時間や場所を有効に活用でき、個々のライフスタイルに適した働き方を実現するテレワークですが、テレワーク時には、セキュリティ対策をしっかりして、安全を確保しておく必要があります。今回は、テレワーク中に気を付けたいリスクや事故、そして具体的なセキュリティ対策の方法について解説します。また、テレワークにおすすめのリモートコントロールシステム「NetSupport Manager」についても、導入事例とともにご紹介します。

1. テレワークでセキュリティ対策を行うべき理由

テレワークを実行する際は、万全なセキュリティ対策が必要となります。その理由としては、以下のようなものが考えられます。

従業員がテレワークなどによりセキュリティ事故を引き起こすと、情報漏えいやサイバー攻撃などの被害が発生するばかりか、社会的な責任問題やクライアントからの信用失墜なども引き起こす可能性があります。また、意図せずして従業員が加害者となる可能性もあり、最悪の場合は訴訟にまで発展します。

総務省も、テレワークセキュリティに関するガイドラインを策定し、セキュリティに関する注意を喚起しています。 ガイドラインには、具体的なセキュリティ対策方法やトラブルの事例などが記載され、分かりやすい内容となっていますので、一読してみることをおすすめします。

◆【参考資料】総務省 テレワークセキュリティガイドライン 第４版

2. テレワークで気を付けたいセキュリティに関するリスクや事故

テレワーク時には、しっかりとしたセキュリティ対策を行うことが前提ですが、ちょっとした気のゆるみで大きなリスクや事故につながってしまう可能性があります。テレワーク時に気を付けたいセキュリティに関するリスクや事故は、次のようなものが挙げられます。

それぞれのリスクについて詳しくは、次項で解説します。

情報漏えい

公共の無線LANやカフェの無料Wi-Fiを使用して、メールのやり取りやサイト閲覧を行うことで、情報漏えいを引き起こすリスクが高まります。このような公共のデータ通信は一般に暗号化されておらず、第三者によって情報を盗み取られてしまう可能性もあります。

また、ファミレスやカフェなどでPC作業を行う場合、隣の席や後ろを歩く人から画面を覗き見される危険があります。電話による通話も同様で、いつ誰が会話内容を盗み聞きしているか分かりませんので、仕事を行う環境について考慮する必要があります。

端末の紛失や盗難

テレワークでは、会社から支給されるノートパソコンやタブレット端末を、自宅等に持ち帰ったり、移動させたりする場合もあります。移動中にノートパソコンやタブレット端末を紛失したり、盗難されたりするケースがあります。さらに、そのノートパソコンやタブレットのパスワード設定が脆弱な場合、データを悪用される危険性も高まります。

マルウェア感染

「マルウェア」とは、コンピューターウイルスを含む悪意をもったソフトウェア全般のことです。フィッシングメールやスパムメールにより、こうした悪意をもったソフトウェアがばらまかれ、ウイルス感染してしまうことを「マルウェア感染」と呼んでいます。差出人が不明のメールに添付されたファイルを開いたり、記載されたURLにアクセスしたりすると、マルウェア感染の被害に遭う可能性が高まります。

個人のパソコンがマルウェア感染すると、内部データを抜き取られたり、パソコン自体の制御を乗っ取られて、メーラーに登録しているすべてのメールアドレスに向けてスパムメールを送られたりという、二次被害を引き起こすことがあります。

第三者による不正アクセス

個人が使用しているOSやアプリケーション、ハードウェアなどのぜい弱性を悪用して、第三者が外部から侵入する不正アクセスにも気を付けなければなりません。アカウントの保持者になりすましIDやパスワードを利用して侵入することもあり、情報漏洩などにつながります。

3. テレワーク時のセキュリティ対策の方法

テレワーク時に情報漏えいなどのセキュリティ事故を起こさないためには、企業による対策と従業員個人が行う対策の、2方向からアプローチすることが大切です。

企業による対策には、テレワークのルールづくりや従業員の教育、システムやアプリケーションの活用などの技術面の対策が挙げられます。

一方、個人が行うべき対策としては、会社が作ったルールに従って正しい行動をし、端末の紛失防止や安全な場所での作業などを徹底することなどが求められます。それぞれの対策について、次項で解説します。

企業による対策

企業や組織として、「会社支給のパソコンは自宅以外で使用しない」「社外秘等の重要書類は、カフェや駅などの無料Wi-Fiを利用して送信しない」などのテレワークのルールを明確に定めます。

その上で「なぜ守らなければならないのか」「守らないとどんなリスクがあるのか」を従業員に理解してもらうために、セキュリティに関する教育を行いましょう。ISO/IEC 27001（情報セキュリティ）やプライバシーマーク（Pマーク）の認証を取得する際には、従業員への教育も含まれますので、社内全体の意識の向上、セキュリティ対策の強化も見込めます。もちろん、認証取得をすることで、企業としてセキュリティ対策を行っていることを対外的に示すこともできます。

さらに、技術面での対策も必要です。ウイルス対策ソフトの導入や、VPN（Virtual Private Network）接続環境を構築するなどのセキュリティシステムやアプリケーションを活用した対策を行い、安全性を高める必要があります。

個人が行う対策

会社がどんなに厳格なルールを作っても、従業員がそれを理解し、遵守しなければ意味がありません。またルールにはなくても、企業の一員としてテレワークを行う以上、最低限気をつけなくてはいけないこともあります。

具体的には、支給された端末やデータを紛失しないように「仕事を終えたら情報が入っているUSBは施錠できる引き出しにしまう」「不特定多数の人がいる場ではプライバシーフィルターをパソコンに付ける」などの対策を行いましょう。

また、公共の無線LANやカフェの無料Wi-Fiなど、暗号化されていないネットワークには接続しないようにし、不正アクセスや情報漏えいの防止に努めることが大切です。

総務省によるセキュリティ対策のチェックリスト

「自社でどのようなセキュリティ対策を行ったらよいか分からない」といった場合は、総務省が公表しているテレワークセキュリティに関する手引き（チェックリスト）を参考にしてみてください。こちらの手引きでは、自社が採用しているテレワーク方式別にやるべきことを導き、セキュリティ対策の必要性を従業員にどう説明すべきかなど、細かな事項まで記載されています。

◆【参考資料】総務省 中小企業等担当者向け テレワークセキュリティの手引き（チェックリスト）

4. NetSupport Managerなら安全性も高くテレワークにおすすめ

ここからは、テレワーク時の仕事を効率的かつ安全にサポートする、リモートコントロールソフトウェア「NetSupport Manager（ネットサポート マネージャー）」をご紹介します。NetSupport Managerは、管理者が離れた場所から複数のパソコンを管理ができるリモートコントロールソフトウェアです。1対1でのリモートコントロールではなく、多対多の接続を可能とします。

NetSupport Managerでできること

NetSupport Managerは、管理者によるリモートコントロールができ、管理者は接続中のすべてのコンピュータの画面を表示することが可能です。ユーザー承認機能や、登録外機器からの接続拒否ができ、セキュリティ面でも安心です。

NetSupport Managerは、会社の外からでも会社のパソコンに接続できるようになります。WANからのセキュアなリモートアクセス環境を構築するための「NetSupport Manager ゲートウェイ」が標準で含まれており、複雑な設定をすることなく使用できます。

他にも、ハードウェアとソフトウェアの構成一覧の表示や、ファイルの転送・配布など、テレワークのサポートにあると便利なさまざまな機能を持ち合わせています。

◆「NetSupport」サービス詳細はこちらのページをご覧ください。

NetSupport Managerの活用例

最後に、テレワークでNetSupport Managerを活用されている企業の事例をご紹介します。

東京都内に本社を置く、社員30名ほどのIT企業A社は、新型コロナウイルス感染拡大により2020年4月からテレワークの実施を決断しました。社内で行っていた業務を自宅で継続して行うために、以前より顧客対応で活用していたNetSupport Managerをテレワーク時の社内リモートアクセスツールとして応用することにしたのです。準備期間や主にファイアウォールなどのセキュリティ面などの社内ネットワーク構成上の制約からも検討したうえでの決定でした。

NetSupport Managerを利用したテレワークのメリットとしては、ネットワーク構成などを特に変更することなく、HTTP（Web通信）を用いる独自のゲートウェイにより、社員が自宅から会社のPCへ安全に接続できたことです。

また、クリップボードやファイル転送を禁止する機能があるため、業務データが会社のパソコンからコピーされて流出する事故を防止でき、テレワークでも以前と変わらず安心して仕事をすることが可能となり、セキュリティ対策の一助になったと言えるでしょう。

◆NetSupport Managerがテレワークを強力にサポート！A社の導入事例はこちらのページをご覧ください。

コロナ禍でインターネットを介したオンライン授業が日本の教育現場にも浸透しつつあります。コロナ以前にも、オンライン授業は、一部の学校や進学塾等で実施されていましたが、今やオンライン授業の環境を整えることは、すべての教育現場に早急に求められています。今回は、オンライン授業を行う際に必要となる設備やツールを紹介するとともに、オンライン授業を快適に進めるためのサポートサービスについて解説いたします。

1. オンライン授業とは

オンライン授業とは、インターネットに接続されたパソコンやタブレット、スマートフォンなどのデバイスを通じて授業を配信し、生徒は画面越しに受講するスタイルの授業のことです。オンライン授業は、学校や塾に行かなくても自宅で授業を受けることができるため、コロナ禍で急速に広まりました。また授業の配信以外にも、教材や資料の配布や、宿題などの提出物の回収も行えます。

オンライン授業には、リアルタイムで授業風景を配信する「ライブ配信」と、あらかじめ撮影・編集した動画を流す「録画配信」の2つの方法があります。ライブ配信のオンライン授業の場合は、先生と生徒の間で、あるいは生徒同士で、チャットや会議システムを利用して会話をすることも可能です。

下記の記事では、オンライン授業のやり方をご紹介していますので、ぜひあわせてご覧ください。
◆コロナ禍で増加したオンライン授業のやり方｜授業別のポイントもご紹介

2. ライブ配信のオンライン授業に必要なもの【教員・先生側】

ライブ配信のオンライン授業とは、先生側にカメラが付いたパソコンやスマートフォン、タブレットなどを設置し、授業をリアルタイムで配信するという方法です。

ライブ配信のオンライン授業に欠かせないものとしては、以下が挙げられます。

これらが必要な理由やその役割は、以下で解説します。

スマートフォン・タブレット・パソコン

ライブ配信のオンライン授業を行うには、授業を撮影するために、Webカメラやマイクが付いているパソコンが必須となります。お手持ちのパソコンにカメラやマイク機能がない場合には、それらを別途用意する必要があります。スマートフォンやタブレット端末であれば、大概どの機種にもWebカメラやマイクが内蔵されていますので、それを利用してもいいでしょう。画質は200万画素以上あれば、ホワイトボードなどの細かい文字も読み取れます。

ライブ配信の授業では、生徒からの質問を受け付けたり、生徒を指名して答えさせたりといったことが可能です。 複数の生徒が授業に参加している場合は、生徒全員の顔を画面に映し出す必要がありますので、画面が大きいパソコンを用意することをおすすめします。

配信ツール

ライブ配信のオンライン授業には、Web会議システムなどの配信ツールが必要です。代表的なものとしては、SkypeやZoomが挙げられます。また、最近ではTeamsの利用も広まっています。

Skypeは会員登録済みのユーザー同士であれば、無料でビデオ通話が可能です。授業への参加者は自分が利用しているデバイスにSkypeのアプリをインストールし、アカウントを作成する必要があります。

Zoomは複数人の会議を想定して作られたサービスのため、大人数が参加するオンライン授業にはおすすめです。資料等を画面上に映し出して一斉に見られる「画面共有」や、図や文字を書いて説明する「ホワイトボード」などの機能も、オンライン授業をより充実させてくれます。Zoomの場合は、配信者から送られてくるURLをクリックすると無料で授業に参加でき、生徒は特に会員登録しなくてもよいのが便利です。

Teamsは、Micsosoftのサブスクリプションサービス「Office365」に初期導入されているWEB会議システムです。「Office365」の利用者同士、また招待されたユーザーが利用できます。大人数で参加できるため、大学などの講義にも向いています。

Wi-Fi・インターネット環境

オンライン授業を配信するには、インターネット環境も必要です。インターネットに接続できれば有線・無線の別を問いませんが、授業で板書をするなど、場所を移動することがあるならば、無線のほうがより利便性が高まります。

Wi-Fi利用にはプロバイダ業者とインターネット契約をした上で、Wi-Fi電波を飛ばす機器である無線ルーターを用意します。

学校や塾など、複数のクラスで同時にオンライン授業をする場合には、ある程度の回線容量がないと、配信の途中で中断したり音声が途切れたりする恐れがあります。料金なども変わりますので、業者に問い合わせ、環境に合わせて最適なものを選ぶようにしてください。

その他あると便利なもの

前述した3つ以外に、ライブ配信のオンライン授業を行う際にあると便利なものとして、以下のものが挙げられます。

スマートフォンやタブレットを利用して授業の配信を行う場合、それらのデバイスを固定するためのスタンドがあると便利です。また、持ち運びできる照明があると、黒板に書いた文字や自分の顔を明るく照らすことができるため、生徒は見やすくなります。そして、ハンズフリーマイクが内蔵したイヤホンは、マイクを持たなくても自分の声をはっきり生徒に届けられます。また生徒が発言する声も聞き取りやすくなります。

さらに、書画カメラやスキャナーがあると、黒板に板書した内容以外にも、教科書や参考書などの資料を見やすく画面に映すことができます。

3. 録画配信のオンライン授業に必要なもの【教員・先生側】

録画配信のオンライン授業とは、あらかじめ撮影しておいた授業の動画を、配信ツールを使って生徒側に提供する方法です。録画配信のオンライン授業に欠かせないものとして、次のものが挙げられます。

これらが必要な理由やその役割などは、下記で解説いたします。

上記のほかに、ライブ配信のオンライン授業と同様にあると便利なものとして、スマートフォン・タブレットの固定スタンド、ビデオカメラを固定する三脚、照明などが挙げられます。ライブ配信とは違い、生徒とのやり取りは考慮しなくてよいため、ハンズフリーマイク付きイヤホンや、書画カメラなどはなくても大丈夫です。

撮影用カメラ・パソコン

まずは授業動画を撮影するためのカメラが必要になります。ライブ配信の場合と同様に、パソコンやスマートフォン、タブレットなどに内蔵したカメラも使用が可能です。最初からパソコンやスマートフォンなど、動画編集が可能なデバイスで撮影すると、動画を取り込む手間が省けるという利点があります。

ただし、撮影の性能自体はやはり単体のビデオカメラにはかないませんので、画質などにもこだわりたい場合は、ビデオカメラを用意して撮影しましょう。

動画編集ソフト

撮影した動画は、そのまま配信しても構いませんが、不要な部分や補足を行うことで、生徒がより理解しやすい授業となるため、編集作業を行うとよいでしょう。そのために、動画編集ソフトが必要です。

動画に効果音を入れたり、書き込みをしたりなどの凝った演出を施したい場合は、有料の動画編集ソフトを購入する必要があります。しかし、動画の切り貼りなど簡単な作業だけでよい場合は、インターネット上の無料ソフトやアプリで十分です。

配信ツール

撮影・編集した授業動画は、YouTubeやMicrosoft Streamなどの配信ツールを使って、生徒が見られるように公開します。

YouTubeは、無料で動画を配信できる代表的なサイトです。Googleアカウントを取得すれば誰でも動画をアップロードでき、閲覧者を限定して配信することもできます。そのため、オンライン授業にも向いているサイトです。

Microsoft Streamは、「Office365」ユーザーであれば、動画をアップロードできます。

いずれも、アップロードした動画のURLを生徒に伝えて、アクセスしてもらうことで授業が見られるようになります。

Wi-Fi・インターネット環境

ライブ配信のオンライン授業と同様に、録画配信のオンライン授業でもインターネット環境は必要です。動画の撮影や編集自体はオフラインでできますが、動画をアップロードする際は必ずインターネット経由となります。

ただし、ライブ配信の時ほどの大容量は必要でないため、一般家庭用のインターネット回線でも十分です。オーバースペックになり過ぎないよう、最適なプロバイダを選ぶようにしてください。

4. オンライン授業に必要なもの【生徒・学生側】

ここからは、オンライン授業を受ける生徒・学生が用意すべきものお伝えします。オンライン授業を受ける生徒にアナウンスしましょう。

オンライン授業を受けるには、インターネット環境・Wi-Fiとパソコンなどのデバイスが必要なことは、教員・先生側と同じです。さらに、ヘッドセットやイヤホンがあると、集中して授業を受けることができます。ライブ配信のオンライン授業で生徒も発言の機会がある場合は、ハンズフリーマイクがあると便利でしょう。

また、スマートフォンやタブレットで授業を視聴する場合は、一定の角度を保つためのスタンドを用意することをおすすめします。無理な姿勢で長時間スマートフォンやタブレットを見ていると、肩こりなどを引き起こしてしまいます。同様の理由から、自分の体に適した高さのデスクやチェアを用意できれば、学習環境をより快適にすることできます。

5. 「NetSupport School（ネットサポート スクール）」は必要な機能を網羅

オンライン授業をより便利に行うためのパッケージソフトとして、「NetSupport School（ネットサポート スクール）」をご紹介します。「NetSupport School」とは、リモートコントロールソフトの利点を駆使し、さまざまな形で授業支援を行うことができるソフトです。

「NetSupport School」では、授業に参加している生徒の出席確認をオンライン上で行えます。参加生徒のアカウントは一覧表示されるため、個別で出欠を確認する手間が省けます。

また、必要に応じて生徒一人ひとりの画面上で、リモートコントロールによる指導を行えます。リモートコントロールでは、生徒の画面を確認でき、ファイル転送、アプリケーションの起動など、指導に必要な機能を即時に実行できます。同時に、テキストチャット、ボイスチャットを行いながら、生徒をサポートします。

「NetSupport School」では、先生が使用している端末の画面を、生徒側の端末へ一斉配信することも可能です。さらに、表示形式は全画面表示、またはウィンドウ表示を選択できます。

「NetSupport School」は、他にも端末画面の録画や、キーボード・マウスのロック操作、授業中のウェブサイトへのアクセス制御など、オンライン授業をよりスムーズに行うための多彩な機能を搭載しています。

現状のオンライン授業に課題を抱えている、あるいはこれからオンライン授業に取り組みたいと考えているが良い方法が知りたいなどの場合は、ぜひ「NetSupport School」の導入をご検討ください。

◆オンライン授業のサポートソフト「NetSupport School」！
　詳しくはこちらのページをご覧ください。

※「NetSupport School」を用いて学校外にいる生徒さん・学生さんを対象としたオンライン授業を行うには、VPN（仮想プライベートネットワーク）環境が必要です。詳しくは下記をご覧ください

◆オンライン授業とVPN 1.【基礎編】　VPNとインターネットの基礎知識
　詳しくはこちらのページをご覧ください。

日本の教育現場では、コロナ禍でオンライン授業が一気に広まりました。しかし、オンライン授業と一口に言ってもさまざまなやり方が存在します。オンライン授業は始まったばかりなので、教員の工夫次第で、生徒がより理解を深められる授業を行えるようになります。今回は、オンライン授業の上手な進め方やポイントについて、ご紹介します。

1. コロナ禍で増加したオンライン授業

オンライン授業には、大きく分けて以下の2つの方法があります。

「ライブ配信」のオンライン授業は、リアルタイムで授業を撮影・配信する方法で、教室にいるのと変わらない雰囲気で、臨場感がある授業を届けられるのがメリットです。リアルタイムの授業なので、お互いにやりとりができる環境が整っているのであれば、教員が生徒を指名して答えさせたり、教員と生徒間で、あるいは生徒同士で、チャット等を通じて意見交換をしたりすることも可能です。一方で、授業のスピードに付いていけない生徒は取り残されてしまうというデメリットがあります。

「録画配信」のオンライン授業は、あらかじめ教員が撮影・編集した授業の動画をインターネット上にアップロードしたものに、生徒がアクセスして授業を受けるという方法です。録画のため、生徒は理解できなかった箇所を何度でもリピートして見られる、また生徒のスケジュールの都合に合わせて柔軟に勉強を進められるというメリットがあります。一方で、視聴中は誰にも管理されないため、ダラダラと流し見をしてしまう恐れがあります。

「ライブ配信」「録画配信」での特徴を踏まえながら、下記では、オンライン授業の進め方を見ていきましょう。

「ライブ配信」のオンライン授業のやり方

「ライブ配信」のオンライン授業を行う際は、以下の手順で進めます。

「ライブ配信」のオンライン授業を行うには、Webカメラ付きのパソコンやタブレットなどの撮影機材と、SkypeやZoomなどの配信ツール、さらに安定した配信ができるインターネット環境が必要です。

具体的に必要なものは、こちらの記事でご紹介していますので、ご覧ください。
◆オンライン授業に必要なもの｜ケース別の必須のツールを紹介

準備が整ったところで、受講する生徒にオンライン授業の招待URLを案内します。お知らせが授業の直前のタイミングで行うと、接続がスムーズにできずに対応に戸惑う生徒が出てくる可能性もあるため、前日までに案内するとよいでしょう。

授業開始時間になったら、授業を行います。

「録画配信」のオンライン授業のやり方

「録画配信」のオンライン授業を行う際は、以下の手順で進めます。

録画配信のオンライン授業の場合も、ライブ配信のオンライン授業と同様に、インターネット環境が整っていることが前提となります。また、動画を撮影するためのビデオカメラやカメラ付きのパソコンに加え、撮影後に動画を編集するためのソフトやアプリが必要です。

こちらの記事で具体的に必要なものをご紹介していますので、ご覧ください。
◆オンライン授業に必要なもの｜ケース別の必須のツールを紹介

授業の撮影を終え、編集して動画の準備が整ったら、YouTubeなどの動画配信サービスや学校・塾などの専用サーバーにアップロードし、生徒に掲載先のURLを案内します。

2. 【ケース別】オンライン授業のやり方とポイント

これまで見てきたように、オンライン授業には、「ライブ配信」と「録画配信」がありますが、ここからは、「ライブ配信」のオンライン授業について見ていきましょう。下記のケース別に、オンライン授業のやり方やポイントをご紹介します。

【大学】オンライン授業のポイント

大学でオンライン授業を行うには、次のようなポイントがあります。

まず一番のポイントは、学生が授業の内容を理解しやすい方法で進めるということです。そして、教員側も得意・不得意があるので、支障が出ない範囲で無理せず授業を進めるということです。必要以上に特別なツールやデジタルの資料などを使う必要はありません。

ただし、資料を配布・共有するのは、大切なポイントです。オンライン授業を行う際、学生の利用しているデバイスは、バラバラです。スマートフォンで授業を受けていて、板書をしても、よく見えないという可能性もあります。授業が始まる前に、資料や理解してもらいたい内容を配布しておくと学生も安心して授業を受けられるでしょう。さらに授業が終わった後は、レポートなどの課題や小テストなどを行って、到達度をチェックするのも有効です。

【英会話】オンライン授業のポイント

英会話教室でオンライン授業を行うには、次のようなポイントがあります。

まず授業の案内方法について、工夫が必要です。オンライン授業なので、地域を限定せずに広く生徒を募集できるようになります。HPやSNSで英語教室のオンライン授業について宣伝しましょう。

また、インターネット上の予約システムを利用すると、オンライン授業の案内や、スケジュールの管理、授業料の集金までできて便利です。

実際に授業を行う段階では、1対1で行う英会話のオンライン授業ならば、先生と生徒が相談やコミュニケーションをとりながら授業を進めることもできますが、複数人で行うオンライン授業の場合は、あらかじめルールを決めておくと授業がスムーズに進められます。先生の問いかけに対して生徒が一人ずつ答える場合には順番を決めておく、授業でわからないことがあったときは生徒が確認する質問タイムを設けておくなど、その授業に合ったルール決めをしておきましょう。

そして、小さいお子さんが多い場合や、初めて参加する人がいる場合は、特に授業の環境づくりが大切です。画面越しの会話となるオンラインレッスンでは、小さいお子さんや初対面の生徒さんは緊張しがちです。リラックスしてもらえるように笑顔を絶やさない、ジェスチャーを多用する、背景に明るい絵や幼児向けのキャラクターを貼って雰囲気を盛り上げるなどの環境づくりを行ってみましょう。

【塾】オンライン授業のポイント

個別・集団を問わず、塾でライブ配信にてオンライン授業を行うには、次のようなポイントや注意点があります。

塾で学ぶ生徒の学年・年齢に合わせて、おもしろいコンテンツや資料を配信して興味を持たせる工夫は必須です。全員が画面を見ているオンライン授業ならではの工夫として、動画を活用しましょう。特に社会や理科などは、動画の資料を利用すると、理解が高まります。

授業後には、課題や小テストを行い、オンライン上で回収します。生徒がどれだけ理解できたかをすぐに把握できます。さらに、生徒が理解できていない箇所があれば、補足して説明することもできます。

またオンラインで課題や小テストの解答を集めることで、自動採点が可能となり、正答率やクラス平均点、偏差値などをデータで即時に示すこともできます。自分の立ち位置を知ることで、生徒の学習意欲を高める効果も期待できます。

3.「NetSupport School（ネットサポート スクール）」でオンライン授業をより便利に

ここまで、ケース別のオンライン授業の進め方を見てきましたが、オンライン授業を行う大学、英会話教室、塾などの教育現場を効果的に支援する「NetSupport School（ネットサポート スクール）」をご紹介します。

「NetSupport School」は、リモートコントロールソフトを用いて、オンライン授業をサポートするツールです。さまざまな機能がありますが、今回はそのなかから特に「ライブ配信」のオンライン授業で活躍する機能をご紹介します。

「NetSupport School」はリモートコントロールができるので、生徒が戸惑っているなどの場合に、生徒の端末を先生が直接操作することで、教室にいるのと同じようにサポートが可能です。

「NetSupport School」を利用することで、資料や動画、音声などの教材を生徒に配布したり、一斉に視聴したりすることもできます。さらに、生徒が提出する課題やテストの解答を「NetSupport School」で回収して管理することも可能です。テストやアンケートなどは、データで回収するため、集計の際も手間がかかりません。

◆オンライン授業のサポートソフト「NetSupport School」！
詳しくはこちらのページをご覧ください。

実際に、コロナ禍の2020年から「NetSupport School」を情報処理の授業でご利用いただいた国際学院埼玉短期大学幼児保育学科様の導入事例をご紹介します。

国際学院埼玉短期大学様は、思いやりの心や主体性といった「豊かな人間力」、そして専門的な技能や知識などを含む「確かな専門力」を培うための“人づくり教育”を行っている短期大学です。同学には、幼稚園教諭や保育士を養成する「幼児保育学科」と、栄養と調理に携わる「健康栄養学科」の2学科が設置されています。

「NetSupport School」は、幼児保育学科で学ぶ1・2年生の情報処理の授業でご利用いただいています。幼児保育学科の学生さんは卒業をしたら、ほとんどが幼稚園や保育所の先生になるそうです。幼稚園や保育所では、パソコンを使用して、家庭に向けてお便りやお知らせなどを作ります。そのために、同学の情報処理の授業では、パソコンの使い方やoffice系のソフトの使い方を教えているそうです。

同学では、2020年の緊急事態宣言が明けてからも、しばらくは一斉登校を取りやめていました。学生を2つのグループに分け、登校して授業を受けるグループと、在宅でリモート授業を受けるグループの２つに分けました。1週間おきに登校したり、在宅で授業を受けたりし、教室の定員の半分ほどの人数で授業を続けることにしたそうです。

情報処理の授業でも、2グループに分け、在宅グループと登校グループを交替していました。家庭ごとにインターネット環境や用意できるデバイスに差があり、家にパソコンがないという学生さんもいます。そのため、登校グループは情報処理演習室のパソコンを使って実践的な授業を行いますが、在宅グループには画面共有の機能を使い操作画面を送り、講義形式の授業を行いました。

具体的には、授業を担当する先生が学生さんに向けて「NetSupport School」で資料を配布したり、解説画面の共有をしたりしていたそうです。また、課題やテスト等のファイルの送付・回収なども、「NetSupport School」を通して行われ、先生や学生さんの授業のサポートするソフトとして「NetSupport School」が活用されました。

◆NetSupport Schoolユーザー様の声
国際学院埼玉短期大学 幼児保育学科 様

現状のオンライン授業がスムーズに進まない、課題を抱えているなどという場合は、「NetSupport School」をご検討ください。ご質問やご相談も、お待ちしております。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。

※「NetSupport School」を用いて学校外にいる生徒さん・学生さんを対象とした「ライブ配信」のオンライン授業を行うには、VPN（仮想プライベートネットワーク）環境が必要です。詳しくは下記をご覧ください

◆オンライン授業とVPN 1.【基礎編】　VPNとインターネットの基礎知識
詳しくはこちらのページをご覧ください。

テレワークと言っても、実はさまざまな方式があることをご存じでしょうか。今回は、テレワークの8つの方式をご紹介するとともに、テレワークに最低限必要となる機器や通信設備、あると便利なもの、テレワークでの業務効率を上げるおすすめのツールなどをご紹介します。これから、テレワークについて検討しようと思っている企業や、自社のテレワーク環境を改善しようとお考えの方は、ぜひご覧ください。

1. 8つの方式があるテレワーク

「テレワーク」とは、自宅やサテライトオフィスなど、会社以外の場所で仕事をすること全般を指しています。米国などではすでに一般的になっている勤務スタイルですが、日本では2020年からの新型コロナ感染症拡大により導入が進みました。一部の企業では、永続的にテレワークを行うことを決めました。

「テレワーク」には、実はさまざまな方式があります。総務省では、端末の所有者とネットワーク接続方法の種類により、以下の8つの方式を挙げています。以下で、簡単にご説明しましょう。

まず、端末については、会社から支給されたPCを利用する場合と、従業員が所有する私物のPCを使う場合に分けています。そして、ネットワークへの接続方法は、VPN接続もしくはリモートデスクトップ接続によってオフィスネットワークに入る「VPN／リモートデスクトップ方式」、インターネット上のクラウドサービスで提供されるアプリケーションソフトにアクセスする「会社非接続方式（クラウドサービス型）」、ネットワークを利用せずに端末にあらかじめ保存しておいたファイルの編集・閲覧作業のみ行う「会社非接続方式（手元作業型）」、手元端末へのデータ保存制限等、特殊なセキュアブラウザを活用し、社内システムやクラウドサービスのアプリケーションソフトにアクセスする「セキュアブラウザ方式」の4種類に分けています。

2. テレワークに最低限必要！準備すべき必需品

次に、テレワークを行う上で、最低限準備すべき必需品と選び方のポイントをご紹介します。

　＜テレワークの必需品＞

アイテム名	選び方のポイント
パソコン	CPU メインメモリ SSD搭載モデル Office各ソフトなど、業務に必要なもの
タブレット端末、スマートフォン	OS 画面の大きさ LTE対応
インターネット環境	固定であれば光回線 or 無線回線

テレワークに使用するパソコンに必要となるスペックは、従業員の作業内容によって大きく異なります。作業内容に応じて準備するとよいでしょう。たとえば、ブラウジング、ワープロ、表計算などの作業が中心の人であれば、パソコンのメインメモリ(RAM)は４GB程度でも問題ありませんが、8GB以上あるとより安心です。また、複数のアプリケーションやタブでブラウザを起動したり、大容量のデータを取り扱ったりする場合は、16GB以上をおすすめします。

Web会議に参加することが多い場合は、4コア以上のCPUを搭載している機種を選ぶと、処理能力の心配がなくなります。ストレージは、ハードディスクよりも速度に優れたSSDがおすすめです。特に持ち歩く機会の多いノートパソコンでは、耐衝撃性にも優れたSSD一択でしょう。

インターネット環境は、固定回線であれば光回線、特にピークタイムでも遅くなりにくいとされるIPv6対応のものがおすすめです。急なテレワークで、自宅にインターネット環境がないという場合は、工事不要のモバイルWi-Fi回線を利用するのもよいでしょう。Web会議を行う際の推奨通信速度（下り/上り）は、1対1の会議の場合は1.5Mbps / 1.5Mbps、3人グループでは2Mbps / 512kbps、7人以上のグループでは8Mbps / 512kbpsとされています。

3. 在宅勤務でのテレワークにあると便利なもの

在宅勤務のテレワークに用意しておくと業務効率がアップする、便利なアイテムをご紹介します。

　＜在宅勤務でのテレワークにあると便利なもの＞

アイテム名	選び方のポイント
ヘッドセット	有線・無線、両耳・片耳など種類があるので、好みに合わせる
Webカメラ	200万画素以上、解像度720p以上、画角は70～90°
サブディスプレイ	22～24インチ程度、IPSパネル、2種類以上の端子
デスク	キーボードを自然に打てる高さのもの
チェアー	価格が少々高くとも、快適な座り心地のもの

Web会議を行う際にあると便利なのが、ヘッドセットです。議事録の作成などで会議中にキーボードを打つこともありますが、ノートパソコンの内蔵マイクはキーボードの打鍵音を拾いやすいことがあります。そのような場合、ノイズキャンセル機能搭載のヘッドセットを使用すれば、雑音を予防し、自分の声を相手に届きやすくすることができます。また、ヘッドセットは有線・無線、両耳・片耳などさまざまな種類があるので、用途や好みなどに合った使い勝手のよいものを選ぶとよいでしょう。

PCにカメラが付属していない場合は、Webカメラも用意しておくとよいでしょう。画質は200万画素以上あれば、ホワイトボードなどの細かい文字なども問題なく読み取れます。解像度は最低でもHD(720p)以上、できればフルHD(1080p)のモデルを選ぶとよいでしょう。画角は、顔から肩までが収まる70～90°程度のものが向いています。

PCがノートパソコンの場合には、サブディスプレイがあると便利です。ノートパソコンは、モニターを見下ろす姿勢になり、肩こりを起こしやすくなります。正面からモニターを見られるサブディスプレイを用意すると、操作中の疲労を軽減してくれます。サイズは22～24インチ程度でIPSパネルを採用したもの、端子は最低2種類以上あるとあらゆるPCに対応できます。

デスクとチェアーは、家庭にあるダイニングテーブルと椅子でも代用できますが、やはりキーボード操作がしやすい高さのデスクと、オフィス用のチェアーがあると快適です。特にチェアーは、多少値が張っても座り心地が良いものを選ぶべきです。身体に合わないチェアーに長時間座っていると、腰痛や背筋痛の原因となります。

4. モバイルワーク・サテライトオフィスでのテレワークにあると便利なもの

カフェなどのモバイルワークスペースや、サテライトオフィスやレンタルスペースなどでテレワークをする場合に、あると便利なものをご紹介します。

　＜モバイルワーク・サテライトオフィスでのテレワークにあると便利なもの＞

アイテム名	選び方のポイント
無線Wi-Fi回線	業務内容により、通信速度や料金から選択
充電器	重さや速さから選択
モバイルディスプレイ	11～15インチ程度、解像度（フルHD）、接続方式

作業スペースにWi-Fi環境がない場合は、携帯用の無線Wi-Fi回線が必要になります。「WiMAX」や「ソフトバンクAir」などが有名です。料金プランや通信速度はさまざまなため、業務内容によって最適なものを選ぶといいでしょう。Web会議を行う際の推奨通信速度（下り/上り）は、「テレワークの必需品」でご紹介した内容と同様です。

自宅外で仕事をする場合は、パソコンやスマートフォン、タブレット端末の充電についても考慮する必要があります。ノートパソコンのAC電源やモバイル端末の充電器を用意しましょう。また、長時間の作業になる場合は、モバイルディスプレイがあったほうが、目や身体への負担を軽減できるでしょう。

5. テレワークにおすすめのツール

テレワークで従業員同士が直接顔を合わせないことが多くなると、コミュニケーション不足によるトラブルが発生することがあります。便利なツールが開発されているので、これらのツールを利用して、効率よく仕事を進めましょう。

　＜テレワークにおすすめのツール＞

アイテム名	選び方のポイント
チャットツール	機能、人数、使用用途、費用
Web会議・ビデオ会議ツール	人数、費用
タスク管理ツール	機能、使いやすさ、費用
クラウド型業務サポートツール	機能、使いやすさ、費用
リモートコントロールツール	機能、使いやすさ、費用
勤怠管理・人事労務ツール	機能、人数、カスタマイズのしやすさ、使いやすさ、費用

「Slack」や「チャットワーク」など業務用のチャットツール、「Skype」や「zoom」などのWeb会議ツールを利用するとで、業務上の情報共有を行い、不要なトラブルを発生させないようにしましょう。

従業員が仕事をしているか不安な場合は、「Backlog」などのタスク管理ツールの利用をおすすめします。業務の進捗具合が把握でき、グラフなどでも表示されるので、業務への取り組みが一目で分かります。

また、クラウド型の業務サポートツールも近年ますます充実してきています。テレワーク中にオフィスにかかってきた電話を自動転送できるワイドテックの「転送録」は、スケジュール化して転送する「電話転送切替」、全ての電話を一斉に鳴らす「一斉呼出転送」、優先順位をつけて順番に転送する「順次転送」などのユニークな機能を備えています。

さらに、「NetSupport」などのリモートコントロールツールも、テレワークの業務効率化に貢献します。「NetSupport」は、「VPN／リモートデスクトップ方式」のツールで、ゲートウェイ機能を設定し、会社と自宅のPCにソフトをそれぞれインストールすることで、セキュアなテレワーク環境を最小限のコストで実現します。

HR部門の業務負担を減らしてくれる「ジョブカン」や「SmartHR」などの「勤怠管理や人事労務系のツールも、テレワーク時代には必須です。まだ導入していない企業は、これを機に検討してみてください。

6. テレワークではセキュリティ対策も大事！

テレワークにはメリットがある一方で、情報漏洩やコンピューターウイルス感染といったセキュリティ上の問題と常に隣り合わせです。テレワークで以下のようなセキュリティ事故が発生しています。

機密情報のやり取りに社外のネットワークを利用したり、カフェやコワーキングスペースなど、第三者が自由に立ち入ることのできる場所で作業を行ったりすることで、セキュリティガードが甘くなってしまうのが原因です。テレワークのセキュリティ対策として有効な手段は、次のようなものが挙げられます。

7. テレワークの課題

最後に、テレワークを行っている企業が抱えている課題をご紹介しましょう。独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査において、次のものがテレワークの課題として挙げられています。

労働時間や業務の進捗管理の難しさ、社員間のコミュニケーション不足について、課題として挙げている企業は多いようです。上記でご紹介したツールを利用して、問題を解消するとよいでしょう。

また、情報セキュリティを考慮しながら、従業員の作業を一斉に閲覧・管理したい場合は、「NetSupport」等のリモートコントロールツールの導入をおすすめします。最小限のコストでテレワークのセキュリティ環境を整えてくれるため、機器購入のコスト増に悩んでいる企業も、ぜひご検討ください。

8. NetSupport Managerの導入で安心快適にテレワーク

コロナ禍で導入が進んだテレワークですが、業務管理の面やセキュリティ面ではまだまだ課題があります。リモートコントロールソフトウェアの「NetSupport Manager」は、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績と、30年の歴史・数々の受賞歴に裏付けられた、優れたツールです。特に、会社のネットワーク構成を変更することなく、会社のPCに外から安全にアクセスができる「テレワークサーバー」は、このツールならではの機能です。テレワークの課題を解消したい、ツールの詳しい内容を知りたいとお考えの企業は、お気軽にお問い合わせください。

◆「NetSupport Manager」サービス詳細はこちらのページをご覧ください。

「GIGAスクール構想」とは、2019年に文部科学省が打ち出した施策で、学校教育のICT化を推進させるという目的があります。その後のコロナ禍で、日本の教育現場にはまだICTが普及していないことが浮き彫りになり、「GIGAスクール構想」の推進スピードが加速しています。本記事では、「GIGAスクール構想」に期待される効果や、実現のために行うべきことや課題などを、まとめて解説します。

1. 文部科学省が打ち出した「GIGAスクール構想」とは

GIGAスクール構想の「GIGA」の読み方は「ギガ」、「Global and Innovation Gateway for All」を略したものです。

GIGAスクール構想を説明すると、「児童生徒向けに1人1台の端末を完備し、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備した環境で、多様な子どもたちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化された創造性を育む教育を、全国の学校現場で持続的に実現させる構想」といえます。

これからの変化の激しい時代を生き抜くには、従来の一斉教育だけではなく、一人ひとりに最適な教育を施すことが必要になります。ICT技術を用いながら、子どもたちが持つ多種多様な個性をつぶすことなく、次世代の人材を育てる必要があるのです。

2. GIGAスクール構想によって期待される効果

GIGAスクール構想により、学校教育や教育現場では、下記のような変化が期待されています。

新型コロナ感染症拡大により学校が休校になったことで、子どもたちの学びも影響を受けました。そこで、教育現場においても、ICT化する必要性を多くの人が感じました。ICTを活用してオンライン授業を行うことで、時間や距離の制約なく学べるようになります。

さらに、子ども一人ひとりへのケアが行いやすくなるということも期待されています。一斉授業では、どうしてもついていくことのできない生徒が生じていました。しかし、GIGAスクール構想により1人1台端末を持つようになれば、先生はすべての生徒の回答をその場で確認し、理解できていない場合は重点的にサポートできます。

2018年に行われた国際的な学力テストPISA（Programme for International Student Assessment）で、日本の子どもは読解力が弱いことが判明しました。その反省から、単なる知識習得の学習だけではなく、主体的かつ対話的で、深い学びを実現するアクティブ・ラーニングが注目されています。GIGAスクール構想は、まさにアクティブ・ラーニングに最適な環境であり、読解力の向上が期待されています。

日本では2020年から小学校のプログラミング教育が必修化となりました。GIGAスクール構想により、実際にパソコンやタブレット端末に触れる機会が増え、プログラミング教育にも効果をもたらすと考えられています。

さらに、GIGAスクール構想では、煩雑だった校務の効率化も期待されています。これにより、教職員の長時間労働の改善につながるとも考えられています。

3. GIGAスクール構想を実現するための課題

さまざまな効果が期待されるGIGAスクール構想ですが、実現するためには乗り越えなければならない課題もあります。具体的には、次のようなものが挙げられます。

当然のことですが、児童生徒全員にPCやタブレット端末を用意するには、莫大な購入費がかかります。また、端末を購入するだけでなく、インターネット環境の整備や、端末が故障した場合のメンテンナンス費、教員のICTスキルを高めるための教育費など、さまざまなコストが発生します。

令和元年度のGIGAスクール構想のための補正予算案では、公立学校に2,173億円、私立学校に119億円、国立学校に26億円の、計2,318億円が投じられました。こうした大きな額の予算に見合った効果を出せるかが、GIGAスクール構想を進めるにあたって問われることになるでしょう。

また、インターネットのセキュリティ対策も懸念されています。コンピューターウイルスの脅威についての知識が不完全な子どもがデバイスを扱うことで、情報漏洩などの甚大な被害を生んでしまう危険も否めません。SNS等を通じて犯罪に巻き込まれることも考えられ、セキュリティ教育には十分な時間をかけなければなりません。各自治体の教育委員会や学校側でも、情報セキュリティポリシーを各々で作成し、遵守することが求められます。

そして、現在の日本の教育現場にICTに関する知識を持ち合わせた教員が少ないことも、GIGAスクール構想を進める上で大きな課題となっています。2020年度からプログラミングが小学校の必修科目になったとはいえ、それまではICT機器を用いた授業を行ったことがない教員が大半で、まだまだ知識は浸透していません。本格的な導入に向けて、人材育成が課題となっています。

4. GIGAスクール構想を実現するためのポイント

GIGAスクール構想をスムーズに実現するためには、教育現場では、以下の内容を総合的に検討することが重要なポイントとなります。

まずGIGAスクール構想では、児童生徒全員に1人1台のPCあるいはタブレット端末を用意することが、大前提となります。2021年3月末には、98％の小中学校において、PCやタブレット等の端末が1人1台整備される見込みです。

また、用意された端末を快適に使用できるように、学校内の通信ネットワーク環境の整備も進める必要があります。教材は、新学習指導要領やデジタル教科書への移行が検討されています。授業中に教員や児童・生徒が一斉に教材を使用しても問題ない環境が必要です。また、宿題などもデジタル化され、クラウドの学習ツールを利用して、提出は指定の場所にアップロードするという方法も考えられます。

さらに、ICTを活用できる教職員の養成も必須となります。生徒や保護者、自治体や関係業者とのやり取りに対して、対応できる人材の確保も必要です。しかし、人材育成は一朝一夕でできるものではありません。しっかりとした採用計画や育成スケジュールを立てて、ふさわしい人材を揃えましょう。

5. リモートコントロールソフトウェア「NetSupport School」が授業をサポート

さまざまな課題はあるものの、GIGAスクール構想によってもたらされる進化は、令和の時代を生きる児童生徒にとっては、欠かせないものとなるはずです。教育現場でも、さまざまなツールを利用して、子どもたちをサポートすることが必要です。

リモートコントロールソフトウェア「NetSupport School（ネットサポート スクール）」は、さまざまな形でICTを用いた授業を支援します。オンライン授業でも、時間や距離の制約なく学べるようになります。教員は児童生徒から離れた場所にいても、自身のデバイス上で授業に必要な画面を一括管理でき、児童生徒のフォローがしやすくなります。

また、児童生徒のアプリケーションとウェブの使用状況をリアルタイムに監視することもでき、児童生徒が授業に集中しているのかを把握できます。さらにオンラインヘルプやチャットを通じて、一斉授業では理解のできなかった児童生徒に個別のサポートをして対応することも、さらに深い学びを求めている児童生徒に対して対応することも可能です。

もちろん「NetSupport School」は、GIGAスクール構想で児童生徒に配布される端末のすべてのOS（Windows, iOS, Chromebook (Chrome OS)）に対応しており、運用時のシステム担当者様へのサポートもしっかり行います。

オンライン授業で生徒の支援を行いたいとお考えの方や、教室やパソコンルームでの授業で遠隔操作を行えるツールをお探しの方は、ぜひ「NetSupport School」をご検討ください。

◆「NetSupport School」サービス詳細はこちらのページをご覧ください。

個人情報の適切な管理は企業の重要な責任であり、万が一、インシデントが発生してしまうと経営に重大な影響を及ぼします。

情報セキュリティは高い専門性が要求されるため、どのような対策が必要なのかが分かりにくいもの。そこで今回は、個人情報を管理するために有効な監視ツールについて解説していきましょう。

1. 年々増加している個人情報漏えい

情報化社会が進むにつれ、それと比例するように個人情報の漏えい事故や事件は毎年のように発生しています。個人情報漏えいは規模の大小に関係なく、顧客や取引先に対して損害賠償金として多額の費用が発生する他、再発防止のためのシステム構築にもコストがかかってしまいます。また、金銭的な負担だけではなく、企業の社会的な信用という面においても大きなダメージを負うことになるでしょう。

一度でも情報漏えいが発生した企業は、マイナスイメージを払拭するには長い時間がかかってしまうもの。これまで積み上げてきた信用や信頼を取り戻すのは決して簡単なことではありません。

中小企業のなかには、「顧客数も限られているから対策は不要」「これまで情報漏えいを起こしたことはないから大丈夫」と考えている経営者や担当者もいるかもしれません。個人情報の漏えい対策は企業を守ることにも直結するため、会社や事業規模に関係なく実行する必要があるのです。

2. 情報漏えいの原因は？

JNSA（日本ネットワークセキュリティ協会）の調査によると、2018年の1年間で発生した個人情報漏えいインシデントのうち、「紛失・置忘れ」「誤操作」「不正アクセス」の3大原因が全体の70％を占める結果に。特に「紛失・置忘れ」と「誤操作」という人的なミスに限定してみると実に50％以上にのぼります。

情報漏えいと聞くと外部からのサイバー攻撃や不正アクセスの被害に遭うといったイメージが強いですが、意外にも担当者の不注意や単純なミスによって発生しているものが大半を占めていることが分かります。

ただし、ここ数年の間で不正アクセスの割合も増加傾向にあり、特に2014年以降は毎年増え続けていることも事実です。単純な人的ミスを防ぐことは大前提として、同時に不正アクセスへの対策も不可欠と言えます。

参照元：https://www.jnsa.org/result/incident/data/2018incident_survey_sokuhou.pdf

3. 内部不正による漏えいが増加

不正アクセスと聞いたとき、真っ先にイメージするのは社外の悪意ある人間が自社のシステムに対してサイバー攻撃を仕掛けるケースや不特定多数のサーバーを狙った攻撃ではないでしょうか。しかし、内部から不正アクセスを試みる事件も増加傾向にあります。

IPA（情報処理推進機構）が発表している「情報セキュリティ10大脅威」においても、内部不正による情報漏えいは毎年トップ10に入るほど重要な問題として挙げられています。「自社の従業員を信頼しているから」「うちの社員に限ってそのような心配はない」といった性善説で考えるのではなく、あくまでも客観的に情報セキュリティの信頼性を担保する意味でも、外部からはもちろん内部からの不正アクセスに対して適切な対策をとることが求められます。

4. 内部不正リスクの管理・対策には監視ツールが有効

具体的にどのような不正アクセス防止対策を講じておくことが求められるのでしょうか。IPAが作成したガイドラインでは、内部不正防止のために5つから成る以下の基本原則を記載しています。

例えば、業務担当者であれば誰もが個人情報を持ち出せるような環境にある場合、多少リスクを犯してでも個人情報を盗み出そうと考える人が出てきてもおかしくありません。しかし、セキュリティが厳重で容易に個人情報を持ち出すのが難しく、仮に持ち出せたとしても大量の個人情報を引き出すことが難しい場合、あまりにもリスクが大きいため、たいていの人は不正アクセスをすることをあきらめるでしょう。このように、内部不正のリスクを減らすには、まず大前提として「悪いことをしようと考えさせない環境」を構築することが重要と言えるのです。

しかし、それでも内部の事情に詳しい人物やシステムの仕組みを知り尽くした人物がいると、特殊な手を使って不正アクセスや不正な操作を試み、大量の個人情報を盗み出そうとするかもしれません。そこで、企業が取り組むべき対策としては、不正操作を監視することが有効と言えます。監視ツールにはさまざまなタイプのものがありますが、主に以下のような操作が可能です。

このような機能が実装されていることによって、仮に不正を働こうと考えている従業員がいたとしても大きな抑止力となり、個人情報の不正な取得や漏えいなどのインシデントを未然に防ぐことにつながります。

5. 監視システムならNetSupport Managerがおすすめ

企業が取り組むべき内部不正対策は、セキュリティポリシーの策定や監視ツールの導入、さらには情報セキュリティに関する社員教育など多岐にわたります。いずれも企業のセキュリティ対策としては重要な項目ばかりで、どれかが欠けてしまうとセキュリティ上の問題が懸念されます。

そこで個人情報漏えい対策として監視ツールを導入する場合におすすめなのが、ワイドテックの「NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）」です。NetSupport Managerは各クライアントPCのモニタリング機能や録画機能が搭載されている他、スマートカードによるユーザー認証や登録外IPアドレスからの接続拒否といったセキュリティ機能を実装しています。

ゲートウェイ機能を用いたテレワークでは、同一のセキュリティキーが設定されていない端末との接続を拒否します。また、接続時に任意のID・パスワードを要求する、ファイル転送を禁止させるなど情報漏洩・不正アクセス対策についても意識されています。

不審な動きやアクセスが確認された場合、個別のクライアントPCに対してメッセージや警告を発信するだけでなく、キーボード、マウスの入力操作をロックすることも可能です。反対にユーザー側から管理者側ヘルプリクエストを送信できます。

NetSupport ManagerはWindowsやMac OSなどのPC用OS、iOSやAndroidなどのモバイル用OSなどさまざまなプラットフォームに対応しているため、複数のデバイスを導入している企業においてもおすすめです。

6. まとめ

個人情報漏えいを未然に防ぐには、外部からの不正アクセスやサイバー攻撃はもちろん、内部からの不正操作に対しても十分な対策を講じておくことが求められます。しかし、これらは決して簡単に実現できるものではなく、十分なセキュリティを担保するためには多くの手間とコストがかかるでしょう。

経営上の問題によって十分な予算が確保できないからといって、個人情報漏えい対策を後回しにしていては一向に解決できないばかりか、セキュリティインシデントが発生し経営に致命的なダメージを与えかねません。NetSupport Managerは限られた予算内でも手軽に導入できるメリットもあるため、個人情報漏えい対策が不十分だと感じている企業はぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか。

NetSupport Managerには30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

※体験版は最大10接続までとなっています。

ワイドテック プロダクト企画のYです。

いつもは新製品の企画をメインに、POLESTAR Automationの不定期連載「自動化コラム」もサイト開設時から担当させていただいています。
これまでNetSupport製品については門外漢だったのですが、先般の新型コロナウイルス(COVID-19)による緊急事態宣言を機に、NetSupportシリーズ製品のテレワーク向け展開などのコンテンツ制作支援にも関わり始めています。

1. 「オンライン授業」検索数が急増中！

ワイドテックではNetSupport製品を2009年から代理店として販売しているのですが、近年の販売状況は比較的落ち着いていました。

それが、新型コロナウイルス禍で「在宅勤務」や「テレワーク」が話題になり始めた2月頃から突然問い合わせが増え始め、NetSupport専用で立てている、このWebサイトへのアクセスが前年同期比の数倍という状態が、今も続いています。

企業のお客様からの問い合わせもかなり増えたので、アクセス増は「テレワーク特需」によるものだろうと、社内の誰もが信じて疑いませんでした。

急遽、NetSupport製品のテレワークでの活用に欠かせない「ゲートウェイ」の利用方法のマニュアル作成をはじめとするテレワーク関連コンテンツの充実を図ることにし、準備も完了したのですが…

ある日、Web担当者がWebアクセスの詳細データを検討していて、衝撃の事実が明るみになったのです。

なんと。NetSupportサイトで一番アクセスされているページは、テレワーク向けで使える「NetSupport Manager（以下NSMと略）」ではなく、教育用に特化した「NetSupport School（NSSと略）」の方だったのです！

正確な理由を特定するのは難しいですが、関係者の間でそれなりに分析してみたところでは、2月末頃からコロナ禍により学校や学習塾など教育関係施設が相次いで休校となる中、突如メディアに頻出するようになった「オンライン授業」で検索してくる人が多かったようでした。「遠隔授業」とか「リモート授業」「遠隔教育」「在宅学習」といった呼び方もありますが、一番伝わりやすくて、キャッチーなキーワードとして、コロナ禍のもとで一気に広まったのが「オンライン授業」だと思います。

実践はさておき、「働き方改革」の一環として数年前からそれなりに検討や準備の進んでいたテレワークとは異なり、学校や塾の授業をオンラインで行うというのは、国土の狭い「3密」の見本のような国である日本、特に都市部では従来ほとんど考えられたことのなかったテーマだと思います。そこにコロナ禍による休校という予期せぬ事態が発生し、教育現場では急な対応に追われることになったのでは、とみています。

2. コロナ禍のもと、「Zoom」で始まったオンライン授業

それなら教育関係からの問い合わせが増えても良さそうなものですが、コロナ以降、当社へのNetSupport製品に対する問い合わせは、ほぼ全部がNSMについてのものです。

NSSへの問い合わせが少ないのは、NSSというツールそのものの紹介だけで、オンライン授業についての提案や解決策などの具体的な情報が提供できていないからなのかな、と自省しているところです。

ところで、実は自分にも小学校高学年の子供がいるのですが、子供の関係ではまず学習塾や英語塾などが、連休前後からオンライン授業を始めています。

使っているツールは、どこも判を押したように「Zoom」です。「Skype」を使うところもあると聞きましたが、自分の周囲では全部Zoomです。

今回まず求められたのは、コロナ禍により教室に通えない状況で、オンライン授業のできる環境です。

WebミーティングないしはWeb会議のツールであるZoomが、テレワークにおいて会議を行うための手段として広く使われ、あっという間に存在が知れ渡りました。

今更説明の必要もないでしょうが、ZoomはWebカメラ（PCカメラ）とマイクを用い、離れた場所どうしでコミュニケーションが可能なツールです。Webブラウザだけで利用開始でき、ユーザーインターフェースや使用手順がわかりやすく、あと何よりも1対1なら無料、40分までのグループミーティングも無料で可能な点から、利用ノウハウが短期間で蓄積・拡散され、オンライン授業に利用可能な数あるWeb会議ツールの中で、Zoomが選ばれて行くことになったようです。

取り急ぎ、オンライン授業に求められたのは、先生（教師）が児童・生徒・塾生の顔を見ながら、画面に映した黒板（ないしはホワイトボード）を通じて授業ができる、いつもの教室での授業の再現です。もちろんリアルタイム性も重要です。画面共有や画面の切り替え、相手の音声をミュート（消音）する機能などもあり、Zoomは手っ取り早くオンライン授業を始めるための条件を満たしていたといえるでしょう。

3. Zoom/Skypeを使ったオンライン授業の課題

しかし、学校や塾が閉鎖・休校になり、オンライン授業のツールとしてZoomが広まり始めた3月頃には、Zoomで行われているWeb会議等に「乱入」していたずらを働く、いわゆる”Zoombombing（ズーム爆弾）”が問題になりました。その頃のZoomはWeb会議用のURLをクリックするだけで、そのままWeb会議やオンライン授業に入れる仕様でしたので、URLが漏れたり、あるいは総当たりで適当なURL文字列を打ち込んでログインに成功すれば、会議主催者の承認なしで「乱入」が可能な仕様でした。

後に会議IDとパスワードが標準設定になったり、参加者を待機させ、主催者が承認するまでWeb会議に参加できなくする「ロビー」と呼ばれる機能が実装されたりしましたが、このZoombombing問題が、Zoomのオンライン授業での活用マインドを萎縮させてしまったようにも思います。

代替案としてWindows 10のPCなら標準でインストールされているSkypeも利用されるようになりましたが、もともと1対1の音声通話ツールとして開発されたSkypeは、Zoomのようなグループミーティングよりも1対1通話を優先した設計になっていて、グループでのオンライン授業にはZoomに比べて使いづらいところがあります。

Skypeを擁するMicrosoftでも、Microsoft 365(Office 365)を利用する企業でのグループワーク向けに提供している「Microsoft Teams」をSkypeに代わる今後のWeb会議ツールの主力と考えているようで、実際に企業向けの「Skype for Business」は2021年をもって提供終了が決まっているほか、逆にTeamsの方を個人向けに提供することもアナウンスされています。

実は当社におけるテレワークは、会社の自席PCでの作業をリモート化するNSMと、会議室での会議やグループワーク仮想化のためのTeamsを用いて実施してきました。しかし、個人的にはTeamsというツールの動作の重さ、多機能の裏返しともいえる取っ付きにくさが気になっています。NSMでできる範囲のPCでの作業は、手前味噌ながら本当に快適なのですが…

4. オンライン授業に第三の選択肢「NetSupport School」を

当社で提供しているNSSは、いわゆるICT授業・ITを応用した授業を行う教育機関向けに提供している製品で、IT教室に先生と児童・生徒・学生さん（以下「生徒」と括ります）の使うPCの台数に合わせて一括導入することを想定して開発された「授業支援用ソフトウェア」です。

つまり「先生がPCを使って、複数の生徒を相手に授業を行う」ための機能が満載の、授業に特化したツールです。

例えば出席を取る機能がありますが、リスト形式で出席（ログイン）状況が一目瞭然です。Zoomですと誰がいるのかが他の参加者（＝生徒）にも見えてしまいますが、NSSでは、この情報は先生にしか見えませんので、生徒にとってノイズになりません。

先生は、生徒のPCにホワイトボードを表示させて授業を行うだけでなく、インストールされているアプリケーションを一斉にリモート起動することもできます。Webブラウザ、メモ帳やWordなどのテキスト入力ツール、動画プレイヤー、描画ツールなど、授業に必要なアプリを起動したり、終了させたりできます。不要なWebサイトの閲覧やアプリの起動を、ホワイトリスト（特定サイト・アプリのみ許可）またはブラックリスト（特定サイト・アプリを禁止）によって制御することも可能です。

紙の教材を使わせている間など、授業の内容によってはPCの使用を一時的に禁止したい場合もあるでしょうが、そうしたケースではキーボードやマウスを個別または一斉にロックする機能もあります。

これらは教室の中はもちろん、オンライン授業で教室の外にあるPCに対しても実行できます。

チャット機能もあり、先生から生徒に一斉に、または個別にメッセージを送ったり、生徒からの返答を受け取ったりすることが可能です。

生徒のPCのデスクトップを一覧で見られる機能や、個別に録画する機能までありますので、授業の進捗をチェックしたり、授業の時間外に確認するのにも便利です。

そして、学校といえば授業時間外で課される「宿題」が欠かせませんが、宿題の提出に便利なのが、ファイル転送・回収機能です。生徒側からの送信（アップロード）もできますし、先生側から生徒の端末にあるファイルを回収（先生側からみればダウンロード）も可能です。

オンライン授業だけでなく、通常の教室での授業も含め、PCを使って授業を行うために必要不可欠な機能が一通り揃った授業支援ツール、それがNSSなのです。

5. 「VPN」の活用で、セキュアなオンライン授業を！

NSSをオンライン授業に用いる上での留意点ですが、NSSにはNSMとは異なり、学校と家庭のように、異なるネットワークに跨るPCどうしをインターネットで簡単にリモート接続できる仕組み「ゲートウェイ（中継サーバー）」が用意されていません。
そこは工夫が必要になってきますが、「VPN（Virtual Private Network=仮想プライベートネットワーク）」を用意するのが、最も簡単かつセキュアな解決方法です。

すでにVPNが構築済みで、家庭のPCが学校のネットワークにつながるようになっていれば、そのままNSSをお使いいただけますが、そうでない場合はVPNの構築が必要です。

NTT東日本・西日本の「フレッツ光」で「ひかり電話」などの契約者に提供されるホームゲートウェイ(HGW)や、一部の市販ルーターにL2TP/IPsecやOpenVPNなどのVPN機能が搭載されているほか、国産のフリーソフトウェアである「SoftEther VPN」のように、日本語のGUI画面やドキュメントが揃っていて、Windowsに普通にアプリをインストールする程度の技術スキルで簡単に構築できるものもあります。

特に、SoftEtherで提供している独自方式のVPNでは、ルーターでのポートフォワーディングやファイアウォールの設定変更なども不要です。

また、VPS（仮想プライベートサーバー）などを使ってSoftEtherなどのVPNを外部に構築し、そこに学校と家庭のPCを各々接続して同一ネットワーク上に置くようにする、という方法もあります。コストはLinuxのVPSであれば、月に税込み300円台からで済みますが、CLI（コマンドライン）のLinuxにVPNサーバー（SoftEtherもLinux版があります）を構築できるスキルは必要になります。

VPNを用いると、接続情報を知らない第三者による学校のネットワークへの接続はできませんので、パブリックなツールで問題になったセキュリティ事故も回避可能です。

VPNにより、NSSならではの豊富な授業支援機能をオンライン授業でも活用でき、教室での授業からオンライン授業・在宅学習まで、NSSだけで一貫して行うことが可能になります。

6. まとめ

企業ユーザー向けで、数千とか数万単位のライセンスが一気に売れる大型案件もあるNSMと比べると、NSSは導入規模が小さく、当社としても正直なところ、これまであまり力を入れてこなかった製品でもあります。何より、社内でもNetSupport製品の担当者以外、自分を含めてNSSがどんな製品なのか、あまり理解していませんでした。

しかし、このコラム執筆のために、Zoomを使ったオンライン授業とも比べつつ、改めてNSSについて勉強してみて、NSSのポテンシャルの高さに驚いているところです。

Zoom、Skypeのような無料ないしはフリーミアム（一定条件の範囲内で永久無料）ではありませんが、価格に見合った価値を提供しているツールだと自負できます。

これを機に、NSSを世に広めつつ、当社内部でも教育関係の皆さまからのさまざまなニーズにお応えできる体制を作って行くきっかけにしたいと考えています。

と、いうわけで、このページを検索してこられた先生方へ、ワイドテックからのメッセージです。

緊急事態宣言が解除されても、「3密」回避のための「新しい生活様式」に基づく授業時間短縮・隔日登校などの措置が、当面続けられるかと思われます。

本格的なオンライン授業への取り組みに向け、オンライン授業の始め方や進め方でお悩みの先生方、あるいはZoomやSkypeでのオンライン授業を試してみて壁に直面した先生方、ぜひともNetSupport Schoolをご検討いただければ幸いです。

まずは、30日利用可能な体験版でお試しください。

新型コロナウイルスは多くの国民生活に影響を及ぼし、従来の日常を取り戻すまでには長期戦を覚悟しなければならないとされています。企業の経済活動においても影響は甚大で、特に労働環境についてはテレワークを導入する企業が一気に増えている現状があります。

しかし、これまでテレワークに対応してこなかった企業にとっては、何から準備すれば良いかわからないもの。そこで今回の記事では、そのような企業にぜひおすすめしたい「NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）」について紹介します。

1. 都内のテレワーク普及率は約6割

新型コロナウイルスの感染拡大を防止するため、国や自治体では企業に対して積極的なテレワークの活用を呼びかけています。そのような中で、2020年5月11日に東京都が調査した結果によると、都内における従業員30名以上の企業のうち、実際にテレワークを導入しているのは62.7%という結果となりました。

3月時点での同調査の結果では24.0%であり、約2ヶ月という短期間で実に2.6倍もの企業がテレワークを導入・実施したことになります。ちなみに、大企業になればなるほどテレワークを積極的に導入する傾向が見られ、300名以上の従業員数の企業では実に約80%が導入済みという結果も出ています。

また、2020年4月にMONEYzineが実施した労働者に対する意識調査では、一般社員の41%、管理職では56.1％が、「収束後もテレワーク推進を望む」と回答したことがわかりました。テレワークでは社員の労務管理がしづらくなるなどの課題が指摘されているものの、一般社員よりも管理職のほうがテレワークを希望する傾向が強いことが浮き彫りになりました。

2. PCを自宅に持って帰れない職種はどうする？

多くの企業において急速にテレワークが普及していますが、それでも東京都においては約3分の1の企業がいまだにテレワークに対応できていない現状があります。そもそも物理的にテレワークが不可能な業種もありますが、会社の制度やルール上の問題で対応できないケースも少なくありません。中でも大きな障壁となっているのが「PC持ち出し禁止」のルールです。

このようなルールがある企業では、テレワーク導入によってむしろ生産性が低下することも。社外にPCを持ち出す際には事前に許可を得る必要があったり、セキュリティやアクセス制限があったりして、本来の業務がスムーズにできない要因になるからです。PCの持ち出しを検討するにあたっては、万が一外出先で紛失や盗難にあった場合のガイドラインを定める必要があります。さらに、一般的なログイン設定だけではなく生体認証なども併用した強固なセキュリティ対策も重要。しかし、そのためにはPCの買い替えや専用のデバイスを用意しなければならず、コストがかかってしまいます。

そのような企業の課題を解決するためにおすすめなのが、ワイドテックが提供している「NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）」です。会社で使用しているPCを自宅に持ち帰らなくても、自宅のPCを使って会社にあるPCへリモートアクセスを可能にします。Windowsはもちろん、MacOSにも対応している他、Androidなどのモバイル端末からのアクセスも可能。もちろんセキュリティ対策も万全。不正アクセスや情報漏えい、サイバー攻撃といったリスクからも守ってくれる、信頼性の高いリモートデスクトップツールです。

3. NetSupport Managerならストレスゼロのテレワーク導入を実現

NetSupport Managerは専用のハードウェアを購入する必要がありません。テレワークに活用する際には会社のPCと普段自宅で使用しているPCに専用のソフトウェアをインストールするだけ。従業員に対して経済的負担を強いることもないため、最小限のコストでテレワークを開始できるメリットがあります。

テレワークの課題となり得るコミュニケーションの取りづらさは、チャットやバーチャルホワイトボードなどの機能で解消することも可能。チャットはテキストと音声それぞれに対応しており、わざわざスマートフォンを取り出して相手を呼び出す必要もありません。チャット上で相手から反応がない場合は、ビープ音で気づかせる機能もあります。チャット上でほとんどのコミュニケーションが完結できる工夫が施されているため、テレワークにおけるコミュニケーションをスムーズにできるでしょう。

テレワークを初めて導入する企業の中には、「従業員が使いこなせないのではないか」といった悩みを抱えるところも。導入に躊躇してしまう例も少なくありません。しかし、NetSupport Managerは複数のユーザー画面をモニタリングできるシステムを搭載。テレワーク中の社員が自社のヘルプデスクのスタッフからサポートを受けながら操作することも可能です。

このように、NetSupport Managerはテレワークで働く一般社員はもちろん、テレワークを社内でサポートするIT部門や管理部門、ヘルプデスクの担当者の負担も軽減し、快適に利用できる環境が整っているのです。

4. NetSupport Managerの「ゲートウェイ機能」とは？

「ゲートウェイ機能」は、テレワーク導入のためのツールとしてNetSupport Managerが選ばれる理由の一つ。通常、リモートデスクトップのシステムを実現しようとするとVPNのような高度な技術やノウハウが必要です。VPNを全社に導入する場合、高額なコストと時間を要し「一刻も早くテレワークを実現させたい」といったニーズに応えることは難しくなります。

こういった課題を解決できるのが、NetSupport Managerが採用しているゲートウェイ機能です。ゲートウェイ機能とは、会社と自宅のように、異なるネットワーク環境を中継し、遠隔でのコントロールを可能にする中間サーバーになります。これによって、リモートデスクトップ機能を採用するうえで一般的なVPNの導入は不要となり、実際にシステムを構成し稼働できるようになるまでの時間を大幅に短縮できます。

当然のことながら社内のネットワーク構成を変更する必要もありません。ソフトウェアをインストールするだけなので、自社にサーバーやネットワークの管理者が不在の場合もスムーズに利用できます。自宅側のインターネット回線にあるファイアウォールの設定などを変更不要で、テレワークを活用する一般社員にとってもメリットがあります。

これまでと同様に社内のファイルサーバーやシステムにアクセスでき、個別のセキュリティポリシーに沿ってファイルの転送やダウンロードを禁止するといったカスタマイズも可能です。

5. まとめ

現在、新型コロナウイルスの感染拡大にともない、“新しい生活様式”が求められています。企業も従来の働き方ではなく、場所にとらわれない新しい働き方にシフトしていかなければなりません。テレワーク導入は、そんな新しい働き方への大きな一歩。多くの労働者にとっても、通勤時間が減ることでワークライフバランスが充実し生産性が高まっていくと期待されます。

ワイドテックのNetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）であれば、従業員に経済的負担を強いることもなく、最小限のコストで迅速にテレワーク環境を整備できます。30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しいただき、自社の業務にマッチするのか試してみてはいかがでしょうか。

※体験版は最大10接続までの制限があります。

働き方改革の一環として始まったテレワーク（リモートワーク）が、昨今の新型コロナウイルス感染症対策により急速に普及し始めていますが、導入や運用の方法がわからず、実施に踏み切れていない事業所も少なくないようです。
そこでおすすめしたいのが「NetSupport Manager」。独自の「ゲートウェイ機能」により、家庭や職場のPC環境のほとんどに該当する「家庭と職場で別々のLANに接続されたPCどうしのリモートアクセス」を、最も手軽な方法で実現できる手段です。

1. 自宅での準備は最小限で、すぐにテレワーク開始！

ゲートウェイ機能の利用により、職場のPC、自宅のPCが別々のLAN内（※）でプライベートIPアドレス（192.168.*.*など）で接続されている状態でも、リモートアクセス（遠隔接続）を実現可能です。

職場のPCに「クライアント」、自宅のPCに「コントロール」を、それぞれインストールするだけ。
ルーターやファイアウォールの設定は不要です。
コントロールはWindows、Mac用はもちろん、AndroidやiOS/iPadOSなどモバイル端末用も用意しています。
※それぞれのLAN上でWebブラウザやメールなどのインターネット接続が利用できていれば、ゲートウェイによる遠隔アクセスが可能

【NetSupport Managerの「ゲートウェイ機能」とは？】

別々のLAN内でプライベートIPアドレスにより接続されているPC間の通信を中継し、リモートコントロール可能にする中間サーバーソフトウェアです。

• VPN（仮想プライベートネットワーク）のような、サーバー・ネットワークに対する専門的な知識は不要、設定や管理が容易
• 社内のPCにインストールするオンプレミス構成はもちろん、パブリッククラウドのWindows仮想マシン上にもインストールできるので、職場のネットワークには一切手を付けることなくテレワークを実現
• ゲートウェイ構築のための追加ライセンス費用が不要

2. 自宅PCをセキュアなシンクライアント端末に！

コントロールとクライアント間のファイル転送や、クリップボードによるコピー&ペースト操作を禁止できますので、職場のデータが従業員の自宅PCにコピーして持ち出されたり、セキュリティの脆弱な自宅PCからマルウェアなどが職場のPCに侵入するのを防止します。

また、コントロールとクライアントの同時操作が可能ですので、テレワーク中の社員が出社している社員のサポートを受けたり、逆に自宅PCから職場のPCへのユーザーへのアドバイスも可能です。

3. モバイル環境でも快適なテレワークを！

通信速度が64～128kbpsのISDN時代から20余年間にわたって進化を重ねてきた、NetSupport社ならではのテクノロジーとノウハウにより、速度に不安のあるモバイル回線でも、快適で安定したテレワークを実現します。

ワイドテックのNetSupport Managerなら、手軽でセキュアなテレワーク環境の実現が可能です。
［30日間の無料体験版］がありますので、まずはお試しください。
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流通・小売業界では人手不足が常態化しており、業務の効率化や生産性の向上が急務となっています。こういった課題を解決する方法の一つが、最新のIT技術を駆使した「デジタルトランスフォーメーション」の導入です。

これからの流通・小売業はデジタルシフトできないと生き残るのは困難な状況です。流通・小売業の変革の鍵となるデジタルトランスフォーメーションについて解説しましょう。

1. 流通・小売業界に必要なデジタルシフト

労働人口の減少によって、飲食店や物流などの流通・小売業界は人出不足が深刻です。業務効率化による働き方改革が叫ばれる中、デジタル化の波は流通・小売業界にも押し寄せています。今後、流通・小売業を営む企業のサプライチェーン部門は、デジタル化の変動に対応できる柔軟な組織づくりが急務となるでしょう。

流通・小売のデジタルシフトとして注目されるのがIoTの活用です。流通・小売の代表的な業態であるスーパーマーケットにおいて、IoTの活用が与える影響とはどのようなものなのでしょうか。

例えば、AI店員やデジタルサイネージが人に代わって接客することで、人出不足による顧客満足度の低下を解消します。また、IoTをPOSレジや販売履歴データと組み合わせて顧客管理に活用したり、追跡用チップや在庫タグをセンサーと連動させて集団万引きを予防したりすることも可能。IoTの活用により、スーパーマーケットの顧客管理、セキュリティ、リスク管理なども容易に行えるようになります。

◎変革できないと生き残れない

コンビニも、以前とは売っている商品やサービスがかなり変わりました。公共料金の支払いやATMの利用など、買い物のついでに所用を済ませられる便利な場所です。ドラッグストアの品揃えを見ても、競合相手にスーパーマーケットを視野に入れていることは明らかでしょう。

コンビニやドラッグストアが業態の垣根を越えてあらゆるサービスを展開するのは、「現在のままではいずれ立ち行かなくなる」という危機感があるからです。逆に言えば、こういった危機感が次々とサービスを提供する原動力になり得るのです。

しかし、同じ小売業界でもスーパーマーケットだけは昔ながらの商売を続けています。コンビ二やドラッグストアのような新たなサービスは見えにくく、時代に取り残された感じさえあります。

昔ながらの体質が根強い流通・小売業界を変革するには、思い切ってデジタルトランスフォーメーションの導入が必要でしょう。デジタルトランスフォーメーションはIT分野のテクノロジーと思われがちですが、システム自体はITを活用していてもその本質はビジネスモデルの変革にあります。そのためデジタルトランスフォーメーションはIT分野として狭義にとらえるのではなく、経営にかかわる課題解決策として経営陣を中心に全社をあげて取り組むべきです。

デジタルトランスフォーメーションを導入すると、テクノロジーを活用して売上をアップさせることが可能です。また、経営陣の意思決定のスピードが早くなり、経営方針の軌道修正も迅速に。さらに、従来のやり方を変えて新しい取り組みを実施することも、デジタルトランスフォーメーションの導入によって可能となります。

2. 見直しを迫られる企業のサプライチェーン部門

流通・小売業のIT化が進む中、サプライチェーン部門における業務の見直しにITが活用されるケースも増えています。テレマティクスを通じた輸送とロジスティクスの最適化など、IoTの導入で改善できることが小売業界にはいくつもあるからです。

現在、小売業界では在庫の分散化や店舗間補充などが進められており、IoTによって倉庫や流通センターのあり方も変わろうとしています。例えば商品に追跡用チップを付け、搬入や搬出作業を自動化することも可能です。IoTを使って追跡用チップを管理すれば、販売履歴や販売計画や受注情報だけでなく、顧客からの急な発注にも柔軟に対応できるでしょう。

◎小売りビジネスの活性化に必須の条件

これからの小売業は、在庫のリアルタイム化が必須となるでしょう。在庫が正確に把握できない根本原因は、物流がリアルタイムに変動するのに対して、情報がバッチ処理されているからです。そのため現場のモノの移動に情報が追いつかず、在庫の不一致が発生するのです。

今後は販売情報と在庫情報をリアルタイムに計上して販売情報と一致する、リアルタイム在庫の実現が可能になります。

3. NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）で流通・小売りの課題を解決

流通・小売におけるデータの一元管理に最適なサービスをお探しなら、ワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」がおすすめです。

NetSupport Managerを導入すると、各地に点在する系列店舗のPOSデータを本部が一元管理でき、時短・効率化を実現します。例えば、全国展開のチェーン店などではシステム管理担当者が店舗を巡回しますが、店舗数が多いため店舗間の移動に時間がかかり、対応頻度が低くなる問題がありました。

しかしNetSupport Managerを本部と店舗のPCにインストールすれば、システム管理担当者は本部にいたまま各店舗のPOSデータのチェックや在庫情報などをリアルタイムで把握できます。店舗運営を効率化するだけでなく、システム管理担当者が現地に赴く必要もないため、スタッフの負担が軽減されるメリットがあります。

◎安全性に優れたNetSupport製品

NetSupport製品は、世界90ヶ国で1,700万台を超える導入実績を誇ります。銀行をはじめとした金融機関をはじめ、行政機関や病院など日本でも多くの業界で採用されています。中でもNetSupport Managerは、多対多の接続が可能なリモートコントロールソフトです。

WANからのリモートサポート環境を構築するための「NetSupport GateWay」を標準搭載。56ビットDESから256ビットAESまで設定できる通信暗号化などセキュリティ面も安全です。

導入に際して最低2ライセンスからご契約可能です。追加契約も1ライセンス単位から可能なため、必要な数に合わせて契約ができます。

4. まとめ

ワイドテックのNetSupport Managerなら、全国展開するチェーン店舗や個人店舗を構える企業のシステム管理やデータ保守の一元管理が可能です。30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

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近年、企業や組織内部の不正行為による情報漏えいが問題視されています。こういった内部不正を防止するためには、セキュリティ対策の強化が急務。多くの企業で情報管理のコンプライアンス強化や従業員の行動を監視するシステムの導入が進んでいます。

社内や店舗のPC操作を遠隔地から監視できるPCリモート監視サービスは、導入がスムーズかつ安価で運用できるものが多く、セキュリティ対策のツールとして注目されています。今回はこういったセキュリティ対策強化が叫ばれる背景や、リモート監視システム導入で実現できることを解説します。

1. データ不正流出で揺らぐ企業の信頼

2014年に大規模な個人情報流出事件が発生して以来、企業においては組織内部者による不正行為防止が大きな課題となっています。一度、情報漏えいを起こして個人情報が流出してしまうと、企業の社会的信用が一瞬にして失墜することに。信用回復には相当な時間を要します。

また、企業の社会的信用は売上にも直結。情報漏えいは企業の利益にも大きな損害を与えます。こういった背景から、多くの企業でセキュリティ対策の強化が急務となっているのです。

2. 内部不正に関する国内状況

内部不正事件は公表されないことが多く、テレビなどで報道されるのは氷山の一角に過ぎないと言われています。膨大なデータが漏えいした場合は社会的な影響が大きいので報道されますが、小規模な漏えいや裁判に至らない事例、内部規定違反などの事例は内部で処理されることも少なくありません。情報漏えいは企業の信用にかかわる一大事ですから、どこの企業も公表したがらないのが実情です。

もし公表すれば、株価の暴落や風評被害を招くことも。また、自社の社会的信用が失墜してしまうと、立ち直るまでに何年もかかることがあります。当然この間の売り上げは激減するでしょう。しかも、自社が社会的信用を失っている間に競合他社に市場を奪われることもあり得ます。こうした事情から、企業は内部不正を公表することをためらう傾向にあります。

内部不正防止対策が進まない原因には、企業内の他の部署との情報共有が困難なことが挙がります。それぞれの部署が自らの経験をもとに独自のセキュリティ対策などを実施している場合が多いのです。そのため企業として内部不正対策を一元化して行うには、課題をクリアにし、共有する必要があるでしょう。

◎内部不正の手口と対応は？

内部不正の顕著な手口が、「アクセス権限の悪用」です。内部不正者に付与されたアクセス権限を悪用して、機密情報を取得し漏えいするものです。この場合、業務に必要ない範囲までアクセス権限が付与されていると、被害が広範囲に及びます。

また、離職者が在職中に使っていたアカウントが消去されないまま残っていて、離職後にそのアカウントが悪用されるケースもあります。さらに、USBメモリーのような外部記録媒体、電子メール、紙媒体、クラウドストレージなどを使って、内部情報を不正に持ち出した例もあります。こういった内部不正を根絶するには、企業全体で不正防止に取り組む必要があります。

特に、内部不正対策は経営者の責任であることを、経営者本人が自覚して取り組むことが重要です。アクセス権限の付与には厳しい基準を設け、必要最低限の権限しか付与しない、離職者のIDも離職日に削除する運用ルールに決めるなど、徹底した対策が必要です。これと同時に、外部記録媒体の持ち込みを制限し、電子メールやクラウドなどを悪用されないために、パソコンの利用履歴のチェックも必要になってきます。※

3. 不正検知・監視サービスの導入で内部不正を防止

従業員の内部不正を防ぐため、さまざまなベンダー企業が内部不正対策に有効なサービスやツールを提供しています。特に効果的なのが、機密情報に関するPC操作ログを監視・録画できるツール。内部不正の抑止力になるとともに、実際に内部不正が行われた場合に不正の全貌を明らかにする証拠となります。PCの使用履歴には使用者の固有IDも記録されるため、いつ誰が内部不正を行ったかが明らかになるからです。

4. NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）で社内PCでの作業を可視化

ワイドテックの「NetSupport Manager」は、離れた場所にある複数のPCを遠隔操作で監視し、画面を録画できます。この機能を利用して、疑わしい操作を行う従業員のPC画面を録画し、本人に操作が違反であることと監視されていることを通知すれば、内部不正を未然に防げます。

また、ログファイルでの利用履歴を追跡・解析。サムネイル画面も含めた監視もリアルタイムで行うことが可能です。PCの利用記録が詳細にわかるため、重要な企業データを保護できます。

個人情報を扱う企業の導入だけにとどまらず、リモート監視ツールとしてさまざまな業種で活用できます。例えば「流通・小売業界」。AWSなどのクラウド環境とのネットワーク接続が可能であればリモート接続は可能なので、スーパーのPOSレジ管理にも対応。大型ショッピングセンターのPOSレジと連携したネットワークを構築できます。

全国に店舗展開するスーパーなら、本社にいながら全店舗のPC端末を一元管理できます。仕入れ管理や売上集計・分析、在庫管理といった店舗ごとのデータ管理を本部のPC端末でまとめることで、各店舗の店長の残業時間削減にもつながります。

また、コスト管理、店舗ごとの人材データなどを、本部や情報システム部で集中管理できるのも大きな特徴。流通業界でも店舗売上データや個人情報データの取り扱いには敏感ですが、NetSupport Managerは通信の暗号化やセキュリティキーでの接続などが万全なので、機密性の高いデータでも安全に管理できます。

5. まとめ

ワイドテックのNetSupport Managerを活用すれば、営業活動で蓄積した顧客個人情報の漏えいを防止したり、全国に点在する系列店舗のPC保守や監視をしたりできるため、セキュリティ対策などの課題解決につながるでしょう。

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産業保安分野において、IoTが盛んに活用される時代になりました。この変化とともに検討したいのが、“遠隔操作システムによるIoTセキュリティ強化”です。IoTによって各機器がつねにインターネットにつながると、必然的にサイバー攻撃やデータ漏えいといったリスクが高まります。これらのリスクに備えるためには、システム全体を監視するツールの導入が急務でしょう。

1. 産業保安分野のIoTセキュリティの現状

IoT (Internet of Things)の導入により、これまでインターネットなど外部のネットワークに接続していなかった機器が通信機能を持つようになりました。産業保安分野においても、設備の老朽化や現場作業員の高齢化といった課題解決のため、プラントにIoTを導入して活用する動きが増えています。

この流れには“安全性と収益性の両立”という目的がありますが、サイバー攻撃を仕掛ける側から見ると、新たなターゲットが誕生したことになるのです。プラントの稼働に影響を与えかねないサイバー攻撃は、プラントにもそこで働く人員にも、多大な脅威になり得るでしょう。

◎産業保安分野のIoTセキュリティの課題とは
産業プラントの中にはインターネットが普及する以前に建設されたプラントもあり、外部との接続が想定されていないものも少なくありません。これは外部からの攻撃に対して脆弱であることを意味します。つまりサイバー攻撃の標的になる可能性も高いのです。

一方で、今後は産業保安分野におけるIoTの活用は避けられません。インターネットへの接続やその他のデータ授受のため、外部システムとの接続の機会がますます増えるでしょう。このような産業保安分野の新しい流れは、そのまま新たなサイバー攻撃を招く危険性もはらんでいるのです。

2. IoT技術の活用で予想されるリスク

IoT技術の活用で予想されるリスクには以下の4つがあります。

自然災害	地震・台風といった災害による停電時は、コンピューターが動作できなくなります。コンピューターは大量の熱を発するため常に冷却しないと正常に動作できず、災害発生時に空調機が停止してコンピューターに異常が発生することもあります。
装置の故障・不具合	2000年以降、システムの機能をハードウェアだけでなくソフトウェアで実現する事例が増加。そのため以前よりもソフトウェアのボリュームが膨大になり、故障や不具合の発生率も大幅に増えました。
人為的ミス	システム運用のレベルが上がれば、それを操作するオペレーター業務も煩雑になります。当然ながらオペレーターがシステムにアクセスする回数も増えるため、どうしても人為的ミスが多くなる傾向にあります。
サイバー攻撃	2000年以降、業務用コンピュータシステムやインターネットに対するサイバー攻撃は急激に増加しました。「制御系システムは外部システムから隔離されているため、サイバー攻撃を受けない」と言われてきましたが2010年以降、制御系システムがサイバー攻撃を受ける事例が発生。年々その件数は増加しています。

3. IoT 技術導入と課題（サイバー攻撃）への対応

IoT技術を導入する際の課題について考えてみましょう。

◎サイバーセキュリティ対策における課題

現在サイバーセキュリティ対策として、多くの事業所でセキュリティガイドラインを作成・運用しているでしょう。しかし例外的にガイドラインに違反してしまうケースが発生します。例えば、保守目的で企業のネットワークをインターネットに接続してしまう場合。

日本に代理店がない海外ベンダーのツールを利用する場合、製造系ネットワークをインターネットに接続してツールをダウンロードします。社内ガイドラインでは製造系ネットワークをインターネットに接続できないルールになっていますが、やむを得ず接続してしまうケースがあるのです。

さらに、産業保安業界ではセキュリティ対策に対する経営陣の無理解や無頓着が大きな課題になっています。サイバー攻撃が防げずに、セキュリティ対策に脆弱な企業が餌食となる例が後を絶ちません。AIやIoTの進歩に伴い、サイバー攻撃を受けた際の経済的・社会的損失はますます大きくなるばかりです。しかも、サイバー攻撃の手法も巧妙化しているため、容易に見抜けないのが実情です。

特に最近問題となっているのが、セキュリティ対策が遅れた子会社や取引先を経由して攻撃する「サプライチェーン攻撃」です。セキュリティ対策に脆弱な子会社や取引先を経由して仕掛けられるようでは、いくら自社のセキュリティ対策を強化しても防ぎようがありません。このように巧妙化・複雑化するサイバー攻撃から会社を守るには、経営陣がセキュリティについてしっかり理解して、セキュリティ対策強化の陣頭指揮を執ることが必要なのです。

◎サイバーセキュリティに関する意識

企業の設備投資の中でセキュリティシステムの優先順位は、残念ながら低く見られがちです。直接利益を生む販売、または製造部門への投資が重視される傾向にありますが、セキュリティシステムという「目に見える利益を生み出さない部門」への投資に踏み切れない風潮があります。特に上層部でこういった考えが根強いと、セキュリティ強化対策を導入するのは容易ではないでしょう。

4. 遠隔操作システムでIoTセキュリティを強化

こうした産業保安分野の課題に対して効果を発揮するのが、「リモートコントロールシステム」です。これは車の自動運転を制御したり、社外にいながら会社のPCを遠隔操作したりできる、さまざまな業界で注目されている技術です。

PCにインストールするだけで手軽に使えるワイドテックの「NetSupport Manager」なら、遠隔地からPCの管理やサーバーの制御が可能です。プラントのリモート監視ツールとして、トラブル発生時には遠隔操作で復旧までの時間を短縮します。

AWSなどのクラウド環境とのネットワーク接続ができれば緊急時にクラウド経由で制御システムを隔離したり、現場に接続したPCから情報を収集したりできます。

◎主なセキュリティ機能

• 不正アクセスからクライアントを保護するパスワード設定
• IPアドレスやユーザーアカウントによる登録された場所以外の接続を制限
• 56ビットDESから256ビットAESまでの設定可能な暗号化オプション
• セッション中のすべての操作履歴が残せる録画再生機能
• スマートカードの暗証番号を使って接続ユーザー認証が可能

現場で緊急事態が発生した場合、NetSupport Managerは心強い味方となるでしょう。
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製造ラインがある大規模工場施設内で、システムトラブルやサーバー障害などの異常が発生した場合、スタッフが現場に急行しなければならず、非常に非効率です。

製造現場での人出不足やオペレーション負荷といった課題を解決するのが、IoT技術の導入です。

遠隔地からのPC制御を可能にし、遠隔監視や操作によって作業支援をするツールは、拠点と工場が離れているような製造業において欠かせません。敷地が広い工場にある製造ラインの監視・操作、制御装置のモニタリングや遠隔制御といった生産現場での効率化を実現するリモートコントロールソフトについてご紹介します。

1. 作業担当者がわざわざ現場に行くのは非効率

工場などでは、事務所が離れた場所にあることが多く、工場の生産ラインに設置したPCを操作するため、何百メートルも離れた現場までわざわざ移動して作業を行うケースが少なくありません。広い敷地の中には、管理すべきPCもたくさんあるので、その作業だけで何時間もかかることもあります。

また、製造現場では工程監視システムや製造実行システム（MES）のような生産管理システムの導入に伴うオペレーションテストやネットワークの構築といった作業もあります。このように新しいソフトウェアやネットワークの設定・管理業務も広い敷地内を行ったり来たりしながら対応しなくてはならず、非常に非効率と言わざるを得ません。

2. IoT導入で実現する製造現場の課題解決

このように製造業では “作業担当者が、現場まで移動して作業しなくてはいけない”というアナログな課題がありました。さらに深刻な人出不足と作業員1人あたりに重くのしかかるオペレーション負荷という問題もあり、近年は工場のIoT導入に関心が集まっています。IoTは、これまで人間がするはずだった業務などを機械が代わって行うことです。IoT導入によって、人件費の削減、生産性向上などのメリットがあります。

広大な敷地内にある設備監視やネットワークの運用管理に役立つのが、遠隔監視システムです。工場において、どのような活用例があるのかを見てみましょう。

【事例】工場内のPLC遠隔監視

機械を自動的に制御する装置PLC（Programmable Logic Controller）は、生産ラインの自動化・効率化に不可欠なシステムです。工場で稼働する産業用ロボットや製造装置に搭載されています。
製造現場を中心に普及したPLCを、効率的に運用管理するために遠隔監視ツールを導入した事例を紹介します。

【課題】
ある工場では、製造工程で発生した汚水を一時的にタンクに貯め、ポンプで排水していました。PLCを設置した排水ポンプの稼働状況をチェックするため、保守作業員が広い工場内に点在するポンプを定期的に巡回していましたが、保守作業員の業務負荷が課題に。


【遠隔監視の導入成果】
遠隔監視システムを導入して工場内のPLCを遠隔で管理することで、作業負荷の削減と排水状況のモニタリングを実現。


遠隔監視システムは、PLCの稼働状況の遠隔監視はもちろん、点在するPCへの接続による遠隔操作などで、障害状況の把握、製造の進捗状況、データ収集といったリモートでの運用管理・運用保守業務を可能にします。

3. リモートコントロールソフトなら低コストで構築可能

「IoT導入はなんだかコストがかかりそう」と思っていませんか？

導入計画・運用設計を必要とするソリューションサービスでは、コストに見合わず導入を見送る企業も多いでしょう。

そこでおすすめなのが、リモートコントロールソフトです。ライセンス購入なので、保守管理を必要とするPCの台数ごとで運用設計できるため、年間のランニングコストもお得です。

できるだけコストをかけたくないという理由から無料版のソフトを使う方もいますが、実用的ではありません。無料版ソフトは機能制限が多く、重要なデータを扱う場合は高い水準のセキュリティ対策がある有料のソフトウェアを導入することをおすすめします。

4. 遠隔地のPC制御を可能にするNetSupport Manager

ワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport–Manager（ネットサポートマネージャー）」なら、指定端末以外のPCからのアクセスを制限するので、セキュリティ上の問題もクリアします。また利用者権限設定により、ユーザーごとにアクセス権限を設けることが可能です。使用できる機能を分けて、機密性の高い資料などには限られた人しかアクセスできないようになっています。

遠隔操作はマルチモニターで複数のPC画面の中から監視する必要のある画面だけを選択して、遠隔表示できます。遠隔操作による監視では、すべてのPC画面を監視する場合もありますが、特定のPC画面だけを監視するケースも多いので、任意に選択できます。

◎NetSupport Managerの主な機能

NetSupport Managerは、1対1の遠隔操作だけでなく、多対多の接続も可能です。
NetSupport GateWayが標準搭載されているので、他社製サーバーを経由せずに遠隔操作ができるため、セキュリティ上の不安もありません。

縮小画面のサイズは自由に調整可能で、特定のPC画面だけを拡大することもできます。
画面にはOSの種類、ネットワークアドレス、現在のログオンユーザーが表示されるので、トラブルがあればすぐに使用者を特定することが可能です。

もちろんアクセスログの記録や監視中画面の録画もできるので、内部不正を未然に防ぐ効果もあります。プロフェッショナルユースに特化したワイドテックのNetSupport Managerは、30年間にわたって開発されたもので、ユーザー承認機能、256ビット暗号化、スマートカードのサポート、AD統合などによって、安全性の高いリモートコントロールシステムを提供しています。また、国内のサポート体制が完備されており、納品実績も豊富ですから安心して導入できます。

◎遠隔監視が必要なPC台数ごとにライセンス購入

NetSupport Managerは最低2ライセンスから導入できます。必要なライセンス数量は接続する台数分なので、1000単位のライセンス購入が条件の遠隔監視システム導入を諦めていた中小企業様も安心してお使いいただけます。

◎遠く離れた工場内にあるPCを遠隔操作できる

NetSupport Managerを利用すると、遠く離れた事務所から工場内のPC画像を見ながら保守管理ができます。広い敷地内に拠点が点在する場合でも問題ありません。

遠隔地の現場で起こるPCトラブルの中には深刻な障害もありますが、意外に単純なトラブルも少なくありません。簡単に修復できるトラブルのために、わざわざ作業員が現場まで出向くのは、非効率です。このような場合は、遠隔操作で現場のPCを監視すれば、かなりの省力化が可能です。

5. まとめ

「わざわざ現場まで行かなくてもシステムを監理したい」
「異常発生時に、すぐに現場にあるネットワーク状況を知りたい」
「現場対応に必要なコストを削減したい」
「遠隔監視でのPC作業の記録を映像で残したい」
「監視中のPC画面を録画したい」

ワイドテックの「NetSupport–Manager」なら、このようなニーズに応えることができます。

遠隔操作システムは、広い工場内や遠隔地に点在するPCを一括管理するのに便利です。リモートコントロールソフトのNetSupport Managerを使えば、遠隔地からPCの管理や制御も可能です。

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従来金融機関では、セキュリティ上の懸念からネットサポートツール導入が困難でした。しかし近年はセキュリティを確保できる通信ハードウェアが整い、金融機関でも遠隔サポートツールによるリモート保守の需要が増加。特に地方や海外に数多くの拠点を持つ金融機関では、店舗の保守管理を本部で一括管理しています。ここではさまざまな導入事例を参考に、金融機関向けリモート保守のメリットや課題について見ていきましょう。

1. 具体的な遠隔保守サービスの内容

いまや遠隔保守サービスは、あらゆる分野に浸透しつつあります。機器の状態を遠隔監視し、トラブル発生時にはサポートスタッフに代わってリモート操作で解決するサービスが増えています。

しかし、金融機関では大量の個人情報を扱うため、このようなサービスは導入しにくい状況にありました。そんな中、メーカーや自治体、教育機関などが続々とリモート保守サービスを導入して先鞭をつけています。

◎リモート保守サービスの導入先

保険会社	数千人の法人顧客に対して、ヘルプデスクスタッフが対応。リモート保守導入後は、ヘルプデスクスタッフが顧客の要請に応じてオンデマンドの遠隔サポートを実現している
ソフトメーカー	新製品の発売後に問い合わせが殺到し、顧客対応に忙殺される課題があった。リモート保守導入後は、必要に応じてサポートスタッフが遠隔操作により対応し、対応効率が大幅にアップ
コールセンター運用企業	サポート件数の増加に伴い、顧客を長時間待たせることが多く、顧客満足度が低下。リモート保守導入後は、サポート依頼があるとすぐに顧客のPCを遠隔操作して、すぐに問題を解決。顧客対応時間が減少し、顧客満足度アップにつながった
飲食チェーン店	店内や厨房などの映像を記録し、本部から確認できるシステムの導入が進んでいる。これにより、レジの操作ミスの確認や不正防止が可能に。また、遠隔監視によって従業員の怠慢の抑止やいわゆる「バイトテロ」の抑止効果も見込める
病院	リモート保守が、電子カルテや電子処方箋システムのサポートに役立つ。また、遠隔監視することにより、院内の不審者のチェックや、スタッフの作業状況の確認も容易にできるようになり、セキュリティ向上と作業効率アップに役立っています
大学・専門学校	大学などで使用される数百台あるPCの一括管理にリモート保守が役立るつ。また、授業に使うファイル配信や画像配信、不正利用防止のための利用制限も可能になる
教育委員会・自治体	教育委員会管内の各学校に導入して、授業用PCや職員用PCを一括管理する。また、市町村から都道府県までの自治体と中央官庁に導入、遠隔操作によるメンテナンスやPC利用ログの取得、PC操作がわからない人のサポートにも利用されている

2. リモート保守とは？導入メリットについて

リモート保守とは、各拠点に設置した機器にトラブルが発生した際、遠隔監視により必要に応じてメンテナンスを行います。具体的には、サイバー攻撃などの大きな障害はもちろん、「プリンタで印刷できない」「PCの調子が悪い」といったトラブルにも対応可能。リモート保守により客先のPCにアクセスし、顧客と同じ画面を見ながらリモート操作で不具合を改善します。

◎リモート保守のメリット

リモート保守の強みは、緊急時に迅速な対応ができること。スタッフが急行しなくても機器の保守・点検が可能です。複数拠点にある機器が1箇所で監視できるため、同時にトラブルが発生した場合もスピーディーに補修できます。機器導入直後は動作が不安定なため、客先からのサポート要請にも即座に対応。

保守管理に関する業務負担が軽減し、人件費の削減にもつながります。さらに、専門スタッフによるリモート一括管理により、作業が効率化できる点も見逃せません。

3. リモートコントロールソフトとは

リモートコントロールソフトとは、PCにインストールしてリモート保守を行うソフトウェアです。複数の遠隔地にある機器を一元管理して、保守管理作業を行うためのツールです。

◎遠隔で社内外の端末を管理

リモートコントロールソフトで社内外に設置された端末にアクセスすると、利用履歴やログをチェックできるため内部不正の抑止にも効果があります。端末機器ごとに異なる権限を設定できるうえ、リモート保守でどこまでチェックするかを権限設定することも可能。さらに、PCやモバイル端末など、あらゆる機器の動作画面をリアルタイムでチェックし、ログの確認も随時行えます。また、PCやモバイル機器の画面を録画できるため、障害やトラブルの原因究明に役立つでしょう。

◎金融機関や公共機関にも導入される高い安全性

リモートコントロールソフトは金融機関や公共機関でも導入が進んでいます。金融機関では膨大な個人情報を扱うため、リモート保守による各PC端末の監視が必要です。また公共機関は大勢の乗客の安全を確保するため、各端末が正常に稼働することが重要。リモートコントロールソフトはこういったセキュリティ面やトラブル発生時の対応力が重要視される現場で、威力を発揮するのです。

◎セキュリティに特化した機能

リモート保守に使うPCはセキュリティを強化した設計になっています。OTP（ワンタイムパスワード）による2重認証を取り入れ、規定の回数以上パスワードを誤入力するとアカウントがロックされるなど、悪意を持った第三者のリモート保守操作を防いでくれます。

◎情報漏えい監視の強化

情報漏えいは、企業内部の人間による誤操作や紛失・置忘れといった管理ミスによるものが全体の約8割を占めています。リモートコントロールソフトはリモート保守PC以外からのアクセスを遮断する設計となっており、情報漏えいを未然に防ぎます。情報漏えいは企業にとって死活問題。多くの企業が多額の費用を投じて対策を講じています。

これを防ぐ手段はいくつかありますが、リモート保守による端末監視。従業員に対して、全PCをリモート監視していることを伝えれば、情報漏えいなどの内部不正の抑止力となります。

4. NetSupport Managerの特長

NetSupport製品は、世界90ヶ国で1,700万台を超える導入実績を誇ります。日本でも多くの業界で採用され、銀行等金融機関をはじめ、行政機関や病院などにも多数導入。中でも「NetSupport Manager」は、1対1のリモート保守はもちろん多対多の接続も可能です。

NetSupport Managerは「NetSupport GateWay」を標準搭載しているため、他社製サーバの経由は不要。セキュリティ上の問題もクリアできます。また、接続したすべてのPCの縮小画面を表示可能で、特定のPC画面をチェックする場合は、縮小画面にマウスポインタを置くだけで、拡大表示できます。

更に、ネットワークアドレスのほか、ログオンユーザー名も把握できるため、異常があった場合等には操作していた人物を特定するとともに、PC操作ログを取得することも可能。内部不正を未然に防止できるでしょう。

5. まとめ

さまざまな業界でリモート保守システムの導入が普及し、セキュリティ対策も万全な事例が増えました。セキュリティ上の懸念からリモート保守サービス導入をためらっていた金融機関の導入事例も今後は加速していくでしょう。

リモート保守を導入すると社内のPCを一元管理できるうえ、内部不正の抑止にも役立ちます。企業に多大なダメージを与えかねない情報漏えいや内部不正を防ぐために、ワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」の導入をおすすめします。

年間保守ライセンスやメンテナンス価格、お見積りなどのお問い合わせは、こちらまでご相談ください。

過疎地にある小規模な公立小中学校では、生徒数の減少、教員不足といった課題を解消しようと遠隔授業（オンライン授業）の検討が進んでいます。これを可能にするのがICTを応用したリモートコントロールソフトです。中でもワイドテックの「NetSupport School（ネットサポートスクール）」は、多彩な機能により実際の教室とそん色ないリアルで臨場感に富んだ授業を可能にします。ここでは、「NetSupport School」の特色、機能をご紹介しながら、遠隔地間の学校で増えているICT活用型教育スタイルの現状についてまとめます。

1. リモートコントロールソフト「NetSupport School」とは？

ワイドテックの「NetSupport School（ネットサポート スクール）」は、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績を持ち、数々の受賞歴に輝いた授業支援用リモートコントロールソフト。その優れた機能、使い勝手のよさで、近年では国内の教育期間、研究機関でも次第に導入が進んでいます。たとえば、遠く離れた学校の先生同士で意見交換をするためのWeb会議や大学間の合同研究といった用途はその一例。今後は遠隔授業での活用も広がっていくことでしょう。

なお、リモートコントロールソフト「NetSupport School」で特筆したいのは、双方向通信機能。これにより、コンテンツを配信するホスト校と授業を受けるリモート校を双方向通信で連携させられるので、各校間の質疑応答や合同での試験をスムーズに実施できます。しかも各校の先生と生徒間、生徒同士の交流を促してより“生きた授業”にすることも可能です。

2. 多彩な機能で遠隔授業（オンライン授業）を支援する「NetSupport School」

しかし、「NetSupport School」導入のメリットはこれだけにとどまりません。次のような多彩な機能を生かし、遠隔授業を多角的に支援します。

◎モニタリング機能で生徒の端末画面を一覧表示

先生のPC画面に全生徒のデスクトップ画面を一覧で表示する機能。各自の操作状況がリアルタイムでモニターでき、学習の進度や授業態度などを把握することが可能です。

◎教材の一斉配布・一斉回収

紙の資料や教材を多数の生徒に配るのは時間も手間もかかりますが、「NetSupport School」ならファイル化した教材の一斉配布・一斉回収が可能。もちろん、テスト実施時の問題用紙配布・一斉回収も手間いらず。先生の負担を小さくします。

◎先生画面の一斉配信

先生のPC画面に表示されているコンテンツを全生徒に対し一斉配信することが可能。トピックや画像、図表などに注目させたい時に使えば効果的です。なお、特定の生徒、グループへの配信も自在。また、表示形式を「全画面表示」「ウインドウ表示」から選択できます。

◎電源ON（Wake On Lan）、電源OFFの一斉処理

先生側のPCを操作することで、各端末の電源のON※／OFF、再起動が可能。また全端末に対して一斉操作も行えます。授業開始・終了に伴う端末操作が簡素化し、先生の手間が大幅に省けます。

※生徒側端末のBIOSおよびネットワークアダプタが「Wake-On-Lan」(WOL)に対応しており、なおかつ設定が有効になっている必要があります。

◎モニター・キーボード・マウスのロック

先生側のPCを操作することで、各端末のモニター、キーボード、マウスを一斉に、あるいは個別にロックすることが可能。操作系を遮断することで、生徒の注目を先生自身に集めたり、テスト終了を暗に宣言したりすることができます。

◎アプリケーションやWebの制限

生徒側が使用するアプリケーションや閲覧するホームページをモニターし、管理します。必要に応じてアプリ使用やURLの許可・制限をすることができます。

◎ 遠隔指導時における、画面録画によるログ機能

先生側のPC画面を動画としてキャプチャーできます。授業を記録し、資料として残したり、今後の授業に生かしたりすることが可能です。

3. 遠隔教育現場を支援するネットサポートスクール

貴校ではこんなお悩みはありませんか？

「過疎地の学校でも、なんとか都心部の学校とそん色ない授業を実施したい」
「生徒数が少なくクラスに活気がない。他校と合同授業ができればよいのだが……」
「教員不足で、特定科目がどうしても手薄になっている」
「コンテンツを一方的に流すだけではクラスの緊張感が維持できない」
「病気で自宅療養中の生徒にも、継続して授業を受けさせたい」

今、地方では、少子化による児童数減少で適正な教育水準を維持できない小中学校が増えています。しかし、ネットを介して児童数の多い都市部の学校と合同の遠隔授業を展開できる「NetSupport School」なら、こうした状況を打開できます。しかも、授業を一括管理できるので、授業を行う先生も遠隔地の生徒の理解度などを把握しやくすなり、児童一人ひとりをきめ細かくフォローすることも可能に。さらに、アプリケーションとWebの使用状況を監視できるため、クラスの集中度をより高められます。

4. まとめ

「過疎地域で児童数が少なく自校の教育水準が保てない」
「教科によっては専任の教員が不在で授業の質が」
「1人の先生が何科目も担当しておりどうしても過重労働になりがち」

このようなお悩みをお持ちであれば、ぜひ、ワイドテックの「NetSupport School」をご検討ください。遠隔授業を実現できれば、リモート側の教師はサポート役に徹することができるため負担は大幅に軽減。もちろん、根本課題である教育、授業の質向上も図れます。

地域間の教育格差是正は今や国も本腰を入れて取り組んでいる課題のひとつ。解決のカギはやはり、リモートコントロールソフトの導入でしょう。授業支援型に特化したワイドテックの「NetSupport School」なら、その多彩な機能で、先生方の負担を減らしながら、“生きた授業”を子どもたちに届けることができます。

在宅勤務、サテライトオフィスなど、企業における働き方改革、生産性向上への取り組みは、ネットを介して社内と社外のITツールを相互に連携させるリモートコントロールソフトなしではもはや考えられないと言ってよいでしょう。ただし、たいへん有望なツールではあるものの、セキュリティに対する考え方が不徹底だと、導入後に思わぬ弊害を被ることがあります。

今回は、主にセキュリティの観点からリモートコントロールソフト導入でどんなことに気をつけるべきか、導入後の運用やルール策定をどのようにすべきかについて解説します。

1. リモートコントロールソフトでありがちな失敗事例

社外のIT端末から社内のPCを遠隔操作するリモートコントロールソフトはユビキタスな働き方や生産性向上を求める企業、組織にとって非常に有用な製品です。ただし、機密情報など重要な情報の取り扱いにはこれまで以上に慎重を期さなければなりません。もちろん、ネットを介した通信手段だけにシステムのセキュリティが脆弱では問題外ですが、現実的なリスクは別の側面に潜んでいることが往々にしてあるからです。

たとえば、こんなケースがあります。あるメーカーの設計部門で働くエンジニアが、気分を変えようと街のカフェにPCを持ち込み、作業に着手したそうです。確かに仕事は捗りましたが、知らぬ間に開発プロジェクトの重要情報が記載されている詳細設計書を隣席の客に盗み見られ、社運をかけた新技術がハッキングされてしまいました。隣の客はもちろん、偶然そこに居合わせたライバル会社のエンジニア。それを知った時はすでに後の祭りだったそうです。

多くのメーカーでは機密情報の保護については相当程度に徹底していて、職場の外には図面やデータの持ち出しができないようになっているのが普通です。ところが、まだリモートコントロールソフトを導入して日が浅かったこともあり、そのメーカーでは、通信によるデータの閲覧や編集までは制限をかけていなかったのだとか。加えて、社員のセキュリティに対する意識の低さが問題だったこともあって、こうした致命的な失敗を招いてしまいました。

これは、いかにセキュリティ対策が強化されたシステムでも、運用に“穴”があるとまったく意味をなさないという一例です。リモートコントロールソフトの導入にあたっては、あらかじめこうしたセキュリティリスクを十二分に想定し、情報の取り扱いについて厳格なルールを規定しておくことが何より重要だと言えるでしょう。

2. セキュリティ対策はITツール管理のカギ

リモートコントロールソフトを活用した情報共有は、企業や組織にとってこれまでにない利便性をもたらしてくれるようになりました。ただ、社外から社内のデータ資産へ容易なアクセスを可能にする手段だけに、通信やシステム上のセキュリティの強化も重要ですが、運用方法や取り扱いルールを厳格にしないと自社の機密情報や顧客情報など重要な情報が悪意のある第三者に盗まれるリスクが増大してしまいます。その典型例が前述のケースと言えるでしょう。

社外に仕事を移すことで生産性が上がるのは事実ですが、重要なデータを扱う立場にあるビジネスパーソンは、少なくとも不特定多数の人間が集まる場所では、PCやスマホ、タブレットのディスプレイが盗み見られることはないか注意を払わなくてはいけません。

また、都市型のカフェはどこも隣席との距離が近く、PCやタブレットなどを操作していると、知らぬうちにディスプレイを覗き込まれていることがあります。とくに作業に集中している時はこうした視線に気づきにくいもの。カフェやファストフード店などでどうしてもリモートコントロールソフトを使うことがあるような場合は、その席が本当に安全なのか事前によく確認しておくことが必要でしょう。

3. リモートコントロールソフト導入後の運用ステップ

どのような製品を導入すべきかは重要ですが、その後の運用をどうすべきかを考えることはそれ以上にシビアな課題です。では、リモートコントロールソフトを導入後、運用ルールをどう規定していくべきでしょうか。

◎Point1 情報セキュリティ方針の検討

リモートコントロールソフトを活用する上でのセキュリティ対策をどうするか方針を決めます。既存の社内ネットワークと同レベルのセキュリティをリモート環境でも適用するのか、リモート環境独自のセキュリティ対策を新たに設定するかは重要な課題です。

◎Point2 本人確認方式の検討、アクセス権限の範囲

遠隔操作の権限を誰に与えるのか、権限のある人間をどう識別するのか本人確認方式を検討します。IDとパスワードの組み合わせ、ICカード式社員証、指紋照合など、考えられるセキュリティ対策の中から確実性があり、なおかつコスト面でも妥協が可能なものを選びます。

◎Point3 作業範囲の決定

リモートコントロールソフトの操作を許可する対象業務を選定します。また、業務ごとにアクセス可能な範囲、操作可能な範囲を決めていきます。たとえば、PC操作だけを許可するのか、ファイルの閲覧や編集まで許可するのか細かく規定することでセキュリティリスクの軽減が図れます。

◎Point4 アクセスログの設定

誰がいつ社内のサーバーにアクセスしたか、ファイルの削除や改ざんがあったとすれば誰の手によって行われたか、履歴を追跡できるアクセスログを設定します。万が一、情報漏えいがあったとしても、その経緯を時間経過に沿って明らかにすることが可能です。

◎Point5 勤怠管理方法の検討

在宅勤務、テレワークをスムーズに運用するには勤務時間や残業時間を上手に管理していく必要があります。一般にはアクセス時間を監視することで解決できることですが、念のため不正防止のための仕組みを取り入れるようにしたほうがよいでしょう。

◎Point6 リモートワーク社員の管理意識の徹底

在宅やテレワークにあたる従業員には例外なく、情報の取り扱いに慎重を期すよう管理意識の徹底を促します。また、リモートワーク制度を利用する管理職の社員に対しても、リモートワークへのリテラシーを高めるための働きかけも必要です。

4. 導入や運用をサポートしてくれるベンダーを選ぶことが大切

今や大企業だけでなく中小の企業やメーカーでも、自社の機密情報や顧客情報の取り扱いにはかなり慎重になっています。それでも、在宅勤務やテレワークといった新しい働き方に即した情報セキュリティについてはまだ対策が不徹底というケースも散見されます。特にリモートコントロールソフトを用いた遠隔操作はまだ普及して日の浅いワークスタイルだけに、通常のセキュリティ管理とは勝手が違うと戸惑われている経営者の方は少なくありません。その意味では、リモートコントロールソフトを選ぶ際は、導入や運用に際して、セキュリティも含めたアドバイスやサポートを提供してくれるベンダーを検討すべきでしょう。

5. まとめ

リモートコントロールソフトを製品の機能・性能に着目して選ぶことは確かに重要です。しかし、それ以上に大切なのは、導入後の運用やセキュリティ対策についても適切なサポート、アドバイスを提供してくれるベンダーをパートナーにすること。たとえば、リモートコントロールソフト「NetSupport Manager」を供給するワイドテックなら、ユーザー企業様のニーズやご事情に即した運用方法やセキュリティ対策をご提案できます。

会社にあるサーバーやPCに社外からアクセスして操作する、出先のPCやタブレット、スマホなどからインターネットを介して社内資料を閲覧する、自社の技術者が全国に点在する顧客のサポートを遠隔で行う──こうした操作を可能にするのが「リモートコントロールソフト」です。業務の効率化やより質の高い顧客サービスを追求する企業や組織には、もはやなくてはならない存在と言えます。

ICTの高度化により、社内業務や働き方の改革が進む昨今、こうしたリモートコントロールソフトも有償無償のものを含めさまざまな製品が登場しています。問題は数ある製品の中からいかに自社に合ったものを導入すべきか。そこで、今回はリモートコントロールソフトを選ぶポイントをご紹介します。

1. リモートコントロールソフトを選ぶポイント

◎Point1 快適な動作環境

企業や組織がリモートコントロールソフトを導入する目的は主に業務の効率化、生産性向上です。したがってそのためのツールの性能が不十分では問題外。たとえば接続が不安定だったり、立ち上がりや動作のスピードが遅かったりするとむしろ生産性が下がることになりかねないからです。つまり、快適な動作環境が担保されていることが、リモートコントロールソフトの必要条件ということになるでしょう。

◎Point2 マルチデバイス対応

いかにノートPCが小型軽量になったとはいえ、昨今のタブレットやスマホと比べればどうしてもポータビリティーで劣ります。実際に、出先から社内のPCやサーバーにアクセスしようとする際、シチュエーションによってはPCを開くよりも、携帯しているタブレットやスマホといった端末をサッと取り出して、操作したほうが仕事の能率は上がるもの。当然、リモートコントロールソフトはこうした端末での操作を想定した設計でなくてはなりません。もちろん、マルチOS対応であることも不可欠です。

◎Point3 強固なセキュリティ

どれほど使い勝手のよいリモートコントロールソフトでも、セキュリティの面で問題があれば安心して導入できません。特に、不特定多数の利用者がいるインターネット回線を使って通信する以上、データの盗聴、不正アクセスといったリスクはつねに付きまといます。VPN環境を前提とした高度なセキュリティ対策が不可欠と言えるでしょう。

◎Point4 豊富な機能性

明快なGUIによる遠隔操作は当然として、ファイル転送やファイルの一斉配布といった標準的な機能はもちろん、ホスト（社内）のPCが受信したメールを確認できる機能もぜひ欲しいところ。また、IT管理者の業務効率化を考えれば接続中の全クライアント端末の状況をモニターできる機能を搭載したリモートコントロールソフトなら一層理想的です。ただし、無償版ではこうした機能が付加されていないか、制限されていることが少なくありません。

◎Point5 体験版が用意されている

リモートコントロールソフトの導入を検討しようというとき、あるいはサポート対象である顧客にリモートサービスを検討してもらうようなときは、体験版を利用できれば機能や操作性を容易に確認できるので便利です。

◎Point6 サポート面が充実している

どんなソフトウェアでもそうですが、リモートコントロールソフトでも新OSへの対応やバージョンアップ対応が充実していることが欠かせません。また、操作やトラブルに関するサポート対応、ヘルプデスクサービスが十二分に整備されていることも重要です。

2. 無償版のリモートコントロールソフトは本当に使えるか？

導入コストを考えれば、無償のリモートコントロールソフトを利用するのも一つの手でしょう。たとえばWindows OSに標準で付属してくる「リモートデスクトップ」は接続やスピードなど動作環境は良好で申し分ありません。しかし、ユーザーごとに権限を細かく切り分ける必要があり、設定が複雑なことが難点。パーソナルユーザーでは問題がなくとも企業など大規模な組織で相当数の利用がある場合は導入によってかえって生産性を損ねかねないでしょう。その意味では、ホスト側で権限のコントロールができる有償ソフトを選択するのが賢明です。

また、一般に出回っているリモートコントロールソフトの無償版は機能制限が多いため、企業や組織での活用を考えると、結局のところ有償版を選択せざるを得ません。それなら、最初から有償を前提としたリモートコントロールソフトを導入したほうが、年間サポートなどが充実している分、メリットが大きいと言えるでしょう。

3. 有償版リモートコントロールソフトの導入コストについて

リモートコントロールソフトの導入コストはライセンス数を元に算出します。ただ、一般にはリモート側（社外）も含むすべてのPC、端末の分だけライセンス購入が必要だという誤解があるのも確か。じつはそうではなく、ライセンスはホスト側（社内側）のPC、サーバーだけに発生します。要は、ラインセンスとはPCの台数ではなく、同時にどれだけの接続数があるか（オペレーター人数）でカウントされます。つまり、有償版でも製品によっては非常に低コストで導入できるのです。

ワイドテックが供給するリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」（ネットサポート マネージャー）のライセンス数と購入価格の関係を表で示します。

ライセンス数（接続単価）	ライセンス単価	年間メンテナンス単価
1 ～ 99	5,304円	1060円
100 ～ 149	4,368円	873円
150 ～ 199	4,212円	842円
200 ～ 249	4,056円	811円
250 ～ 299	3,681円	736円
300 ～ 399	3,568円	713円
400 ～ 499	3,393円	678円

4. 自社の課題やニーズにマッチした製品を選ぶことが重要

上述したように、リモートコントロールソフトを選ぶポイントはいくつかありますが、単純に機能や価格だけに着目して選ぶことは難しいというのが正直なところです。大事なのは、自社がなぜリモートコントロールソフトを導入したいのか、その背景となっている課題、ニーズを見極めることです。また、製品によっては大企業に向いたものや中堅企業・中小企業向けに特化したものがあったり、使用環境を選ぶものもあったりするので、その辺も慎重に検討したいところです。

5. まとめ

現在、リモートコントロールソフトは有償・無償を含め、数多く頒布されています。その中から機能、セキュリティ、価格とすべての点で満足のいく製品を選ぶのは容易ではありません。ただ、どれだけの導入実績があるかを知れば、その製品の優秀性や信頼性を推量することは可能です。

その意味では、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性を誇るワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」はきわめて有力な選択肢となるはずです。「NetSupport Manager」の優れた特長や機能、拡張性などについて、今後このコラムで順次ご紹介してまいります。

インターネット全盛の現代、学校教育も大きく様変わりしつつあります。電子黒板やデジタルテレビ、ノートPC、タブレット端末などを用いた「ICT教育」がトレンドとなり、デジタル機器の整備が学校で進んでいます。

今回は、新時代の教育として脚光を浴びるICT教育の現状と、移行期にある教育現場の課題について解説します。

1. 全国に広がるICT教育の取り組みと背景

PCやスマホで検索すればすぐに答えがわかる時代の今、暗記で知識を詰め込む従来の教育はもはや時代遅れと言わざるをえません。全世界がデジタル化していく未来に求められるのは、ネット上の膨大な情報をどう取捨選択し、課題解決に生かすのかという具体的で実践的なスキルです。

しかし、こうした能力は「知識を詰め込んで、決まった答えにたどり着く」ことを目指す既存の教育手法では得ることができません。そこで着目されているのが「ICT教育」、つまり情報通信技術を用いた新たな教育手法です。

このICT教育とは、端的に言えば「情報活用能力を育む教育」です。具体的には、ネットを活用する上で欠くことのできないリテラシーを身に付け、大量の情報から価値あるものを導き出し、自分の発想と組み合わせて新しいものを創造することを目指しています。

そのためにはPCやタブレットといった情報端末や電子黒板といったITCデバイスの操作や活用に習熟することが必須となりますが、これがITC教育本来の目的ではなく、あくまでも必要な道具を使いこなすトレーニングという位置付けと言えるでしょう。

こうした考えに基づいて、文部科学省では平成26年より全国の小中学校でICT教育の取り組みを進めてきました。具体的には、PCやタブレット、電子黒板といったITCデバイスの導入、普及を図ることで教育現場でのデジタル環境を整備し、学習効果や子どもたちの学ぶ意欲を高めながら、目的とする情報活用能力の育成を目指すというものです。

2. eラーニングとICT教育の違い

では、ICT教育は従来の教育と何が違うのでしょうか。これまでは教師が教え、生徒がそこから知識を学び理解するという進め方が主流でした。いわば、あくまでも教師が与える側で、生徒は受け取る側という関係です。

ICT教育では子どもたちが主体的に学ぶことを重視しています。これは「アクティブラーニング」（能動的学習）という考え方で、生徒はPCやタブレットといった情報端末を介して授業に積極的に「参加」することにより、知識を与えられる側から知識を獲得する側へ立場をシフトさせます。子どもたちの学ぶ意欲を引き出し、学習効果を高める効果もこうした積極参加型授業のメリットと言えるでしょう。

ICTデバイスの活用により、教師と双方向のコミュニケーションを図ったり、クラスの仲間と共同作業やグループ研究を進めたりできるため、子どもたちは組織やチームを動かしながら課題を解決する術を身に付けることができます。

◎eラーニングが持つ課題

このITC教育に似たものに「eラーニング」があります。eラーニングもまた情報通信技術を活用した学びという点でITC教育と共通していますが、内容は大きく異なります。eラーニングでは、学ぶ側はモニターに映し出された講義を視聴するだけで、授業に参加する余地がないからです。

今も、資格試験の通信教育や予備校のサテライト授業などにこのeラーニングが利用されていますが、あくまでも教える側から学ぶ側への一方的な知識の流れがあるだけです。それでも、学ぶ側に相応の目的意識やモチベーションさえあれば問題ありません。しかし、そうでない場合は、教師や講師がその場にいないことから授業そのものに一定の緊張感がないため、生徒側は集中できずモチベーションの持続が難しいというデメリットがあります。

受験や資格取得といった明確な目的があれば、eラーニングは短期間で効率的に学習できます。しかし、小中学校の授業でのeラーニングの活用にはまだまだ課題が山積みです。子どもたちが自ら学ぶ習慣をつくるには、受け身だけの授業では足りないからです。

そこには、生徒たちが授業に積極参加する仕組みや働きかけが重要になります。その意味で、従来のeラーニングよりも、アクティブラーニングを重視するICT教育の方がより理にかなっていると言えるでしょう。

3. 教育現場におけるICT機器の整備状況

ICT教育がどの程度普及しているのか、教育用PCや電子黒板といったデバイスの導入傾向の推移から確かめてみましょう。情報端末の主役となっているタブレットは平成25年から急速に台数が増え、2年後の平成27年には約15万台と4倍近い伸びを示しています。また、同年においては、教育用PCに占めるタブレットの割合は8.14％に達し、情報端末の切り替えが進んでいることを物語っています。

また、ITC教育に不可欠な電子黒板の普及状況を見ると、平成21年を境に拡大が加速し、平成27年では全国の小中高校で9万台超に達しています。ただし、全国の教室数から見れば7％弱の普及率とこちらはまだ道半ばといった印象。なお、電子黒板とは文字通り、描いた内容を電子的に変換できるホワイトボードのことで別名コピーボード、インタラクティブホワイトボードとも呼ばれています。

さらに、教育現場の通信インフラである校内LANの整備状況を見ると、平成17年の段階ですでに約半数の小中学校、高校で導入され、平成27年ではいずれも80～90％に達しています。

全体として、ITC環境は急速に整いつつある印象です。しかし、電子黒板のデータを見ると全体の教室数に対して普及が十分とは言えなかったり、ITC教育を実践するのに不可欠な校内LANについては全体の1割以上の学校で未整備だったりと、改善の余地を残していることがわかります。

① タブレット端末の普及状況

② 電子黒板の整備状況

③ 校内LAN整備率

4. タブレットなどICT機器を活用した教育の事例

次に、ICT教育の実践例を一部ご紹介します。

◎3年生のクラスでタブレットをチャレンジ学習に活用

都道府県	大阪府
学校名	大阪初芝学園　はつしば学園小学校
概要	「チャレンジ学習」用に作成した既存の計算問題や漢字の読み書き、その他の学習教材をスキャナーで電子化し、各自が所有するタブレットに入れて活用。 ペーパー教材をデータ化して、タブレットでの検索・閲覧を容易にした。子どもたちは各自の学習進度に応じて難易度の異なる国語や算数の問題を適宜選択することができ、より効果的な学習が可能になった。

◎タブレット端末を使ってプレゼンテーション

都道府県	大阪府
学校名	岡崎市立羽根小学校
概要	学校周辺の「未来に残したい場所」を探し、街の風景を撮影。地域住民へのインタビュー動画を編集して各自がプレゼンテーションを行った。 児童のコミュニケーション力育成、プレゼンテーション力の向上を目的とした授業。

◎タブレット端末を活用して地形図の読み取り方を学習

都道府県	愛知県
学校名	岡崎市立額田中学校
概要	タブレットで地形図を基にした断面図の描き方に関するシミュレーション映像（デジタル教科書）を視聴。 これを予備知識として実際に読み取った地形から断面図を起こした。 ICT機器の活用が生徒の学習意欲や探求心を高めることが確かめられた。

◎タブレットで情報収集し、作品づくりに生かす

都道府県	宮崎県
学校名	高千穂町立高千穂小学校
概要	タブレットでインターネット上の画像素材などを収集し、これを作品づくりに生かす実践的な授業。 膨大な情報の中から目的のものを取捨選択する目を養うこと、ICTを表現に結びつけることを学んだ。

5.課題は、遠隔授業（オンライン授業）実施に地域格差があること

教師から子どもたちへ一方通行の教育から、子どもたちが積極的かつ意欲的に授業へ参加する新たな学びに直結したICT教育ですが、情報通信技術を活用した教育の改革はこれにとどまりません。たとえば過疎地の小中学校に向けた遠隔授業（オンライン授業）も重要なテーマの一つです。

離島や山間部など過疎地にある小中学校は少子化の影響で生徒数が激減していて、教育水準を適正に維持することが難しいという問題があります。対策として政府はリモートコントロールソフト（遠隔操作ソフト）を活用した遠隔授業を順次導入し、今年から4年間で全国1,900校に普及させることを目標に事業を推進することにしています。

この取り組みが成功すれば、都市部と地方、過疎地との教育格差の是正につながるだけでなく、ICT教育などにより学びの質そのものが改善する可能性があります。ただし、通信インフラの未整備やコスト懸念などから、いまだに遠隔授業を導入できていない自治体は25％にも上っているのが現状。そこで、文科省は新たに、遠隔授業を行う上で課題となる通信環境の改善などに力を入れ始めました。

その具体的な動きが「SINET（学術情報ネットワーク」の開放です。これまで、全国の大学や研究機関を結んでいた高速インフラ「SINET」を小中学校や高校でも利用できるようにすることで、通信環境を一気に改善してICT導入の起爆剤とする考えです。文科省は2023年度までに「遠隔教育を実施したいができない学校」をゼロにすることを目指しています。

またICT教育の導入が進まない一因に、現地のベテラン教師の間で新システムを敬遠する傾向があると言われています。従来の授業スタイルを、ICT教育や遠隔授業にすぐ移行させることは難しいでしょう。こうした課題に対しては、デジタルネイティブ世代の教師にICT授業を主導させることで解決できます。文科省では遠隔教育による先進的な教育を推進するためには、現場の教師を支援する取り組みも重要だとしています。

遠隔授業の実践は、教育機会の格差是正を図る上で欠かせない政策です。自治体や教育委員会だけでなく、国が主導して普及を図ることで、本来の目的を果たすことが可能になります。そのためには、一日も早い通信インフラの整備やリモートコントロールソフトの導入が不可欠だと言えるでしょう。

6. まとめ

受け身型の授業から、児童生徒が積極的に参加する革新的な授業へ──そのためにはICT教育を実践する環境の整備が欠かせません。時代に即した通信環境のアップデートも大切ですが、都市部、過疎地を問わずどの教育現場でも容易に導入できて、低コストで運用しやすいシステムが求められます。

世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性を誇るワイドテックの授業支援用リモートコントロールソフト「NetSupport School（ネットサポート スクール）」はきわめて有力な選択肢だと言えるでしょう。「NetSupport School（ネットサポート スクール）」の優れた特長や機能、拡張性などについて、このコラムで順次ご紹介します。

教卓にいながら生徒のPC画面をモニタリングでき、作業状況が簡単に把握できるとして、リモートコントロールソフトを導入した授業を行う学校や研究に利用する大学が増えています。黒板を使って行う従来の授業スタイルでは、生徒一人ひとりの習得レベルの状況を把握することはとても大変です。「ちゃんと授業についてこれているのかな……」と不安な先生もいることでしょう。

こうした不安を解消し、授業をサポートするリモートコントロールソフトを活用した遠隔授業のメリットや導入課題についてご紹介します。

1. 遠隔授業（オンライン授業）を導入する学校側のメリットは大きい

リモートコントロールソフトを活用した遠隔授業がもたらす最大のメリットは、インターネットを介して「遠く離れた学校と合同で授業を受けることができる点」です。過疎地では生徒はもちろんのこと、教員不足も顕著で、教科によっては専任の教師が不在で学びの質を維持できないことも往々にしてあります。リモートコントロールソフトを使った合同授業なら、こうした弊害は一挙に解消でき、全国どこの小中学校、高校でも都市部の学校と変わらないレベルの教育が受けられるようになります。

もちろん、教える側にとっても遠隔授業の導入メリットがあります。例えば、教師が1人で何科目も担当しているような場合、従来の手法では教材の準備に時間がかかりがちでしたが、ネットによる合同授業なら現地の教師はサポート役に徹することができるため負担は大幅に軽減されるでしょう。しかも、ホスト側の学校では教科書だけでなく、Web上に存在するコンテンツを教材として活用できるので、より質の高い学びを生徒に提供できます。

2. 遠隔授業（オンライン授業）を受ける生徒の側に最大の恩恵がある

遠隔授業の恩恵を受けるのはやはり生徒の側です。Webを最大限活用した多彩な教材やPC・タブレットによるアクティブラーニングで学ぶ意欲や向上心が育まれることが期待できます。それだけではなく、病気やケガで自宅療養を余儀なくされている場合でも、専用の端末さえあれば学校にいるのと変わらない授業が受けられます。ちなみに現行の学校制度では、病気やケガで長期入院・自宅療養をしている小中学生が、「遠隔教育」を受けると出席扱いとなり、スムーズに復学ができます。

3. 講師側の理解が進まないこと・導入コストが高いことなどがネック

リモートコントロールソフトを活用した遠隔教育・遠隔授業には、さまざまなメリットがあることが理解いただけたと思います。しかし、一方で課題もあります。例えば、これはホスト側（授業を配信する学校）の問題でもあり、リモート側（授業を受ける学校）の問題でもありますが、新システムを敬遠するベテランの教師が多いことも導入が鈍化している理由の一つに挙げられます。年配の方にとっては、「PCソフトの操作が難しい」「新しい方法を取り入れるのが億劫だ」と考える方も少なくないようです。

また、リモート側の教室に緊張感が乏しくなりがちなこともデメリットです。双方向通信でホスト側の教師と現地の生徒の間で意見のやり取りなどはできますが、“そこにいない”というだけで、どうしてもリアリティーに欠けてしまうのかもしれません。その他にも、通信状況の悪化で映像や音声に乱れが生じると授業が中断され、集中が途切れてしまうこともあります。

◎課題を解決するための方法とは

こうした課題は、遠隔授業をデジタルネイティブな若い世代の教師に担当させることで、システムへの浸透や定着をよりスムーズに運ぶことができます。また、授業に緊張感が欠けるといった点に関しては、受講中の様子をホスト側でモニターしていることを周知させて解消します。もちろん、双方向でのやり取りもできるので、ホスト側の教師からリモート側の生徒に対して意識的に質問したり課題を与えたりすることで、通常の授業と変わらないテンションをキープできるでしょう。

映像や音声の乱れについては、「通信やシステムを強化する」「初めから信頼性の高いものを導入する」といったことで十分に対策が可能です。通信速度などの問題は回線をアップデートすれば解決できることも少なくありません。

残る課題は、コスト面です。パソコンやタブレットなど機器類、通信の導入や維持に一定の費用がかかるため、地域や学校によっては予算の計上が難しく整備が進みにくいといったことが考えられます。しかし、本来、都市部と過疎地の教育格差を是正するための遠隔教育・遠隔授業なので、学校側は教育委員会や県などに働きかけてでも、予算の確保に努めたいところです。政府は、2019年から4年間で全国1,900校に遠隔授業を普及させる事業を推進することを決めました。このように国も本腰を入れつつあるので、導入まではそう時間がかからないでしょう。

4. まとめ

遠隔授業をスムーズに導入するためのポイントは、やはり導入やオペレーションのしやすいものを選ぶことです。予算に優しいシステムであることもそうですが、操作やセッティングが容易で、誰もがすべての機能を使いこなせる平易なものでなくてはなりません。

こうした点を考慮すると、プロフェッショナルユースに特化したワイドテックの授業支援用リモートコントロールソフト「NetSupport School（ネットサポート スクール）」がおすすめです。「NetSupport製品」は、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性で、今も多くの企業、教育現場で選ばれ続けています。詳細については今後もこのコラムでお伝えしてまいります。

インターネットの発達が地球上の情報格差を解消してきたように、今、リモートコントロールソフトによるPCの遠隔操作が働き方改革や教育の格差是正に貢献しています。例えば、教育の分野ではeラーニングや遠隔授業（オンライン授業）、仕事の分野ではテレワークの推進とさまざまな成果が上がっていますが、サービスを実現するコアテクノロジーこそ「ICT（情報通信技術）」であり、ICTを駆使してPCの遠隔操作を可能にするツールが「リモートコントロールソフト」です。

この記事では、リモートコントロールソフトのメリットや安全性、活用シーンなどをご紹介します。

1. リモートコントロールとは？

リモートコントロールとは、社外のPCやスマホからインターネットを介して自社のサーバーに接続し、社内デスクに置いてあるPCにアクセスして業務を行うことです。外出先からでもPCにあるファイルやデータを閲覧したり、データを添付して客先にメールを送信したりできます。また、サーバーから自社内のデータベースにアクセスして社内資料をチェックできます。テレワークで対応できる仕事の幅が広がったり業務の効率化が進んだりと、さまざまなメリットがあります。

PCの遠隔操を可能にするには「リモートコントロールソフト」の導入が不可欠です。導入形態は、利用側のセキュリティポリシーやインフラ環境などに応じて、クラウド式とオンプレミス式から選択できます。クラウド式のメリットは、導入までが短期間で運用コストが低く抑えられる点です。自社の業務内容に合わせ、システムをカスタマイズする必要がある場合は、自社内の環境に構築するオンプレミス式での導入がベターと言えるでしょう。

2. リモートコントロールの安全性

社外に持ち出したPCを紛失することで発生する情報漏えいですが、リモートコントロールでは最低限の情報にのみアクセスするため、PC持ち出しによる情報漏えいリスクを最小限に抑えられます。

不正アクセスに対しては、IDやパスワードの使いまわしをしない、2段階認証等の設定を行うなどセキュリティ対策を個別で行う必要はあります。しかし、多くの企業や政府機関で導入されているソフトは、ユーザー承認機能、256ビット暗号化、スマートカードのサポートなど非常に高いセキュリティ基準を採用しています。リモートコントロールソフトの導入を検討する際は、情報漏えいリスクの低いツールを選びましょう。

3. PCにリモートコントロールソフトを導入する目的と活用

リモートコントロールソフトの導入が進んでいる分野は、テレワークです。事実、多様な働き方が求められる中、オフィスに出社せず自宅や近所のカフェなどで仕事をし、その成果をインターネット経由で会社や客先に送信するといった活用シーンが増えています。

これなら、社内の資料やデータベースにも外出先や自宅からアクセスできるので、出社の必要はなくなり、社員は通勤から解放されます。しかも、その分の時間を家族との時間やその他の有意義な目的のために活用できるのです。一方、インターネットを通じて業務の進捗や社員一人ひとりの状況が可視化できるため、会社にとっても業務管理が格段にしやすくなるという側面もあります。

リモートコントロールソフトによる業務変革は、テレワークやサテライトオフィスにとどまりません。例えば、下記のような活用も急速に進んでいます。

◎リモート保守管理
ネットワーク経由で遠隔地のコンピューターに接続し、動作状況の確認や障害の復旧などを行います。何かトラブルがあるたびに技術者が現地まで足を運ぶという必要がなくなり、業務効率が格段に上がるメリットがあります。

◎ヘルプデスク業務
自社のPCやシステムにトラブルが発生した場合でも、リモートコントロールソフトを活用すれば、システム管理者のPCから問題の発生したPCを遠隔操作することで迅速に問題解決が図れます。アドバイスを仰いで、指示通りに操作するのではなく、操作から復旧までをシステム管理者に委ねられるので時間や工数のムダが大幅に減らせます。

◎ICT教育への活用
現在、最もリモートコントロールソフトの導入が顕著なのが教育分野です。特に初等教育の現場では、パソコンやタブレット端末、インターネットなどのICT（情報通信技術）を活用した遠隔授業（オンライン授業）が花盛りと言えるでしょう。IT機器に触れる・操作する・画像や動画を見る、動かす・音声を聞くといったアクティブな活用で、生徒の興味や関心を高め学習への意欲を引き出します。また、グループでの作業や研究報告など高度な利用も可能で、教育効果の高い授業を実現できるとして、多くの教育事業者が関心を持っています。

4. リモートコントロールソフトの主要な機能

ビジネスや教育の分野を革新し続けるリモートコントロールソフトにはどんな機能があるのでしょうか。

デスクトップ共有

自宅や外出先のPC・スマホから、会社のPCを操作する機能。キーボード操作やマウス操作はもちろんのこと、呼び出したPCを再起動したりシャットダウンしたりすることも可能です。

ファイル転送

簡単な操作で、任意のファイルやフォルダを社内ネットワークにつながったPCに送信できます。

ホワイトボード機能

ネットワークに接続したPC同士でホワイトボードを共有できる機能で、リモート会議や遠隔授業では参加者の情報共有や意見集約に威力を発揮します。

アンケート機能

ネットワークに接続した複数台のPCに対して一斉にアンケート設問を送信し、その解答を回収して集約する機能。遠隔授業、eラーニングでは小テストにも応用が可能です。

5. 国主導で遠隔教育へのシフトが急速に進む

ICT教育の一環としてリモートコントロールソフトの活用分野で注目を集めているのが教育現場における遠隔授業（オンライン授業）です。少子化や生徒数減少によって都市部と地方、過疎地との教育環境に格差が広がっている中、こうした状況を打開するために遠隔授業が国主導で推進されています。

特に在校生の少ない過疎地の分校などでは、インターネットを介して都市部の学校と授業を共有することで教師不足の問題を解消しつつ、教育水準の維持・向上を図れます。また、大学における実験研究・データ収集、複数のパソコンを一元管理してのモニタリング、授業や講義中の質疑応答やテストといった幅広い活用方法があり、“生きた授業”を実現します。

6. まとめ

在宅勤務、テレワークといった新しい働き方を可能にするだけでなく、リモートコントロールソフトが小中学校などにおける先端的教育の推進、都市部と地方との教育格差是正にも大いに役立てられている例をご紹介しました。

数あるリモートコントロールソフトから何を選ぶかですが、機能面やセキュリティの充実、導入のしやすさなどさまざまな条件を比較検討して慎重に見極めましょう。その点、プロフェッショナルユースに特化したワイドテックの「NetSupport（ネットサポート）」は、30年の歴史と世界90カ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性で、今も多くの企業、教育現場で選ばれ続けており、有力な選択肢の一つになるでしょう。

ビジネス分野の遠隔支援から教育用ICT端末の集中管理まで、幅広いニーズにお応えする「NetSupport（ネットサポート）」については、このコラムで特色や機能、活用例などを随時ご紹介します。

インターネットの発達が地球上の情報格差を解消してきたように、今、リモートコントロールソフトによるPCの遠隔操作が働き方改革や教育の格差是正に貢献しています。例えば、教育の分野ではeラーニングや遠隔授業（オンライン授業）、仕事の分野ではテレワークの推進とさまざまな成果が上がっていますが、サービスを実現するコアテクノロジーこそ「ICT（情報通信技術）」であり、ICTを駆使してPCの遠隔操作を可能にするツールが「リモートコントロールソフト」です。

この記事では、リモートコントロールソフトのメリットや安全性、活用シーンなどをご紹介します。

1. リモートコントロールとは？

リモートコントロールとは、社外のPCやスマホからインターネットを介して自社のサーバーに接続し、社内デスクに置いてあるPCにアクセスして業務を行うことです。外出先からでもPCにあるファイルやデータを閲覧したり、データを添付して客先にメールを送信したりできます。また、サーバーから自社内のデータベースにアクセスして社内資料をチェックできます。テレワークで対応できる仕事の幅が広がったり業務の効率化が進んだりと、さまざまなメリットがあります。

PCの遠隔操を可能にするには「リモートコントロールソフト」の導入が不可欠です。導入形態は、利用側のセキュリティポリシーやインフラ環境などに応じて、クラウド式とオンプレミス式から選択できます。クラウド式のメリットは、導入までが短期間で運用コストが低く抑えられる点です。自社の業務内容に合わせ、システムをカスタマイズする必要がある場合は、自社内の環境に構築するオンプレミス式での導入がベターと言えるでしょう。

2. リモートコントロールの安全性

社外に持ち出したPCを紛失することで発生する情報漏えいですが、リモートコントロールでは最低限の情報にのみアクセスするため、PC持ち出しによる情報漏えいリスクを最小限に抑えられます。

不正アクセスに対しては、IDやパスワードの使いまわしをしない、2段階認証等の設定を行うなどセキュリティ対策を個別で行う必要はあります。しかし、多くの企業や政府機関で導入されているソフトは、ユーザー承認機能、256ビット暗号化、スマートカードのサポートなど非常に高いセキュリティ基準を採用しています。リモートコントロールソフトの導入を検討する際は、情報漏えいリスクの低いツールを選びましょう。

3. PCにリモートコントロールソフトを導入する目的と活用

リモートコントロールソフトの導入が進んでいる分野は、テレワークです。事実、多様な働き方が求められる中、オフィスに出社せず自宅や近所のカフェなどで仕事をし、その成果をインターネット経由で会社や客先に送信するといった活用シーンが増えています。

これなら、社内の資料やデータベースにも外出先や自宅からアクセスできるので、出社の必要はなくなり、社員は通勤から解放されます。しかも、その分の時間を家族との時間やその他の有意義な目的のために活用できるのです。一方、インターネットを通じて業務の進捗や社員一人ひとりの状況が可視化できるため、会社にとっても業務管理が格段にしやすくなるという側面もあります。

リモートコントロールソフトによる業務変革は、テレワークやサテライトオフィスにとどまりません。例えば、下記のような活用も急速に進んでいます。

◎リモート保守管理
ネットワーク経由で遠隔地のコンピューターに接続し、動作状況の確認や障害の復旧などを行います。何かトラブルがあるたびに技術者が現地まで足を運ぶという必要がなくなり、業務効率が格段に上がるメリットがあります。

◎ヘルプデスク業務
自社のPCやシステムにトラブルが発生した場合でも、リモートコントロールソフトを活用すれば、システム管理者のPCから問題の発生したPCを遠隔操作することで迅速に問題解決が図れます。アドバイスを仰いで、指示通りに操作するのではなく、操作から復旧までをシステム管理者に委ねられるので時間や工数のムダが大幅に減らせます。

◎ICT教育への活用
現在、最もリモートコントロールソフトの導入が顕著なのが教育分野です。特に初等教育の現場では、パソコンやタブレット端末、インターネットなどのICT（情報通信技術）を活用した遠隔授業（オンライン授業）が花盛りと言えるでしょう。IT機器に触れる・操作する・画像や動画を見る、動かす・音声を聞くといったアクティブな活用で、生徒の興味や関心を高め学習への意欲を引き出します。また、グループでの作業や研究報告など高度な利用も可能で、教育効果の高い授業を実現できるとして、多くの教育事業者が関心を持っています。

4. リモートコントロールソフトの主要な機能

ビジネスや教育の分野を革新し続けるリモートコントロールソフトにはどんな機能があるのでしょうか。

デスクトップ共有

自宅や外出先のPC・スマホから、会社のPCを操作する機能。キーボード操作やマウス操作はもちろんのこと、呼び出したPCを再起動したりシャットダウンしたりすることも可能です。

ファイル転送

簡単な操作で、任意のファイルやフォルダを社内ネットワークにつながったPCに送信できます。

ホワイトボード機能

ネットワークに接続したPC同士でホワイトボードを共有できる機能で、リモート会議や遠隔授業では参加者の情報共有や意見集約に威力を発揮します。

アンケート機能

ネットワークに接続した複数台のPCに対して一斉にアンケート設問を送信し、その解答を回収して集約する機能。遠隔授業、eラーニングでは小テストにも応用が可能です。

5. 国主導で遠隔教育へのシフトが急速に進む

ICT教育の一環としてリモートコントロールソフトの活用分野で注目を集めているのが教育現場における遠隔授業（オンライン授業）です。少子化や生徒数減少によって都市部と地方、過疎地との教育環境に格差が広がっている中、こうした状況を打開するために遠隔授業が国主導で推進されています。

特に在校生の少ない過疎地の分校などでは、インターネットを介して都市部の学校と授業を共有することで教師不足の問題を解消しつつ、教育水準の維持・向上を図れます。また、大学における実験研究・データ収集、複数のパソコンを一元管理してのモニタリング、授業や講義中の質疑応答やテストといった幅広い活用方法があり、“生きた授業”を実現します。

6. まとめ

在宅勤務、テレワークといった新しい働き方を可能にするだけでなく、リモートコントロールソフトが小中学校などにおける先端的教育の推進、都市部と地方との教育格差是正にも大いに役立てられている例をご紹介しました。

数あるリモートコントロールソフトから何を選ぶかですが、機能面やセキュリティの充実、導入のしやすさなどさまざまな条件を比較検討して慎重に見極めましょう。その点、プロフェッショナルユースに特化したワイドテックの「NetSupport（ネットサポート）」は、30年の歴史と世界90カ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性で、今も多くの企業、教育現場で選ばれ続けており、有力な選択肢の一つになるでしょう。

ビジネス分野の遠隔支援から教育用ICT端末の集中管理まで、幅広いニーズにお応えする「NetSupport（ネットサポート）」については、このコラムで特色や機能、活用例などを随時ご紹介します。