ICTとは「Information and Communication Technology」の略称で、日本語では「情報通信技術」を意味します。教育現場においても、導入が急速に進められている技術です。

この記事では、ICT教育の課題や問題点を解説します。主な改善策も紹介しますので、ICT教育の導入を進めていきたいと考えている方は、ぜひご一読ください。

【2023年最新版】
教育現場でのICT化が急がれる中、全国学力テストのCBT化が2024年から順次進められると決定しています。ICTに対応する学習環境を整えている方に向けて、CBT化のポイントをこちらのコラムでまとめています。あわせてご参考ください。

CBT化に向けた学習環境の構築方法とは？ICT教育の現状と課題も併せて紹介！

1. ICT教育とは

ICT教育とは、教育のデジタル化のこと。具体的な事例は、タブレットを使って授業を行う、プロジェクタを活用して図表を拡大するなどです。

本項では、ICT教育の必要性や現状を解説します。

ICTを活用した教育を文部科学省が推進

現在、文部科学省は、ICTを活用した教育を推進しています。

その背景は、2013年6月に閣議決定された「日本再興戦略」にて「2010年代に1人1台の情報端末による教育の本格展開に向けた方策を整理し推進する」と明言したことです。そのため文部科学省は、デジタル教材の開発や教員の指導力向上などに取り組んでいます。

ICT教育の目的は、教育分野の情報化を推進すること。具体的には、以下の実現を目指しています。

これらの項目は、現代における教育現場の課題と言えます。児童、生徒だけでなく、教職員を取り巻く環境がより良いものとなるよう、ICT教員の推進が進められています。

さらに、2019年12月、文部科学省が打ち出した「GIGAスクール構想」では、“学校のICT環境整備状況は脆弱かつ危機的な状況とし、2020年4月7日には萩生田文部科学大臣（当時）が、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言を受け、GIGAスクール構想を早期実現するための支援などを積極的に推進すると発表しました。

出典：GIGAスクール構想について（リーフレット）GIGAスクール構想の実現へ

「GIGAスクール構想」とは端的に説明すると、“1人1台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、特別な支援を必要とする子供を含め、多様な子供たちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化され、資質・能力が一層確実に育成できる教育 環境を実現する構想”のこと。

関連記事リンク：オンライン授業にもつながるGIGAスクール構想とは～ 学校教育のICT化を実現するためのポイントを解説 ～

ICT教育の現状

文部科学省は、2021年8月時点で全国の公立小・中学校の96.1％が、パソコンやタブレットなどの端末を整備していると発表しています。以下の表が実際のデータを表したものです。

※スマホで画像が見づらい場合は、こちらでご参照ください。

出典：文部科学省「GIGAスクール構想に関する各種調査の結果」

全国的に見ると、小学校・中学校ではICT教育の導入が進んでいることが分かります。

ただし、公立高校は自治体によって、端末の整備状況に差が見られます。以下の表は、整備状況を都道府県別に表したものです。

※スマホで画像が見づらい場合は、こちらでご参照ください。

出典：文部科学省「GIGAスクール構想に関する各種調査の結果」

すでに端末の導入が終わっているのは、11自治体のみ。また、費用を保護者負担にしている地域があり、公立高校のICT教育は都道府県によって方針が分かれているのが現状です。

◆【参考資料】文部科学省 GIGAスクール構想に関する各種調査の結果

2. ICT教育における課題・問題点

ICT教育の導入を進める上では、知っておくべき課題や問題点があります。主に、以下4点です。

各項目がなぜ課題となっていのか、具体的データを用いて説明します。

ICT機器の整備・導入の課題

2021年10月時点では、小中学生1人に対して1台の情報端末が、ほぼ行き渡っている状態です。しかし、ICT教育を行うには、端末を導入するだけでなく、インターネット環境の整備も行わなければなりません。

文部科学省は、2021年3月時点で無線LANの設備率は、平均48.9%であることを発表しています。さらに、地域によって差があることも課題です。設置率が最も高い徳島県は98.5%と高めですが、最も低い広島県では47.1%となっています。

◆【参考】文部科学省 令和2年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果

学校ごとのICT活用の差

ICT教育の課題や問題点として、学校ごとにICT活用の差があることが挙げられます。

主な要因は、各学校に裁量がゆだねられていること。情報端末やインターネット環境が整備されたとしても、上手く活用していけるかどうかは、各学校の方針や取り組み方などによって異なります。

また、文部科学省が発表した「令和2年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」では、教員のICT活用指導力に差があることを発表しています。文部科学省が定める項目を9割以上満たしている自治体はいくつかありますが、中には5割にも満たない地域もあります。

学校ごとのICT活用の差は、今後解決しなければならない課題の1つです。

教員の負担やITリテラシーの問題

ICT教育を進めるにあたり、教員に負担がかかることや、上記のようにITリテラシーに問題があることも課題とされています。

その背景として、教師に機器活用について理解を深め児童・生徒へ指導をするために、時間がかかることが挙げられます。例えば、公立校でICT機器を十分に活用するには、教育委員会や教員同士の研修会を通じてICT教育の理解を深める必要があるので、多大な時間と労力をかけなければなりません。

さらに教員の業務量が多く、ICTに必要な知識を勉強する時間や、使いこなすための準備の期間を取ることが難しいことも要因です。文部科学省の「公立小学校・中学校等教員勤務実態調査研究」によれば、公立学校の1日の勤務時間の平均は、小学校教師が11時間15分、中学校が11時間32分です。この時間は、授業や授業準備をしているため、ICTについて勉強する時間を取りにくいことが問題視されています。

子どもたちの安全性

ICT教育を導入する上では、子どもたちの安全性にも問題があります。インターネットを活用することによって、教師や保護者の目が行き届かない場所で犯罪やトラブルに巻きこまれるケースがあるためです。

主なトラブル例は、以下の通りです。

ICT教育は学習をサポートするメリットがある一方、間違った使い方をすれば危険にさらされるという問題があります。子どもたちの安全を守るためには、生徒・児童のITリテラシーの向上と共に保護者への注意喚起が必要です。

◆【参考資料】総務省 インターネットトラブル事例集（2021年版）

3. ICT教育の課題の改善方法

ICT教育は、分かりやすい授業を実現できたり、教職員の公務における効率化を図ったりできます。しかし、導入にあたって課題があることも事実です。

本項では、課題別に改善方法を紹介します。主な解決策は以下の通りです。

4. ICT教育には「NetSupport School」の利用がおすすめ

ICT教育を導入する際には、ワイドテックの「NetSupport School（ネットサポートスクール）」の利用がおすすめ。授業をサポートする機能が多数搭載されており、教職員が使いやすいように工夫しています。

本項では、NetSupport Schoolについて、以下の項目を解説します。

ICT教育の導入を円滑に進めたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

ICT教育で役立つ機能

NetSupport Schoolには、ICT教育で役立つ機能が多数搭載されています。主な機能は、以下の通りです。

その他にも、ICT教育において役立つ機能を用意しています。詳細については、こちらのページをご覧ください。

ICT教育に利用をおすすめする理由

NetSupport SchoolをICT教育に利用するのを推奨する理由は、以下の通りです。

最大の特徴は、買い切り型であることです。一度購入すれば、永続的に利用できます。加えて費用は、月額や年額で発生しません。

NetSupport Schoolでは、年間サポートサービスをご用意しています。ご契約いただくことで、トラブルが起こったときでも安心して利用できます。年間サポートは、後から追加することも可能です。

5. まとめ

ICT教育の導入は、学習を効率化や情報活用能力の向上など、様々なメリットがあります。

しかし教職員の負担になったり、学校ごとのICT活用のレベルに差があったりと、課題や問題点も見受けられます。このような課題を解決するためには、教職員の業務量の軽減や研修の機会を設けるなど、学校現場を取り巻く環境の改善が重要。

NetSupport Schoolは「使いやすさ」を強みとしている授業支援ソフト。テキストチャットやウェブサイトのアクセス制御など、ICT教育で役立つ機能が多数搭載されています。さらに、1ライセンスあたり2,129～3,458円と低価格で導入できます。

30日間の無料体験版を用意しているので、ぜひ一度利用を検討してみてください。

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