産業保安分野において、IoTが盛んに活用される時代になりました。この変化とともに検討したいのが、“遠隔操作システムによるIoTセキュリティ強化”です。IoTによって各機器がつねにインターネットにつながると、必然的にサイバー攻撃やデータ漏えいといったリスクが高まります。これらのリスクに備えるためには、システム全体を監視するツールの導入が急務でしょう。

1. 産業保安分野のIoTセキュリティの現状

IoT (Internet of Things)の導入により、これまでインターネットなど外部のネットワークに接続していなかった機器が通信機能を持つようになりました。産業保安分野においても、設備の老朽化や現場作業員の高齢化といった課題解決のため、プラントにIoTを導入して活用する動きが増えています。

この流れには“安全性と収益性の両立”という目的がありますが、サイバー攻撃を仕掛ける側から見ると、新たなターゲットが誕生したことになるのです。プラントの稼働に影響を与えかねないサイバー攻撃は、プラントにもそこで働く人員にも、多大な脅威になり得るでしょう。

◎産業保安分野のIoTセキュリティの課題とは
産業プラントの中にはインターネットが普及する以前に建設されたプラントもあり、外部との接続が想定されていないものも少なくありません。これは外部からの攻撃に対して脆弱であることを意味します。つまりサイバー攻撃の標的になる可能性も高いのです。

一方で、今後は産業保安分野におけるIoTの活用は避けられません。インターネットへの接続やその他のデータ授受のため、外部システムとの接続の機会がますます増えるでしょう。このような産業保安分野の新しい流れは、そのまま新たなサイバー攻撃を招く危険性もはらんでいるのです。

2. IoT技術の活用で予想されるリスク

IoT技術の活用で予想されるリスクには以下の4つがあります。

自然災害	地震・台風といった災害による停電時は、コンピューターが動作できなくなります。コンピューターは大量の熱を発するため常に冷却しないと正常に動作できず、災害発生時に空調機が停止してコンピューターに異常が発生することもあります。
装置の故障・不具合	2000年以降、システムの機能をハードウェアだけでなくソフトウェアで実現する事例が増加。そのため以前よりもソフトウェアのボリュームが膨大になり、故障や不具合の発生率も大幅に増えました。
人為的ミス	システム運用のレベルが上がれば、それを操作するオペレーター業務も煩雑になります。当然ながらオペレーターがシステムにアクセスする回数も増えるため、どうしても人為的ミスが多くなる傾向にあります。
サイバー攻撃	2000年以降、業務用コンピュータシステムやインターネットに対するサイバー攻撃は急激に増加しました。「制御系システムは外部システムから隔離されているため、サイバー攻撃を受けない」と言われてきましたが2010年以降、制御系システムがサイバー攻撃を受ける事例が発生。年々その件数は増加しています。

3. IoT 技術導入と課題（サイバー攻撃）への対応

IoT技術を導入する際の課題について考えてみましょう。

◎サイバーセキュリティ対策における課題

現在サイバーセキュリティ対策として、多くの事業所でセキュリティガイドラインを作成・運用しているでしょう。しかし例外的にガイドラインに違反してしまうケースが発生します。例えば、保守目的で企業のネットワークをインターネットに接続してしまう場合。

日本に代理店がない海外ベンダーのツールを利用する場合、製造系ネットワークをインターネットに接続してツールをダウンロードします。社内ガイドラインでは製造系ネットワークをインターネットに接続できないルールになっていますが、やむを得ず接続してしまうケースがあるのです。

さらに、産業保安業界ではセキュリティ対策に対する経営陣の無理解や無頓着が大きな課題になっています。サイバー攻撃が防げずに、セキュリティ対策に脆弱な企業が餌食となる例が後を絶ちません。AIやIoTの進歩に伴い、サイバー攻撃を受けた際の経済的・社会的損失はますます大きくなるばかりです。しかも、サイバー攻撃の手法も巧妙化しているため、容易に見抜けないのが実情です。

特に最近問題となっているのが、セキュリティ対策が遅れた子会社や取引先を経由して攻撃する「サプライチェーン攻撃」です。セキュリティ対策に脆弱な子会社や取引先を経由して仕掛けられるようでは、いくら自社のセキュリティ対策を強化しても防ぎようがありません。このように巧妙化・複雑化するサイバー攻撃から会社を守るには、経営陣がセキュリティについてしっかり理解して、セキュリティ対策強化の陣頭指揮を執ることが必要なのです。

◎サイバーセキュリティに関する意識

企業の設備投資の中でセキュリティシステムの優先順位は、残念ながら低く見られがちです。直接利益を生む販売、または製造部門への投資が重視される傾向にありますが、セキュリティシステムという「目に見える利益を生み出さない部門」への投資に踏み切れない風潮があります。特に上層部でこういった考えが根強いと、セキュリティ強化対策を導入するのは容易ではないでしょう。

4. 遠隔操作システムでIoTセキュリティを強化

こうした産業保安分野の課題に対して効果を発揮するのが、「リモートコントロールシステム」です。これは車の自動運転を制御したり、社外にいながら会社のPCを遠隔操作したりできる、さまざまな業界で注目されている技術です。

PCにインストールするだけで手軽に使えるワイドテックの「NetSupport Manager」なら、遠隔地からPCの管理やサーバーの制御が可能です。プラントのリモート監視ツールとして、トラブル発生時には遠隔操作で復旧までの時間を短縮します。

AWSなどのクラウド環境とのネットワーク接続ができれば緊急時にクラウド経由で制御システムを隔離したり、現場に接続したPCから情報を収集したりできます。

◎主なセキュリティ機能

• 不正アクセスからクライアントを保護するパスワード設定
• IPアドレスやユーザーアカウントによる登録された場所以外の接続を制限
• 56ビットDESから256ビットAESまでの設定可能な暗号化オプション
• セッション中のすべての操作履歴が残せる録画再生機能
• スマートカードの暗証番号を使って接続ユーザー認証が可能

現場で緊急事態が発生した場合、NetSupport Managerは心強い味方となるでしょう。
「NetSupport Manager」は30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

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製造ラインがある大規模工場施設内で、システムトラブルやサーバー障害などの異常が発生した場合、スタッフが現場に急行しなければならず、非常に非効率です。

製造現場での人出不足やオペレーション負荷といった課題を解決するのが、IoT技術の導入です。

遠隔地からのPC制御を可能にし、遠隔監視や操作によって作業支援をするツールは、拠点と工場が離れているような製造業において欠かせません。敷地が広い工場にある製造ラインの監視・操作、制御装置のモニタリングや遠隔制御といった生産現場での効率化を実現するリモートコントロールソフトについてご紹介します。

1. 作業担当者がわざわざ現場に行くのは非効率

工場などでは、事務所が離れた場所にあることが多く、工場の生産ラインに設置したPCを操作するため、何百メートルも離れた現場までわざわざ移動して作業を行うケースが少なくありません。広い敷地の中には、管理すべきPCもたくさんあるので、その作業だけで何時間もかかることもあります。

また、製造現場では工程監視システムや製造実行システム（MES）のような生産管理システムの導入に伴うオペレーションテストやネットワークの構築といった作業もあります。このように新しいソフトウェアやネットワークの設定・管理業務も広い敷地内を行ったり来たりしながら対応しなくてはならず、非常に非効率と言わざるを得ません。

2. IoT導入で実現する製造現場の課題解決

このように製造業では “作業担当者が、現場まで移動して作業しなくてはいけない”というアナログな課題がありました。さらに深刻な人出不足と作業員1人あたりに重くのしかかるオペレーション負荷という問題もあり、近年は工場のIoT導入に関心が集まっています。IoTは、これまで人間がするはずだった業務などを機械が代わって行うことです。IoT導入によって、人件費の削減、生産性向上などのメリットがあります。

広大な敷地内にある設備監視やネットワークの運用管理に役立つのが、遠隔監視システムです。工場において、どのような活用例があるのかを見てみましょう。

【事例】工場内のPLC遠隔監視

機械を自動的に制御する装置PLC（Programmable Logic Controller）は、生産ラインの自動化・効率化に不可欠なシステムです。工場で稼働する産業用ロボットや製造装置に搭載されています。
製造現場を中心に普及したPLCを、効率的に運用管理するために遠隔監視ツールを導入した事例を紹介します。

【課題】
ある工場では、製造工程で発生した汚水を一時的にタンクに貯め、ポンプで排水していました。PLCを設置した排水ポンプの稼働状況をチェックするため、保守作業員が広い工場内に点在するポンプを定期的に巡回していましたが、保守作業員の業務負荷が課題に。


【遠隔監視の導入成果】
遠隔監視システムを導入して工場内のPLCを遠隔で管理することで、作業負荷の削減と排水状況のモニタリングを実現。


遠隔監視システムは、PLCの稼働状況の遠隔監視はもちろん、点在するPCへの接続による遠隔操作などで、障害状況の把握、製造の進捗状況、データ収集といったリモートでの運用管理・運用保守業務を可能にします。

3. リモートコントロールソフトなら低コストで構築可能

「IoT導入はなんだかコストがかかりそう」と思っていませんか？

導入計画・運用設計を必要とするソリューションサービスでは、コストに見合わず導入を見送る企業も多いでしょう。

そこでおすすめなのが、リモートコントロールソフトです。ライセンス購入なので、保守管理を必要とするPCの台数ごとで運用設計できるため、年間のランニングコストもお得です。

できるだけコストをかけたくないという理由から無料版のソフトを使う方もいますが、実用的ではありません。無料版ソフトは機能制限が多く、重要なデータを扱う場合は高い水準のセキュリティー対策がある有料のソフトウェアを導入することをおすすめします。

4. 遠隔地のPC制御を可能にするNetSupport Manager

ワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport–Manager（ネットサポートマネージャー）」なら、指定端末以外のPCからのアクセスを制限するので、セキュリティー上の問題もクリアします。また利用者権限設定により、ユーザーごとにアクセス権限を設けることが可能です。使用できる機能を分けて、機密性の高い資料などには限られた人しかアクセスできないようになっています。

遠隔操作はマルチモニターで複数のPC画面の中から監視する必要のある画面だけを選択して、遠隔表示できます。遠隔操作による監視では、すべてのPC画面を監視する場合もありますが、特定のPC画面だけを監視するケースも多いので、任意に選択できます。

◎NetSupport Managerの主な機能

NetSupport Managerは、1対1の遠隔操作だけでなく、多対多の接続も可能です。
NetSupport GateWayが標準搭載されているので、他社製サーバーを経由せずに遠隔操作ができるため、セキュリティー上の不安もありません。

縮小画面のサイズは自由に調整可能で、特定のPC画面だけを拡大することもできます。
画面にはOSの種類、ネットワークアドレス、現在のログオンユーザーが表示されるので、トラブルがあればすぐに使用者を特定することが可能です。

もちろんアクセスログの記録や監視中画面の録画もできるので、内部不正を未然に防ぐ効果もあります。プロフェッショナルユースに特化したワイドテックのNetSupport Managerは、30年間にわたって開発されたもので、ユーザー承認機能、256ビット暗号化、スマートカードのサポート、AD統合などによって、安全性の高いリモートコントロールシステムを提供しています。また、国内のサポート体制が完備されており、納品実績も豊富ですから安心して導入できます。

◎遠隔監視が必要なPC台数ごとにライセンス購入

NetSupport Managerは最低2ライセンスから導入できます。必要なライセンス数量は接続する台数分なので、1000単位のライセンス購入が条件の遠隔監視システム導入を諦めていた中小企業様も安心してお使いいただけます。

◎遠く離れた工場内にあるPCを遠隔操作できる

NetSupport Managerを利用すると、遠く離れた事務所から工場内のPC画像を見ながら保守管理ができます。広い敷地内に拠点が点在する場合でも問題ありません。

遠隔地の現場で起こるPCトラブルの中には深刻な障害もありますが、意外に単純なトラブルも少なくありません。簡単に修復できるトラブルのために、わざわざ作業員が現場まで出向くのは、非効率です。このような場合は、遠隔操作で現場のPCを監視すれば、かなりの省力化が可能です。

5. まとめ

「わざわざ現場まで行かなくてもシステムを監理したい」
「異常発生時に、すぐに現場にあるネットワーク状況を知りたい」
「現場対応に必要なコストを削減したい」
「遠隔監視でのPC作業の記録を映像で残したい」
「監視中のPC画面を録画したい」

ワイドテックの「NetSupport–Manager」なら、このようなニーズに応えることができます。

遠隔操作システムは、広い工場内や遠隔地に点在するPCを一括管理するのに便利です。リモートコントロールソフトのNetSupport Managerを使えば、遠隔地からPCの管理や制御も可能です。

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従来金融機関では、セキュリティ上の懸念からネットサポートツール導入が困難でした。しかし近年はセキュリティを確保できる通信ハードウェアが整い、金融機関でも遠隔サポートツールによるリモート保守の需要が増加。特に地方や海外に数多くの拠点を持つ金融機関では、店舗の保守管理を本部で一括管理しています。ここではさまざまな導入事例を参考に、金融機関向けリモート保守のメリットや課題について見ていきましょう。

1. 具体的な遠隔保守サービスの内容

いまや遠隔保守サービスは、あらゆる分野に浸透しつつあります。機器の状態を遠隔監視し、トラブル発生時にはサポートスタッフに代わってリモート操作で解決するサービスが増えています。

しかし、金融機関では大量の個人情報を扱うため、このようなサービスは導入しにくい状況にありました。そんな中、メーカーや自治体、教育機関などが続々とリモート保守サービスを導入して先鞭をつけています。

◎リモート保守サービスの導入先

保険会社	数千人の法人顧客に対して、ヘルプデスクスタッフが対応。リモート保守導入後は、ヘルプデスクスタッフが顧客の要請に応じてオンデマンドの遠隔サポートを実現している
ソフトメーカー	新製品の発売後に問い合わせが殺到し、顧客対応に忙殺される課題があった。リモート保守導入後は、必要に応じてサポートスタッフが遠隔操作により対応し、対応効率が大幅にアップ
コールセンター運用企業	サポート件数の増加に伴い、顧客を長時間待たせることが多く、顧客満足度が低下。リモート保守導入後は、サポート依頼があるとすぐに顧客のPCを遠隔操作して、すぐに問題を解決。顧客対応時間が減少し、顧客満足度アップにつながった
飲食チェーン店	店内や厨房などの映像を記録し、本部から確認できるシステムの導入が進んでいる。これにより、レジの操作ミスの確認や不正防止が可能に。また、遠隔監視によって従業員の怠慢の抑止やいわゆる「バイトテロ」の抑止効果も見込める
病院	リモート保守が、電子カルテや電子処方箋システムのサポートに役立つ。また、遠隔監視することにより、院内の不審者のチェックや、スタッフの作業状況の確認も容易にできるようになり、セキュリティ向上と作業効率アップに役立っています
大学・専門学校	大学などで使用される数百台あるPCの一括管理にリモート保守が役立るつ。また、授業に使うファイル配信や画像配信、不正利用防止のための利用制限も可能になる
教育委員会・自治体	教育委員会管内の各学校に導入して、授業用PCや職員用PCを一括管理する。また、市町村から都道府県までの自治体と中央官庁に導入、遠隔操作によるメンテナンスやPC利用ログの取得、PC操作がわからない人のサポートにも利用されている

2. リモート保守とは？導入メリットについて

リモート保守とは、各拠点に設置した機器にトラブルが発生した際、遠隔監視により必要に応じてメンテナンスを行います。具体的には、サイバー攻撃などの大きな障害はもちろん、「プリンタで印刷できない」「PCの調子が悪い」といったトラブルにも対応可能。リモート保守により客先のPCにアクセスし、顧客と同じ画面を見ながらリモート操作で不具合を改善します。

◎リモート保守のメリット

リモート保守の強みは、緊急時に迅速な対応ができること。スタッフが急行しなくても機器の保守・点検が可能です。複数拠点にある機器が1箇所で監視できるため、同時にトラブルが発生した場合もスピーディーに補修できます。機器導入直後は動作が不安定なため、客先からのサポート要請にも即座に対応。

保守管理に関する業務負担が軽減し、人件費の削減にもつながります。さらに、専門スタッフによるリモート一括管理により、作業が効率化できる点も見逃せません。

3. リモートコントロールソフトとは

リモートコントロールソフトとは、PCにインストールしてリモート保守を行うソフトウェアです。複数の遠隔地にある機器を一元管理して、保守管理作業を行うためのツールです。

◎遠隔で社内外の端末を管理

リモートコントロールソフトで社内外に設置された端末にアクセスすると、利用履歴やログをチェックできるため内部不正の抑止にも効果があります。端末機器ごとに異なる権限を設定できるうえ、リモート保守でどこまでチェックするかを権限設定することも可能。さらに、PCやモバイル端末など、あらゆる機器の動作画面をリアルタイムでチェックし、ログの確認も随時行えます。また、PCやモバイル機器の画面を録画できるため、障害やトラブルの原因究明に役立つでしょう。

◎金融機関や公共機関にも導入される高い安全性

リモートコントロールソフトは金融機関や公共機関でも導入が進んでいます。金融機関では膨大な個人情報を扱うため、リモート保守による各PC端末の監視が必要です。また公共機関は大勢の乗客の安全を確保するため、各端末が正常に稼働することが重要。リモートコントロールソフトはこういったセキュリティ面やトラブル発生時の対応力が重要視される現場で、威力を発揮するのです。

◎セキュリティに特化した機能

リモート保守に使うPCはセキュリティを強化した設計になっています。OTP（ワンタイムパスワード）による2重認証を取り入れ、規定の回数以上パスワードを誤入力するとアカウントがロックされるなど、悪意を持った第三者のリモート保守操作を防いでくれます。

◎情報漏えい監視の強化

情報漏えいは、企業内部の人間による誤操作や紛失・置忘れといった管理ミスによるものが全体の約8割を占めています。リモートコントロールソフトはリモート保守PC以外からのアクセスを遮断する設計となっており、情報漏えいを未然に防ぎます。情報漏えいは企業にとって死活問題。多くの企業が多額の費用を投じて対策を講じています。

これを防ぐ手段はいくつかありますが、リモート保守による端末監視。従業員に対して、全PCをリモート監視していることを伝えれば、情報漏えいなどの内部不正の抑止力となります。

4. NetSupport Managerの特長

NetSupport製品は、世界90ヶ国で1,700万台を超える導入実績を誇ります。日本でも多くの業界で採用され、銀行等金融機関をはじめ、行政機関や病院などにも多数導入。中でも「NetSupport Manager」は、1対1のリモート保守はもちろん多対多の接続も可能です。

NetSupport Managerは「NetSupport GateWay」を標準搭載しているため、他社製サーバの経由は不要。セキュリティ上の問題もクリアできます。また、接続したすべてのPCの縮小画面を表示可能で、特定のPC画面をチェックする場合は、縮小画面にマウスポインタを置くだけで、拡大表示できます。

更に、ネットワークアドレスのほか、ログオンユーザー名も把握できるため、異常があった場合等には操作していた人物を特定するとともに、PC操作ログを取得することも可能。内部不正を未然に防止できるでしょう。

5. まとめ

さまざまな業界でリモート保守システムの導入が普及し、セキュリティ対策も万全な事例が増えました。セキュリティ上の懸念からリモート保守サービス導入をためらっていた金融機関の導入事例も今後は加速していくでしょう。

リモート保守を導入すると社内のPCを一元管理できるうえ、内部不正の抑止にも役立ちます。企業に多大なダメージを与えかねない情報漏えいや内部不正を防ぐために、ワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」の導入をおすすめします。

年間保守ライセンスやメンテナンス価格、お見積りなどのお問い合わせは、こちらまでご相談ください。

過疎地にある小規模な公立小中学校では、生徒数の減少、教員不足といった課題を解消しようと遠隔授業の検討が進んでいます。これを可能にするのがICTを応用したリモートコントロールソフトです。中でもワイドテックの「NetSupport School（ネットサポートスクール）」は、多彩な機能により実際の教室とそん色ないリアルで臨場感に富んだ授業を可能にします。ここでは、「NetSupport School」の特色、機能をご紹介しながら、遠隔地間の学校で増えているICT活用型教育スタイルの現状についてまとめます。

1. リモートコントロールソフト「NetSupport School」とは？

ワイドテックの「NetSupport School（ネットサポート スクール）」は、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績を持ち、数々の受賞歴に輝いた授業支援用リモートコントロールソフト。その優れた機能、使い勝手のよさで、近年では国内の教育期間、研究機関でも次第に導入が進んでいます。たとえば、遠く離れた学校の先生同士で意見交換をするためのWeb会議や大学間の合同研究といった用途はその一例。今後は遠隔授業での活用も広がっていくことでしょう。

なお、リモートコントロールソフト「NetSupport School」で特筆したいのは、双方向通信機能。これにより、コンテンツを配信するホスト校と授業を受けるリモート校を双方向通信で連携させられるので、各校間の質疑応答や合同での試験をスムーズに実施できます。しかも各校の先生と生徒間、生徒同士の交流を促してより“生きた授業”にすることも可能です。

2. 多彩な機能で遠隔授業を支援する「NetSupport School」

しかし、「NetSupport School」導入のメリットはこれだけにとどまりません。次のような多彩な機能を生かし、遠隔授業を多角的に支援します。

◎モニタリング機能で生徒の端末画面を一覧表示

先生のPC画面に全生徒のデスクトップ画面を一覧で表示する機能。各自の操作状況がリアルタイムでモニターでき、学習の進度や授業態度などを把握することが可能です。

◎教材の一斉配布・一斉回収

紙の資料や教材を多数の生徒に配るのは時間も手間もかかりますが、「NetSupport School」ならファイル化した教材の一斉配布・一斉回収が可能。もちろん、テスト実施時の問題用紙配布・一斉回収も手間いらず。先生の負担を小さくします。

◎先生画面の一斉配信

先生のPC画面に表示されているコンテンツを全生徒に対し一斉配信することが可能。トピックや画像、図表などに注目させたい時に使えば効果的です。なお、特定の生徒、グループへの配信も自在。また、表示形式を「全画面表示」「ウインドウ表示」から選択できます。

◎電源ON（Wake On Lan）、電源OFFの一斉処理

先生側のPCを操作することで、各端末の電源のON※／OFF、再起動が可能。また全端末に対して一斉操作も行えます。授業開始・終了に伴う端末操作が簡素化し、先生の手間が大幅に省けます。

※生徒側端末のBIOSおよびネットワークアダプタが「Wake-On-Lan」に対応しており、なおかつ設定が有効になっている必要があります。

◎モニター・キーボード・マウスのロック

先生側のPCを操作することで、各端末のモニター、キーボード、マウスを一斉に、あるいは個別にロックすることが可能。操作系を遮断することで、生徒の注目を先生自身に集めたり、テスト終了を暗に宣言したりすることができます。

◎アプリケーションやWebの制限

生徒側が使用するアプリケーションや閲覧するホームページをモニターし、管理します。必要に応じてアプリ使用やURLの許可・制限をすることができます。

◎ 遠隔指導時における、画面録画によるログ機能

先生側のPC画面を動画としてキャプチャーできます。授業を記録し、資料として残したり、今後の授業に生かしたりすることが可能です。

3. 遠隔教育現場を支援するネットサポートスクール

貴校ではこんなお悩みはありませんか？

「過疎地の学校でも、なんとか都心部の学校とそん色ない授業を実施したい」
「生徒数が少なくクラスに活気がない。他校と合同授業ができればよいのだが……」
「教員不足で、特定科目がどうしても手薄になっている」
「コンテンツを一方的に流すだけではクラスの緊張感が維持できない」
「病気で自宅療養中の生徒にも、継続して授業を受けさせたい」

今、地方では、少子化による児童数減少で適正な教育水準を維持できない小中学校が増えています。しかし、ネットを介して児童数の多い都市部の学校と合同の遠隔授業を展開できる「NetSupport School」なら、こうした状況を打開できます。しかも、授業を一括管理できるので、授業を行う先生も遠隔地の生徒の理解度などを把握しやくすなり、児童一人ひとりをきめ細かくフォローすることも可能に。さらに、アプリケーションとWebの使用状況を監視できるため、クラスの集中度をより高められます。

4. まとめ

「過疎地域で児童数が少なく自校の教育水準が保てない」
「教科によっては専任の教員が不在で授業の質が」
「1人の先生が何科目も担当しておりどうしても過重労働になりがち」

このようなお悩みをお持ちであれば、ぜひ、ワイドテックの「NetSupport School」をご検討ください。遠隔授業を実現できれば、リモート側の教師はサポート役に徹することができるため負担は大幅に軽減。もちろん、根本課題である教育、授業の質向上も図れます。

地域間の教育格差是正は今や国も本腰を入れて取り組んでいる課題のひとつ。解決のカギはやはり、リモートコントロールソフトの導入でしょう。授業支援型に特化したワイドテックの「NetSupport School」なら、その多彩な機能で、先生方の負担を減らしながら、“生きた授業”を子どもたちに届けることができます。

在宅勤務、サテライトオフィスなど、企業における働き方改革、生産性向上への取り組みは、ネットを介して社内と社外のITツールを相互に連携させるリモートコントロールソフトなしではもはや考えられないと言ってよいでしょう。ただし、たいへん有望なツールではあるものの、セキュリティーに対する考え方が不徹底だと、導入後に思わぬ弊害を被ることがあります。

今回は、主にセキュリティーの観点からリモートコントロールソフト導入でどんなことに気をつけるべきか、導入後の運用やルール策定をどのようにすべきかについて解説します。

1. リモートコントロールソフトでありがちな失敗事例

社外のIT端末から社内のPCを遠隔操作するリモートコントロールソフトはユビキタスな働き方や生産性向上を求める企業、組織にとって非常に有用な製品です。ただし、機密情報など重要な情報の取り扱いにはこれまで以上に慎重を期さなければなりません。もちろん、ネットを介した通信手段だけにシステムのセキュリティーが脆弱では問題外ですが、現実的なリスクは別の側面に潜んでいることが往々にしてあるからです。

たとえば、こんなケースがあります。あるメーカーの設計部門で働くエンジニアが、気分を変えようと街のカフェにPCを持ち込み、作業に着手したそうです。確かに仕事は捗りましたが、知らぬ間に開発プロジェクトの重要情報が記載されている詳細設計書を隣席の客に盗み見られ、社運をかけた新技術がハッキングされてしまいました。隣の客はもちろん、偶然そこに居合わせたライバル会社のエンジニア。それを知った時はすでに後の祭りだったそうです。

多くのメーカーでは機密情報の保護については相当程度に徹底していて、職場の外には図面やデータの持ち出しができないようになっているのが普通です。ところが、まだリモートコントロールソフトを導入して日が浅かったこともあり、そのメーカーでは、通信によるデータの閲覧や編集までは制限をかけていなかったのだとか。加えて、社員のセキュリティーに対する意識の低さが問題だったこともあって、こうした致命的な失敗を招いてしまいました。

これは、いかにセキュリティー対策が強化されたシステムでも、運用に“穴”があるとまったく意味をなさないという一例です。リモートコントロールソフトの導入にあたっては、あらかじめこうしたセキュリティーリスクを十二分に想定し、情報の取り扱いについて厳格なルールを規定しておくことが何より重要だと言えるでしょう。

2. セキュリティー対策はITツール管理のカギ

リモートコントロールソフトを活用した情報共有は、企業や組織にとってこれまでにない利便性をもたらしてくれるようになりました。ただ、社外から社内のデータ資産へ容易なアクセスを可能にする手段だけに、通信やシステム上のセキュリティーの強化も重要ですが、運用方法や取り扱いルールを厳格にしないと自社の機密情報や顧客情報など重要な情報が悪意のある第三者に盗まれるリスクが増大してしまいます。その典型例が前述のケースと言えるでしょう。

社外に仕事を移すことで生産性が上がるのは事実ですが、重要なデータを扱う立場にあるビジネスパーソンは、少なくとも不特定多数の人間が集まる場所では、PCやスマホ、タブレットのディスプレイが盗み見られることはないか注意を払わなくてはいけません。

また、都市型のカフェはどこも隣席との距離が近く、PCやタブレットなどを操作していると、知らぬうちにディスプレイを覗き込まれていることがあります。とくに作業に集中している時はこうした視線に気づきにくいもの。カフェやファストフード店などでどうしてもリモートコントロールソフトを使うことがあるような場合は、その席が本当に安全なのか事前によく確認しておくことが必要でしょう。

3. リモートコントロールソフト導入後の運用ステップ

どのような製品を導入すべきかは重要ですが、その後の運用をどうすべきかを考えることはそれ以上にシビアな課題です。では、リモートコントロールソフトを導入後、運用ルールをどう規定していくべきでしょうか。

◎Point1 情報セキュリティー方針の検討

リモートコントロールソフトを活用する上でのセキュリティー対策をどうするか方針を決めます。既存の社内ネットワークと同レベルのセキュリティーをリモート環境でも適用するのか、リモート環境独自のセキュリティー対策を新たに設定するかは重要な課題です。

◎Point2 本人確認方式の検討、アクセス権限の範囲

遠隔操作の権限を誰に与えるのか、権限のある人間をどう識別するのか本人確認方式を検討します。IDとパスワードの組み合わせ、ICカード式社員証、指紋照合など、考えられるセキュリティー対策の中から確実性があり、なおかつコスト面でも妥協が可能なものを選びます。

◎Point3 作業範囲の決定

リモートコントロールソフトの操作を許可する対象業務を選定します。また、業務ごとにアクセス可能な範囲、操作可能な範囲を決めていきます。たとえば、PC操作だけを許可するのか、ファイルの閲覧や編集まで許可するのか細かく規定することでセキュリティーリスクの軽減が図れます。

◎Point4 アクセスログの設定

誰がいつ社内のサーバーにアクセスしたか、ファイルの削除や改ざんがあったとすれば誰の手によって行われたか、履歴を追跡できるアクセスログを設定します。万が一、情報漏えいがあったとしても、その経緯を時間経過に沿って明らかにすることが可能です。

◎Point5 勤怠管理方法の検討

在宅勤務、テレワークをスムーズに運用するには勤務時間や残業時間を上手に管理していく必要があります。一般にはアクセス時間を監視することで解決できることですが、念のため不正防止のための仕組みを取り入れるようにしたほうがよいでしょう。

◎Point6 リモートワーク社員の管理意識の徹底

在宅やテレワークにあたる従業員には例外なく、情報の取り扱いに慎重を期すよう管理意識の徹底を促します。また、リモートワーク制度を利用する管理職の社員に対しても、リモートワークへのリテラシーを高めるための働きかけも必要です。

4. 導入や運用をサポートしてくれるベンダーを選ぶことが大切

今や大企業だけでなく中小の企業やメーカーでも、自社の機密情報や顧客情報の取り扱いにはかなり慎重になっています。それでも、在宅勤務やテレワークといった新しい働き方に即した情報セキュリティーについてはまだ対策が不徹底というケースも散見されます。特にリモートコントロールソフトを用いた遠隔操作はまだ普及して日の浅いワークスタイルだけに、通常のセキュリティー管理とは勝手が違うと戸惑われている経営者の方は少なくありません。その意味では、リモートコントロールソフトを選ぶ際は、導入や運用に際して、セキュリティーも含めたアドバイスやサポートを提供してくれるベンダーを検討すべきでしょう。

5. まとめ

リモートコントロールソフトを製品の機能・性能に着目して選ぶことは確かに重要です。しかし、それ以上に大切なのは、導入後の運用やセキュリティー対策についても適切なサポート、アドバイスを提供してくれるベンダーをパートナーにすること。たとえば、リモートコントロールソフト「NetSupport Manager」を供給するワイドテックなら、ユーザー企業様のニーズやご事情に即した運用方法やセキュリティー対策をご提案できます。

会社にあるサーバーやPCに社外からアクセスして操作する、出先のPCやタブレット、スマホなどからインターネットを介して社内資料を閲覧する、自社の技術者が全国に点在する顧客のサポートを遠隔で行う──こうした操作を可能にするのが「リモートコントロールソフト」です。業務の効率化やより質の高い顧客サービスを追求する企業や組織には、もはやなくてはならない存在と言えます。

ICTの高度化により、社内業務や働き方の改革が進む昨今、こうしたリモートコントロールソフトも有償無償のものを含めさまざまな製品が登場しています。問題は数ある製品の中からいかに自社に合ったものを導入すべきか。そこで、今回はリモートコントロールソフトを選ぶポイントをご紹介します。

1. リモートコントロールソフトを選ぶポイント

◎Point1 快適な動作環境

企業や組織がリモートコントロールソフトを導入する目的は主に業務の効率化、生産性向上です。したがってそのためのツールの性能が不十分では問題外。たとえば接続が不安定だったり、立ち上がりや動作のスピードが遅かったりするとむしろ生産性が下がることになりかねないからです。つまり、快適な動作環境が担保されていることが、リモートコントロールソフトの必要条件ということになるでしょう。

◎Point2 マルチデバイス対応

いかにノートPCが小型軽量になったとはいえ、昨今のタブレットやスマホと比べればどうしてもポータビリティーで劣ります。実際に、出先から社内のPCやサーバーにアクセスしようとする際、シチュエーションによってはPCを開くよりも、携帯しているタブレットやスマホといった端末をサッと取り出して、操作したほうが仕事の能率は上がるもの。当然、リモートコントロールソフトはこうした端末での操作を想定した設計でなくてはなりません。もちろん、マルチOS対応であることも不可欠です。

◎Point3 強固なセキュリティー

どれほど使い勝手のよいリモートコントロールソフトでも、セキュリティーの面で問題があれば安心して導入できません。特に、不特定多数の利用者がいるインターネット回線を使って通信する以上、データの盗聴、不正アクセスといったリスクはつねに付きまといます。VPN環境を前提とした高度なセキュリティー対策が不可欠と言えるでしょう。

◎Point4 豊富な機能性

明快なGUIによる遠隔操作は当然として、ファイル転送やファイルの一斉配布といった標準的な機能はもちろん、ホスト（社内）のPCが受信したメールを確認できる機能もぜひ欲しいところ。また、IT管理者の業務効率化を考えれば接続中の全クライアント端末の状況をモニターできる機能を搭載したリモートコントロールソフトなら一層理想的です。ただし、無償版ではこうした機能が付加されていないか、制限されていることが少なくありません。

◎Point5 体験版が用意されている

リモートコントロールソフトの導入を検討しようというとき、あるいはサポート対象である顧客にリモートサービスを検討してもらうようなときは、体験版を利用できれば機能や操作性を容易に確認できるので便利です。

◎Point6 サポート面が充実している

どんなソフトウェアでもそうですが、リモートコントロールソフトでも新OSへの対応やバージョンアップ対応が充実していることが欠かせません。また、操作やトラブルに関するサポート対応、ヘルプデスクサービスが十二分に整備されていることも重要です。

2. 無償版のリモートコントロールソフトは本当に使えるか？

導入コストを考えれば、無償のリモートコントロールソフトを利用するのも一つの手でしょう。たとえばWindows OSに標準で付属してくる「リモートデスクトップ」は接続やスピードなど動作環境は良好で申し分ありません。しかし、ユーザーごとに権限を細かく切り分ける必要があり、設定が複雑なことが難点。パーソナルユーザーでは問題がなくとも企業など大規模な組織で相当数の利用がある場合は導入によってかえって生産性を損ねかねないでしょう。その意味では、ホスト側で権限のコントロールができる有償ソフトを選択するのが賢明です。

また、一般に出回っているリモートコントロールソフトの無償版は機能制限が多いため、企業や組織での活用を考えると、結局のところ有償版を選択せざるを得ません。それなら、最初から有償を前提としたリモートコントロールソフトを導入したほうが、年間サポートなどが充実している分、メリットが大きいと言えるでしょう。

3. 有償版リモートコントロールソフトの導入コストについて

リモートコントロールソフトの導入コストはライセンス数を元に算出します。ただ、一般にはリモート側（社外）も含むすべてのPC、端末の分だけライセンス購入が必要だという誤解があるのも確か。じつはそうではなく、ライセンスはホスト側（社内側）のPC、サーバーだけに発生します。要は、ラインセンスとはPCの台数ではなく、同時にどれだけの接続数があるか（オペレーター人数）でカウントされます。つまり、有償版でも製品によっては非常に低コストで導入できるのです。

ワイドテックが供給するリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」（ネットサポート マネージャー）のライセンス数と購入価格の関係を表で示します。

ライセンス数（接続単価）	ライセンス単価	年間メンテナンス単価
1 ～ 99	5,304円	1060円
100 ～ 149	4,368円	873円
150 ～ 199	4,212円	842円
200 ～ 249	4,056円	811円
250 ～ 299	3,681円	736円
300 ～ 399	3,568円	713円
400 ～ 499	3,393円	678円

4. 自社の課題やニーズにマッチした製品を選ぶことが重要

上述したように、リモートコントロールソフトを選ぶポイントはいくつかありますが、単純に機能や価格だけに着目して選ぶことは難しいというのが正直なところです。大事なのは、自社がなぜリモートコントロールソフトを導入したいのか、その背景となっている課題、ニーズを見極めることです。また、製品によっては大企業に向いたものや中堅企業・中小企業向けに特化したものがあったり、使用環境を選ぶものもあったりするので、その辺も慎重に検討したいところです。

5. まとめ

現在、リモートコントロールソフトは有償・無償を含め、数多く頒布されています。その中から機能、セキュリティー、価格とすべての点で満足のいく製品を選ぶのは容易ではありません。ただ、どれだけの導入実績があるかを知れば、その製品の優秀性や信頼性を推量することは可能です。

その意味では、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性を誇るワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」はきわめて有力な選択肢となるはずです。「NetSupport Manager」の優れた特長や機能、拡張性などについて、今後このコラムで順次ご紹介してまいります。

インターネット全盛の現代、学校教育も大きく様変わりしつつあります。電子黒板やデジタルテレビ、ノートPC、タブレット端末などを用いた「ICT教育」がトレンドとなり、デジタル機器の整備が学校で進んでいます。

今回は、新時代の教育として脚光を浴びるICT教育の現状と、移行期にある教育現場の課題について解説します。

1. 全国に広がるICT教育の取り組みと背景

PCやスマホで検索すればすぐに答えがわかる時代の今、暗記で知識を詰め込む従来の教育はもはや時代遅れと言わざるをえません。全世界がデジタル化していく未来に求められるのは、ネット上の膨大な情報をどう取捨選択し、課題解決に生かすのかという具体的で実践的なスキルです。

しかし、こうした能力は「知識を詰め込んで、決まった答えにたどり着く」ことを目指す既存の教育手法では得ることができません。そこで着目されているのが「ICT教育」、つまり情報通信技術を用いた新たな教育手法です。

このICT教育とは、端的に言えば「情報活用能力を育む教育」です。具体的には、ネットを活用する上で欠くことのできないリテラシーを身に付け、大量の情報から価値あるものを導き出し、自分の発想と組み合わせて新しいものを創造することを目指しています。

そのためにはPCやタブレットといった情報端末や電子黒板といったITCデバイスの操作や活用に習熟することが必須となりますが、これがITC教育本来の目的ではなく、あくまでも必要な道具を使いこなすトレーニングという位置付けと言えるでしょう。

こうした考えに基づいて、文部科学省では平成26年より全国の小中学校でICT教育の取り組みを進めてきました。具体的には、PCやタブレット、電子黒板といったITCデバイスの導入、普及を図ることで教育現場でのデジタル環境を整備し、学習効果や子どもたちの学ぶ意欲を高めながら、目的とする情報活用能力の育成を目指すというものです。

2. eラーニングとICT教育の違い

では、ICT教育は従来の教育と何が違うのでしょうか。これまでは教師が教え、生徒がそこから知識を学び理解するという進め方が主流でした。いわば、あくまでも教師が与える側で、生徒は受け取る側という関係です。

ICT教育では子どもたちが主体的に学ぶことを重視しています。これは「アクティブラーニング」（能動的学習）という考え方で、生徒はPCやタブレットといった情報端末を介して授業に積極的に「参加」することにより、知識を与えられる側から知識を獲得する側へ立場をシフトさせます。子どもたちの学ぶ意欲を引き出し、学習効果を高める効果もこうした積極参加型授業のメリットと言えるでしょう。

ICTデバイスの活用により、教師と双方向のコミュニケーションを図ったり、クラスの仲間と共同作業やグループ研究を進めたりできるため、子どもたちは組織やチームを動かしながら課題を解決する術を身に付けることができます。

◎eラーニングが持つ課題

このITC教育に似たものに「eラーニング」があります。eラーニングもまた情報通信技術を活用した学びという点でITC教育と共通していますが、内容は大きく異なります。eラーニングでは、学ぶ側はモニターに映し出された講義を視聴するだけで、授業に参加する余地がないからです。

今も、資格試験の通信教育や予備校のサテライト授業などにこのeラーニングが利用されていますが、あくまでも教える側から学ぶ側への一方的な知識の流れがあるだけです。それでも、学ぶ側に相応の目的意識やモチベーションさえあれば問題ありません。しかし、そうでない場合は、教師や講師がその場にいないことから授業そのものに一定の緊張感がないため、生徒側は集中できずモチベーションの持続が難しいというデメリットがあります。

受験や資格取得といった明確な目的があれば、eラーニングは短期間で効率的に学習できます。しかし、小中学校の授業でのeラーニングの活用にはまだまだ課題が山積みです。子どもたちが自ら学ぶ習慣をつくるには、受け身だけの授業では足りないからです。

そこには、生徒たちが授業に積極参加する仕組みや働きかけが重要になります。その意味で、従来のeラーニングよりも、アクティブラーニングを重視するICT教育の方がより理にかなっていると言えるでしょう。

3. 教育現場におけるICT機器の整備状況

ICT教育がどの程度普及しているのか、教育用PCや電子黒板といったデバイスの導入傾向の推移から確かめてみましょう。情報端末の主役となっているタブレットは平成25年から急速に台数が増え、2年後の平成27年には約15万台と4倍近い伸びを示しています。また、同年においては、教育用PCに占めるタブレットの割合は8.14％に達し、情報端末の切り替えが進んでいることを物語っています。

また、ITC教育に不可欠な電子黒板の普及状況を見ると、平成21年を境に拡大が加速し、平成27年では全国の小中高校で9万台超に達しています。ただし、全国の教室数から見れば7％弱の普及率とこちらはまだ道半ばといった印象。なお、電子黒板とは文字通り、描いた内容を電子的に変換できるホワイトボードのことで別名コピーボード、インタラクティブホワイトボードとも呼ばれています。

さらに、教育現場の通信インフラである校内LANの整備状況を見ると、平成17年の段階ですでに約半数の小中学校、高校で導入され、平成27年ではいずれも80～90％に達しています。

全体として、ITC環境は急速に整いつつある印象です。しかし、電子黒板のデータを見ると全体の教室数に対して普及が十分とは言えなかったり、ITC教育を実践するのに不可欠な校内LANについては全体の1割以上の学校で未整備だったりと、改善の余地を残していることがわかります。

① タブレット端末の普及状況

② 電子黒板の整備状況

③ 校内LAN整備率

4. タブレットなどICT機器を活用した教育の事例

次に、ICT教育の実践例を一部ご紹介します。

◎3年生のクラスでタブレットをチャレンジ学習に活用

都道府県	大阪府
学校名	大阪初芝学園　はつしば学園小学校
概要	「チャレンジ学習」用に作成した既存の計算問題や漢字の読み書き、その他の学習教材をスキャナーで電子化し、各自が所有するタブレットに入れて活用。 ペーパー教材をデータ化して、タブレットでの検索・閲覧を容易にした。子どもたちは各自の学習進度に応じて難易度の異なる国語や算数の問題を適宜選択することができ、より効果的な学習が可能になった。

◎タブレット端末を使ってプレゼンテーション

都道府県	大阪府
学校名	岡崎市立羽根小学校
概要	学校周辺の「未来に残したい場所」を探し、街の風景を撮影。地域住民へのインタビュー動画を編集して各自がプレゼンテーションを行った。 児童のコミュニケーション力育成、プレゼンテーション力の向上を目的とした授業。

◎タブレット端末を活用して地形図の読み取り方を学習

都道府県	愛知県
学校名	岡崎市立額田中学校
概要	タブレットで地形図を基にした断面図の描き方に関するシミュレーション映像（デジタル教科書）を視聴。 これを予備知識として実際に読み取った地形から断面図を起こした。 ICT機器の活用が生徒の学習意欲や探求心を高めることが確かめられた。

◎タブレットで情報収集し、作品づくりに生かす

都道府県	宮崎県
学校名	高千穂町立高千穂小学校
概要	タブレットでインターネット上の画像素材などを収集し、これを作品づくりに生かす実践的な授業。 膨大な情報の中から目的のものを取捨選択する目を養うこと、ICTを表現に結びつけることを学んだ。

5.課題は、遠隔授業実施に地域格差があること

教師から子どもたちへ一方通行の教育から、子どもたちが積極的かつ意欲的に授業へ参加する新たな学びに直結したICT教育ですが、情報通信技術を活用した教育の改革はこれにとどまりません。たとえば過疎地の小中学校に向けた遠隔授業も重要なテーマの一つです。

離島や山間部など過疎地にある小中学校は少子化の影響で生徒数が激減していて、教育水準を適正に維持することが難しいという問題があります。対策として政府はリモートコントロールソフト（遠隔操作ソフト）を活用した遠隔授業を順次導入し、今年から4年間で全国1,900校に普及させることを目標に事業を推進することにしています。

この取り組みが成功すれば、都市部と地方、過疎地との教育格差の是正につながるだけでなく、ICT教育などにより学びの質そのものが改善する可能性があります。ただし、通信インフラの未整備やコスト懸念などから、いまだに遠隔授業を導入できていない自治体は25％にも上っているのが現状。そこで、文科省は新たに、遠隔授業を行う上で課題となる通信環境の改善などに力を入れ始めました。

その具体的な動きが「SINET（学術情報ネットワーク」の開放です。これまで、全国の大学や研究機関を結んでいた高速インフラ「SINET」を小中学校や高校でも利用できるようにすることで、通信環境を一気に改善してICT導入の起爆剤とする考えです。文科省は2023年度までに「遠隔教育を実施したいができない学校」をゼロにすることを目指しています。

またICT教育の導入が進まない一因に、現地のベテラン教師の間で新システムを敬遠する傾向があると言われています。従来の授業スタイルを、ICT教育や遠隔授業にすぐ移行させることは難しいでしょう。こうした課題に対しては、デジタルネイティブ世代の教師にICT授業を主導させることで解決できます。文科省では遠隔教育による先進的な教育を推進するためには、現場の教師を支援する取り組みも重要だとしています。

遠隔授業の実践は、教育機会の格差是正を図る上で欠かせない政策です。自治体や教育委員会だけでなく、国が主導して普及を図ることで、本来の目的を果たすことが可能になります。そのためには、一日も早い通信インフラの整備やリモートコントロールソフトの導入が不可欠だと言えるでしょう。

6. まとめ

受け身型の授業から、児童生徒が積極的に参加する革新的な授業へ──そのためにはICT教育を実践する環境の整備が欠かせません。時代に即した通信環境のアップデートも大切ですが、都市部、過疎地を問わずどの教育現場でも容易に導入できて、低コストで運用しやすいシステムが求められます。

世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性を誇るワイドテックの授業支援用リモートコントロールソフト「NetSupport School（ネットサポート スクール）」はきわめて有力な選択肢だと言えるでしょう。「NetSupport School（ネットサポート スクール）」の優れた特長や機能、拡張性などについて、このコラムで順次ご紹介します。

教卓にいながら生徒のPC画面をモニタリングでき、作業状況が簡単に把握できるとして、リモートコントロールソフトを導入した授業を行う学校や研究に利用する大学が増えています。黒板を使って行う従来の授業スタイルでは、生徒一人ひとりの習得レベルの状況を把握することはとても大変です。「ちゃんと授業についてこれているのかな……」と不安な先生もいることでしょう。

こうした不安を解消し、授業をサポートするリモートコントロールソフトを活用した遠隔授業のメリットや導入課題についてご紹介します。

1. 遠隔授業を導入する学校側のメリットは大きい

リモートコントロールソフトを活用した遠隔授業がもたらす最大のメリットは、インターネットを介して「遠く離れた学校と合同で授業を受けることができる点」です。過疎地では生徒はもちろんのこと、教員不足も顕著で、教科によっては専任の教師が不在で学びの質を維持できないことも往々にしてあります。リモートコントロールソフトを使った合同授業なら、こうした弊害は一挙に解消でき、全国どこの小中学校、高校でも都市部の学校と変わらないレベルの教育が受けられるようになります。

もちろん、教える側にとっても遠隔授業の導入メリットがあります。例えば、教師が1人で何科目も担当しているような場合、従来の手法では教材の準備に時間がかかりがちでしたが、ネットによる合同授業なら現地の教師はサポート役に徹することができるため負担は大幅に軽減されるでしょう。しかも、ホスト側の学校では教科書だけでなく、Web上に存在するコンテンツを教材として活用できるので、より質の高い学びを生徒に提供できます。

2. 遠隔授業を受ける生徒の側に最大の恩恵がある

遠隔授業の恩恵を受けるのはやはり生徒の側です。Webを最大限活用した多彩な教材やPC・タブレットによるアクティブラーニングで学ぶ意欲や向上心が育まれることが期待できます。それだけではなく、病気やケガで自宅療養を余儀なくされている場合でも、専用の端末さえあれば学校にいるのと変わらない授業が受けられます。ちなみに現行の学校制度では、病気やケガで長期入院・自宅療養をしている小中学生が、「遠隔教育」を受けると出席扱いとなり、スムーズに復学ができます。

3. 講師側の理解が進まないこと・導入コストが高いことなどがネック

リモートコントロールソフトを活用した遠隔教育・遠隔授業には、さまざまなメリットがあることが理解いただけたと思います。しかし、一方で課題もあります。例えば、これはホスト側（授業を配信する学校）の問題でもあり、リモート側（授業を受ける学校）の問題でもありますが、新システムを敬遠するベテランの教師が多いことも導入が鈍化している理由の一つに挙げられます。年配の方にとっては、「PCソフトの操作が難しい」「新しい方法を取り入れるのが億劫だ」と考える方も少なくないようです。

また、リモート側の教室に緊張感が乏しくなりがちなこともデメリットです。双方向通信でホスト側の教師と現地の生徒の間で意見のやり取りなどはできますが、“そこにいない”というだけで、どうしてもリアリティーに欠けてしまうのかもしれません。その他にも、通信状況の悪化で映像や音声に乱れが生じると授業が中断され、集中が途切れてしまうこともあります。

◎課題を解決するための方法とは

こうした課題は、遠隔授業をデジタルネイティブな若い世代の教師に担当させることで、システムへの浸透や定着をよりスムーズに運ぶことができます。また、授業に緊張感が欠けるといった点に関しては、受講中の様子をホスト側でモニターしていることを周知させて解消します。もちろん、双方向でのやり取りもできるので、ホスト側の教師からリモート側の生徒に対して意識的に質問したり課題を与えたりすることで、通常の授業と変わらないテンションをキープできるでしょう。

映像や音声の乱れについては、「通信やシステムを強化する」「初めから信頼性の高いものを導入する」といったことで十分に対策が可能です。通信速度などの問題は回線をアップデートすれば解決できることも少なくありません。

残る課題は、コスト面です。パソコンやタブレットなど機器類、通信の導入や維持に一定の費用がかかるため、地域や学校によっては予算の計上が難しく整備が進みにくいといったことが考えられます。しかし、本来、都市部と過疎地の教育格差を是正するための遠隔教育・遠隔授業なので、学校側は教育委員会や県などに働きかけてでも、予算の確保に努めたいところです。政府は、2019年から4年間で全国1,900校に遠隔授業を普及させる事業を推進することを決めました。このように国も本腰を入れつつあるので、導入まではそう時間がかからないでしょう。

4. まとめ

遠隔授業をスムーズに導入するためのポイントは、やはり導入やオペレーションのしやすいものを選ぶことです。予算に優しいシステムであることもそうですが、操作やセッティングが容易で、誰もがすべての機能を使いこなせる平易なものでなくてはなりません。

こうした点を考慮すると、プロフェッショナルユースに特化したワイドテックの授業支援用リモートコントロールソフト「NetSupport School（ネットサポート スクール）」がおすすめです。「NetSupport製品」は、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性で、今も多くの企業、教育現場で選ばれ続けています。詳細については今後もこのコラムでお伝えしてまいります。

インターネットの発達が地球上の情報格差を解消してきたように、今、リモートコントロールソフトによるPCの遠隔操作が働き方改革や教育の格差是正に貢献しています。例えば、教育の分野ではeラーニングや遠隔授業、仕事の分野ではテレワークの推進とさまざまな成果が上がっていますが、サービスを実現するコアテクノロジーこそ「ICT（情報通信技術）」であり、ICTを駆使してPCの遠隔操作を可能にするツールが「リモートコントロールソフト」です。

この記事では、リモートコントロールソフトのメリットや安全性、活用シーンなどをご紹介します。

1. リモートコントロールとは？

リモートコントロールとは、社外のPCやスマホからインターネットを介して自社のサーバーに接続し、社内デスクに置いてあるPCにアクセスして業務を行うことです。外出先からでもPCにあるファイルやデータを閲覧したり、データを添付して客先にメールを送信したりできます。また、サーバーから自社内のデータベースにアクセスして社内資料をチェックできます。テレワークで対応できる仕事の幅が広がったり業務の効率化が進んだりと、さまざまなメリットがあります。

PCの遠隔操を可能にするには「リモートコントロールソフト」の導入が不可欠です。導入形態は、利用側のセキュリティーポリシーやインフラ環境などに応じて、クラウド式とオンプレミス式から選択できます。クラウド式のメリットは、導入までが短期間で運用コストが低く抑えられる点です。自社の業務内容に合わせ、システムをカスタマイズする必要がある場合は、自社内の環境に構築するオンプレミス式での導入がベターと言えるでしょう。

2. リモートコントロールの安全性

社外に持ち出したPCを紛失することで発生する情報漏えいですが、リモートコントロールでは最低限の情報にのみアクセスするため、PC持ち出しによる情報漏えいリスクを最小限に抑えられます。

不正アクセスに対しては、IDやパスワードの使いまわしをしない、2段階認証等の設定を行うなどセキュリティー対策を個別で行う必要はあります。しかし、多くの企業や政府機関で導入されているソフトは、ユーザー承認機能、256ビット暗号化、スマートカードのサポートなど非常に高いセキュリティー基準を採用しています。リモートコントロールソフトの導入を検討する際は、情報漏えいリスクの低いツールを選びましょう。

3. PCにリモートコントロールソフトを導入する目的と活用

リモートコントロールソフトの導入が進んでいる分野は、テレワークです。事実、多様な働き方が求められる中、オフィスに出社せず自宅や近所のカフェなどで仕事をし、その成果をインターネット経由で会社や客先に送信するといった活用シーンが増えています。

これなら、社内の資料やデータベースにも外出先や自宅からアクセスできるので、出社の必要はなくなり、社員は通勤から解放されます。しかも、その分の時間を家族との時間やその他の有意義な目的のために活用できるのです。一方、インターネットを通じて業務の進捗や社員一人ひとりの状況が可視化できるため、会社にとっても業務管理が格段にしやすくなるという側面もあります。

リモートコントロールソフトによる業務変革は、テレワークやサテライトオフィスにとどまりません。例えば、下記のような活用も急速に進んでいます。

◎リモート保守管理
ネットワーク経由で遠隔地のコンピューターに接続し、動作状況の確認や障害の復旧などを行います。何かトラブルがあるたびに技術者が現地まで足を運ぶという必要がなくなり、業務効率が格段に上がるメリットがあります。

◎ヘルプデスク業務
自社のPCやシステムにトラブルが発生した場合でも、リモートコントロールソフトを活用すれば、システム管理者のPCから問題の発生したPCを遠隔操作することで迅速に問題解決が図れます。アドバイスを仰いで、指示通りに操作するのではなく、操作から復旧までをシステム管理者に委ねられるので時間や工数のムダが大幅に減らせます。

◎ICT教育への活用
現在、最もリモートコントロールソフトの導入が顕著なのが教育分野です。特に初等教育の現場では、パソコンやタブレット端末、インターネットなどのICT（情報通信技術）を活用した遠隔授業が花盛りと言えるでしょう。IT機器に触れる・操作する・画像や動画を見る、動かす・音声を聞くといったアクティブな活用で、生徒の興味や関心を高め学習への意欲を引き出します。また、グループでの作業や研究報告など高度な利用も可能で、教育効果の高い授業を実現できるとして、多くの教育事業者が関心を持っています。

4. リモートコントロールソフトの主要な機能

ビジネスや教育の分野を革新し続けるリモートコントロールソフトにはどんな機能があるのでしょうか。

デスクトップ共有

自宅や外出先のPC・スマホから、会社のPCを操作する機能。キーボード操作やマウス操作はもちろんのこと、呼び出したPCを再起動したりシャットダウンしたりすることも可能です。

ファイル転送

簡単な操作で、任意のファイルやフォルダを社内ネットワークにつながったPCに送信できます。

ホワイトボード機能

ネットワークに接続したPC同士でホワイトボードを共有できる機能で、リモート会議や遠隔授業では参加者の情報共有や意見集約に威力を発揮します。

アンケート機能

ネットワークに接続した複数台のPCに対して一斉にアンケート設問を送信し、その解答を回収して集約する機能。遠隔授業、eラーニングでは小テストにも応用が可能です。

5. 国主導で遠隔教育へのシフトが急速に進む

ICT教育の一環としてリモートコントロールソフトの活用分野で注目を集めているのが教育現場における遠隔授業です。少子化や生徒数減少によって都市部と地方、過疎地との教育環境に格差が広がっている中、こうした状況を打開するために遠隔授業が国主導で推進されています。

特に在校生の少ない過疎地の分校などでは、インターネットを介して都市部の学校と授業を共有することで教師不足の問題を解消しつつ、教育水準の維持・向上を図れます。また、大学における実験研究・データ収集、複数のパソコンを一元管理してのモニタリング、授業や講義中の質疑応答やテストといった幅広い活用方法があり、“生きた授業”を実現します。

6. まとめ

在宅勤務、テレワークといった新しい働き方を可能にするだけでなく、リモートコントロールソフトが小中学校などにおける先端的教育の推進、都市部と地方との教育格差是正にも大いに役立てられている例をご紹介しました。

数あるリモートコントロールソフトから何を選ぶかですが、機能面やセキュリティーの充実、導入のしやすさなどさまざまな条件を比較検討して慎重に見極めましょう。その点、プロフェッショナルユースに特化したワイドテックの「NetSupport（ネットサポート）」は、30年の歴史と世界90カ国・1,700万台を超える豊富な導入実績、数々の受賞歴に裏付けられた高い信頼性で、今も多くの企業、教育現場で選ばれ続けており、有力な選択肢の一つになるでしょう。

ビジネス分野の遠隔支援から教育用ICT端末の集中管理まで、幅広いニーズにお応えする「NetSupport（ネットサポート）」については、このコラムで特色や機能、活用例などを随時ご紹介します。