は、「Web問診システム」です。「Web問診システム」とは、患者が診察前に記入する問診票をオンライン化できるシステムです。診察前の記入時間を短縮できるうえに、紙の問診票のコスト削減にもつながります。
これらのツールやシステムの導入は、一気に推し進めれば良いというわけではありません。使用する医療スタッフ一人一人が業務しながらでも、問題なく扱えるようにするため、段階を経て移行していくのが賢明です。下記の3ステップに沿って進めましょう。
DXを推進する上で、セキュリティ対策が重要となります。医療情報を電子データ化してオンラインでアクセスできるようになると、どうしてもサイバー攻撃のリスクを排除できません。患者や診療に関する重要な情報が漏洩する事態となれば、病院の信頼は失墜するでしょう。
こうしたリスクを低減するためには、セキュリティ性の高いツールやシステムを選定することが大切です。また、医療情報をオンラインで取り扱う際のルールを厳格に定め、医療スタッフに周知する必要があります。システム・人間の両面からセキュリティ対策を行いましょう。。
DXの推進にあたって病院のシステム管理者が懸念として抱くのが、パソコンなどの機器管理です。病院でオンラインシステムを構築する上で、大抵の企業よりもサーバーやクライアントパソコンがどうしても増えてしまいます。多くの機器を限られた人材で扱うことになれば、人的コストも増大するでしょう。
こうした課題を解決するために、「NetSupport Manager」の導入をおすすめします。NetSupport Managerとは、職場における安全性に優れた多対多の接続ができるリモートコントロールソフトウェアです。リモート操作での保守を可能にする点から、電子カルテや電子処方箋システムのサポートに役立ちつつ、さらに院内向けの遠隔教育も可能になります。
また、電子カルテなどのシステムを構築・運用・保守する際に移動が不要となり、DXの推進におけるサポートとして大幅な省力化につながります。あるシステム開発会社では実際に、電子カルテシステムを構成するパソコンの管理にNetSupport Managerを使用している事例があります。
今回は、病院・医療機関でDXを取り入れるために必要な知識を一通りお伝えしました。DXとは、デジタル技術を活用することで、ビジネスを抜本的に変える取り組みです。DXを取り入れることで業務効率化を実現でき、病院・医療機関で深刻化する人手不足や業務過多を改善できます。
DXを推進するうえで、目的の明確化やセキュリティ対策、ツール・システムの導入が必要。ツールやシステムには様々なものがあるため、各医療現場のニーズに合わせて選定する必要があります。また、DXの取り組みにおいては、パソコンなどの機器管理も課題となります。
「NetSupport Manager」は「使いやすさ」を強みとしているソフト。リモート操作での保守を可能にする点から、電子カルテや電子処方箋システムのサポートに役立ちつつ、さらに院内向けの遠隔教育も可能になります。さらに、1ライセンスあたり2,129～3,458円と低価格で導入できます。
30日間の無料体験版を用意しているので、ぜひ一度利用を検討してみてください。
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