日本の教育現場では、コロナ禍でオンライン授業が一気に広まりました。しかし、オンライン授業と一口に言ってもさまざまなやり方が存在します。オンライン授業は始まったばかりなので、教員の工夫次第で、生徒がより理解を深められる授業を行えるようになります。今回は、オンライン授業の上手な進め方やポイントについて、ご紹介します。

1. コロナ禍で増加したオンライン授業

オンライン授業には、大きく分けて以下の2つの方法があります。

「ライブ配信」のオンライン授業は、リアルタイムで授業を撮影・配信する方法で、教室にいるのと変わらない雰囲気で、臨場感がある授業を届けられるのがメリットです。リアルタイムの授業なので、お互いにやりとりができる環境が整っているのであれば、教員が生徒を指名して答えさせたり、教員と生徒間で、あるいは生徒同士で、チャット等を通じて意見交換をしたりすることも可能です。一方で、授業のスピードに付いていけない生徒は取り残されてしまうというデメリットがあります。

「録画配信」のオンライン授業は、あらかじめ教員が撮影・編集した授業の動画をインターネット上にアップロードしたものに、生徒がアクセスして授業を受けるという方法です。録画のため、生徒は理解できなかった箇所を何度でもリピートして見られる、また生徒のスケジュールの都合に合わせて柔軟に勉強を進められるというメリットがあります。一方で、視聴中は誰にも管理されないため、ダラダラと流し見をしてしまう恐れがあります。

「ライブ配信」「録画配信」での特徴を踏まえながら、下記では、オンライン授業の進め方を見ていきましょう。

「ライブ配信」のオンライン授業のやり方

「ライブ配信」のオンライン授業を行う際は、以下の手順で進めます。

「ライブ配信」のオンライン授業を行うには、Webカメラ付きのパソコンやタブレットなどの撮影機材と、SkypeやZoomなどの配信ツール、さらに安定した配信ができるインターネット環境が必要です。

具体的に必要なものは、こちらの記事でご紹介していますので、ご覧ください。
◆オンライン授業に必要なもの｜ケース別の必須のツールを紹介

準備が整ったところで、受講する生徒にオンライン授業の招待URLを案内します。お知らせが授業の直前のタイミングで行うと、接続がスムーズにできずに対応に戸惑う生徒が出てくる可能性もあるため、前日までに案内するとよいでしょう。

授業開始時間になったら、授業を行います。

「録画配信」のオンライン授業のやり方

「録画配信」のオンライン授業を行う際は、以下の手順で進めます。

録画配信のオンライン授業の場合も、ライブ配信のオンライン授業と同様に、インターネット環境が整っていることが前提となります。また、動画を撮影するためのビデオカメラやカメラ付きのパソコンに加え、撮影後に動画を編集するためのソフトやアプリが必要です。

こちらの記事で具体的に必要なものをご紹介していますので、ご覧ください。
◆オンライン授業に必要なもの｜ケース別の必須のツールを紹介

授業の撮影を終え、編集して動画の準備が整ったら、YouTubeなどの動画配信サービスや学校・塾などの専用サーバーにアップロードし、生徒に掲載先のURLを案内します。

2. 【ケース別】オンライン授業のやり方とポイント

これまで見てきたように、オンライン授業には、「ライブ配信」と「録画配信」がありますが、ここからは、「ライブ配信」のオンライン授業について見ていきましょう。下記のケース別に、オンライン授業のやり方やポイントをご紹介します。

【大学】オンライン授業のポイント

大学でオンライン授業を行うには、次のようなポイントがあります。

まず一番のポイントは、学生が授業の内容を理解しやすい方法で進めるということです。そして、教員側も得意・不得意があるので、支障が出ない範囲で無理せず授業を進めるということです。必要以上に特別なツールやデジタルの資料などを使う必要はありません。

ただし、資料を配布・共有するのは、大切なポイントです。オンライン授業を行う際、学生の利用しているデバイスは、バラバラです。スマートフォンで授業を受けていて、板書をしても、よく見えないという可能性もあります。授業が始まる前に、資料や理解してもらいたい内容を配布しておくと学生も安心して授業を受けられるでしょう。さらに授業が終わった後は、レポートなどの課題や小テストなどを行って、到達度をチェックするのも有効です。

【英会話】オンライン授業のポイント

英会話教室でオンライン授業を行うには、次のようなポイントがあります。

まず授業の案内方法について、工夫が必要です。オンライン授業なので、地域を限定せずに広く生徒を募集できるようになります。HPやSNSで英語教室のオンライン授業について宣伝しましょう。

また、インターネット上の予約システムを利用すると、オンライン授業の案内や、スケジュールの管理、授業料の集金までできて便利です。

実際に授業を行う段階では、1対1で行う英会話のオンライン授業ならば、先生と生徒が相談やコミュニケーションをとりながら授業を進めることもできますが、複数人で行うオンライン授業の場合は、あらかじめルールを決めておくと授業がスムーズに進められます。先生の問いかけに対して生徒が一人ずつ答える場合には順番を決めておく、授業でわからないことがあったときは生徒が確認する質問タイムを設けておくなど、その授業に合ったルール決めをしておきましょう。

そして、小さいお子さんが多い場合や、初めて参加する人がいる場合は、特に授業の環境づくりが大切です。画面越しの会話となるオンラインレッスンでは、小さいお子さんや初対面の生徒さんは緊張しがちです。リラックスしてもらえるように笑顔を絶やさない、ジェスチャーを多用する、背景に明るい絵や幼児向けのキャラクターを貼って雰囲気を盛り上げるなどの環境づくりを行ってみましょう。

【塾】オンライン授業のポイント

個別・集団を問わず、塾でライブ配信にてオンライン授業を行うには、次のようなポイントや注意点があります。

塾で学ぶ生徒の学年・年齢に合わせて、おもしろいコンテンツや資料を配信して興味を持たせる工夫は必須です。全員が画面を見ているオンライン授業ならではの工夫として、動画を活用しましょう。特に社会や理科などは、動画の資料を利用すると、理解が高まります。

授業後には、課題や小テストを行い、オンライン上で回収します。生徒がどれだけ理解できたかをすぐに把握できます。さらに、生徒が理解できていない箇所があれば、補足して説明することもできます。

またオンラインで課題や小テストの解答を集めることで、自動採点が可能となり、正答率やクラス平均点、偏差値などをデータで即時に示すこともできます。自分の立ち位置を知ることで、生徒の学習意欲を高める効果も期待できます。

3.「NetSupport School（ネットサポート スクール）」でオンライン授業をより便利に

ここまで、ケース別のオンライン授業の進め方を見てきましたが、オンライン授業を行う大学、英会話教室、塾などの教育現場を効果的に支援する「NetSupport School（ネットサポート スクール）」をご紹介します。

「NetSupport School」は、リモートコントロールソフトを用いて、オンライン授業をサポートするツールです。さまざまな機能がありますが、今回はそのなかから特に「ライブ配信」のオンライン授業で活躍する機能をご紹介します。

「NetSupport School」はリモートコントロールができるので、生徒が戸惑っているなどの場合に、生徒の端末を先生が直接操作することで、教室にいるのと同じようにサポートが可能です。

「NetSupport School」を利用することで、資料や動画、音声などの教材を生徒に配布したり、一斉に視聴したりすることもできます。さらに、生徒が提出する課題やテストの解答を「NetSupport School」で回収して管理することも可能です。テストやアンケートなどは、データで回収するため、集計の際も手間がかかりません。

◆オンライン授業のサポートソフト「NetSupport School」！
詳しくはこちらのページをご覧ください。

実際に、コロナ禍の2020年から「NetSupport School」を情報処理の授業でご利用いただいた国際学院埼玉短期大学幼児保育学科様の導入事例をご紹介します。

国際学院埼玉短期大学様は、思いやりの心や主体性といった「豊かな人間力」、そして専門的な技能や知識などを含む「確かな専門力」を培うための“人づくり教育”を行っている短期大学です。同学には、幼稚園教諭や保育士を養成する「幼児保育学科」と、栄養と調理に携わる「健康栄養学科」の2学科が設置されています。

「NetSupport School」は、幼児保育学科で学ぶ1・2年生の情報処理の授業でご利用いただいています。幼児保育学科の学生さんは卒業をしたら、ほとんどが幼稚園や保育所の先生になるそうです。幼稚園や保育所では、パソコンを使用して、家庭に向けてお便りやお知らせなどを作ります。そのために、同学の情報処理の授業では、パソコンの使い方やoffice系のソフトの使い方を教えているそうです。

同学では、2020年の緊急事態宣言が明けてからも、しばらくは一斉登校を取りやめていました。学生を2つのグループに分け、登校して授業を受けるグループと、在宅でリモート授業を受けるグループの２つに分けました。1週間おきに登校したり、在宅で授業を受けたりし、教室の定員の半分ほどの人数で授業を続けることにしたそうです。

情報処理の授業でも、2グループに分け、在宅グループと登校グループを交替していました。家庭ごとにインターネット環境や用意できるデバイスに差があり、家にパソコンがないという学生さんもいます。そのため、登校グループは情報処理演習室のパソコンを使って実践的な授業を行いますが、在宅グループには画面共有の機能を使い操作画面を送り、講義形式の授業を行いました。

具体的には、授業を担当する先生が学生さんに向けて「NetSupport School」で資料を配布したり、解説画面の共有をしたりしていたそうです。また、課題やテスト等のファイルの送付・回収なども、「NetSupport School」を通して行われ、先生や学生さんの授業のサポートするソフトとして「NetSupport School」が活用されました。

◆NetSupport Schoolユーザー様の声
国際学院埼玉短期大学 幼児保育学科 様

現状のオンライン授業がスムーズに進まない、課題を抱えているなどという場合は、「NetSupport School」をご検討ください。ご質問やご相談も、お待ちしております。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。

※「NetSupport School」を用いて学校外にいる生徒さん・学生さんを対象とした「ライブ配信」のオンライン授業を行うには、VPN（仮想プライベートネットワーク）環境が必要です。詳しくは下記をご覧ください

◆オンライン授業とVPN 1.【基礎編】　VPNとインターネットの基礎知識
詳しくはこちらのページをご覧ください。

テレワークと言っても、実はさまざまな方式があることをご存じでしょうか。今回は、テレワークの8つの方式をご紹介するとともに、テレワークに最低限必要となる機器や通信設備、あると便利なもの、テレワークでの業務効率を上げるおすすめのツールなどをご紹介します。これから、テレワークについて検討しようと思っている企業や、自社のテレワーク環境を改善しようとお考えの方は、ぜひご覧ください。

1. 8つの方式があるテレワーク

「テレワーク」とは、自宅やサテライトオフィスなど、会社以外の場所で仕事をすること全般を指しています。米国などではすでに一般的になっている勤務スタイルですが、日本では2020年からの新型コロナ感染症拡大により導入が進みました。一部の企業では、永続的にテレワークを行うことを決めました。

「テレワーク」には、実はさまざまな方式があります。総務省では、端末の所有者とネットワーク接続方法の種類により、以下の8つの方式を挙げています。以下で、簡単にご説明しましょう。

まず、端末については、会社から支給されたPCを利用する場合と、従業員が所有する私物のPCを使う場合に分けています。そして、ネットワークへの接続方法は、VPN接続もしくはリモートデスクトップ接続によってオフィスネットワークに入る「VPN／リモートデスクトップ方式」、インターネット上のクラウドサービスで提供されるアプリケーションソフトにアクセスする「会社非接続方式（クラウドサービス型）」、ネットワークを利用せずに端末にあらかじめ保存しておいたファイルの編集・閲覧作業のみ行う「会社非接続方式（手元作業型）」、手元端末へのデータ保存制限等、特殊なセキュアブラウザを活用し、社内システムやクラウドサービスのアプリケーションソフトにアクセスする「セキュアブラウザ方式」の4種類に分けています。

2. テレワークに最低限必要！準備すべき必需品

次に、テレワークを行う上で、最低限準備すべき必需品と選び方のポイントをご紹介します。

　＜テレワークの必需品＞

アイテム名	選び方のポイント
パソコン	CPU メインメモリ SSD搭載モデル Office各ソフトなど、業務に必要なもの
タブレット端末、スマートフォン	OS 画面の大きさ LTE対応
インターネット環境	固定であれば光回線 or 無線回線

テレワークに使用するパソコンに必要となるスペックは、従業員の作業内容によって大きく異なります。作業内容に応じて準備するとよいでしょう。たとえば、ブラウジング、ワープロ、表計算などの作業が中心の人であれば、パソコンのメインメモリ(RAM)は４GB程度でも問題ありませんが、8GB以上あるとより安心です。また、複数のアプリケーションやタブでブラウザを起動したり、大容量のデータを取り扱ったりする場合は、16GB以上をおすすめします。

Web会議に参加することが多い場合は、4コア以上のCPUを搭載している機種を選ぶと、処理能力の心配がなくなります。ストレージは、ハードディスクよりも速度に優れたSSDがおすすめです。特に持ち歩く機会の多いノートパソコンでは、耐衝撃性にも優れたSSD一択でしょう。

インターネット環境は、固定回線であれば光回線、特にピークタイムでも遅くなりにくいとされるIPv6対応のものがおすすめです。急なテレワークで、自宅にインターネット環境がないという場合は、工事不要のモバイルWi-Fi回線を利用するのもよいでしょう。Web会議を行う際の推奨通信速度（下り/上り）は、1対1の会議の場合は1.5Mbps / 1.5Mbps、3人グループでは2Mbps / 512kbps、7人以上のグループでは8Mbps / 512kbpsとされています。

3. 在宅勤務でのテレワークにあると便利なもの

在宅勤務のテレワークに用意しておくと業務効率がアップする、便利なアイテムをご紹介します。

　＜在宅勤務でのテレワークにあると便利なもの＞

アイテム名	選び方のポイント
ヘッドセット	有線・無線、両耳・片耳など種類があるので、好みに合わせる
Webカメラ	200万画素以上、解像度720p以上、画角は70～90°
サブディスプレイ	22～24インチ程度、IPSパネル、2種類以上の端子
デスク	キーボードを自然に打てる高さのもの
チェアー	価格が少々高くとも、快適な座り心地のもの

Web会議を行う際にあると便利なのが、ヘッドセットです。議事録の作成などで会議中にキーボードを打つこともありますが、ノートパソコンの内蔵マイクはキーボードの打鍵音を拾いやすいことがあります。そのような場合、ノイズキャンセル機能搭載のヘッドセットを使用すれば、雑音を予防し、自分の声を相手に届きやすくすることができます。また、ヘッドセットは有線・無線、両耳・片耳などさまざまな種類があるので、用途や好みなどに合った使い勝手のよいものを選ぶとよいでしょう。

PCにカメラが付属していない場合は、Webカメラも用意しておくとよいでしょう。画質は200万画素以上あれば、ホワイトボードなどの細かい文字なども問題なく読み取れます。解像度は最低でもHD(720p)以上、できればフルHD(1080p)のモデルを選ぶとよいでしょう。画角は、顔から肩までが収まる70～90°程度のものが向いています。

PCがノートパソコンの場合には、サブディスプレイがあると便利です。ノートパソコンは、モニターを見下ろす姿勢になり、肩こりを起こしやすくなります。正面からモニターを見られるサブディスプレイを用意すると、操作中の疲労を軽減してくれます。サイズは22～24インチ程度でIPSパネルを採用したもの、端子は最低2種類以上あるとあらゆるPCに対応できます。

デスクとチェアーは、家庭にあるダイニングテーブルと椅子でも代用できますが、やはりキーボード操作がしやすい高さのデスクと、オフィス用のチェアーがあると快適です。特にチェアーは、多少値が張っても座り心地が良いものを選ぶべきです。身体に合わないチェアーに長時間座っていると、腰痛や背筋痛の原因となります。

4. モバイルワーク・サテライトオフィスでのテレワークにあると便利なもの

カフェなどのモバイルワークスペースや、サテライトオフィスやレンタルスペースなどでテレワークをする場合に、あると便利なものをご紹介します。

　＜モバイルワーク・サテライトオフィスでのテレワークにあると便利なもの＞

アイテム名	選び方のポイント
無線Wi-Fi回線	業務内容により、通信速度や料金から選択
充電器	重さや速さから選択
モバイルディスプレイ	11～15インチ程度、解像度（フルHD）、接続方式

作業スペースにWi-Fi環境がない場合は、携帯用の無線Wi-Fi回線が必要になります。「WiMAX」や「ソフトバンクAir」などが有名です。料金プランや通信速度はさまざまなため、業務内容によって最適なものを選ぶといいでしょう。Web会議を行う際の推奨通信速度（下り/上り）は、「テレワークの必需品」でご紹介した内容と同様です。

自宅外で仕事をする場合は、パソコンやスマートフォン、タブレット端末の充電についても考慮する必要があります。ノートパソコンのAC電源やモバイル端末の充電器を用意しましょう。また、長時間の作業になる場合は、モバイルディスプレイがあったほうが、目や身体への負担を軽減できるでしょう。

5. テレワークにおすすめのツール

テレワークで従業員同士が直接顔を合わせないことが多くなると、コミュニケーション不足によるトラブルが発生することがあります。便利なツールが開発されているので、これらのツールを利用して、効率よく仕事を進めましょう。

　＜テレワークにおすすめのツール＞

アイテム名	選び方のポイント
チャットツール	機能、人数、使用用途、費用
Web会議・ビデオ会議ツール	人数、費用
タスク管理ツール	機能、使いやすさ、費用
クラウド型業務サポートツール	機能、使いやすさ、費用
リモートコントロールツール	機能、使いやすさ、費用
勤怠管理・人事労務ツール	機能、人数、カスタマイズのしやすさ、使いやすさ、費用

「Slack」や「チャットワーク」など業務用のチャットツール、「Skype」や「zoom」などのWeb会議ツールを利用するとで、業務上の情報共有を行い、不要なトラブルを発生させないようにしましょう。

従業員が仕事をしているか不安な場合は、「Backlog」などのタスク管理ツールの利用をおすすめします。業務の進捗具合が把握でき、グラフなどでも表示されるので、業務への取り組みが一目で分かります。

また、クラウド型の業務サポートツールも近年ますます充実してきています。テレワーク中にオフィスにかかってきた電話を自動転送できるワイドテックの「転送録」は、スケジュール化して転送する「電話転送切替」、全ての電話を一斉に鳴らす「一斉呼出転送」、優先順位をつけて順番に転送する「順次転送」などのユニークな機能を備えています。

さらに、「NetSupport」などのリモートコントロールツールも、テレワークの業務効率化に貢献します。「NetSupport」は、「VPN／リモートデスクトップ方式」のツールで、ゲートウェイ機能を設定し、会社と自宅のPCにソフトをそれぞれインストールすることで、セキュアなテレワーク環境を最小限のコストで実現します。

HR部門の業務負担を減らしてくれる「ジョブカン」や「SmartHR」などの「勤怠管理や人事労務系のツールも、テレワーク時代には必須です。まだ導入していない企業は、これを機に検討してみてください。

6. テレワークではセキュリティ対策も大事！

テレワークにはメリットがある一方で、情報漏洩やコンピューターウイルス感染といったセキュリティ上の問題と常に隣り合わせです。テレワークで以下のようなセキュリティ事故が発生しています。

機密情報のやり取りに社外のネットワークを利用したり、カフェやコワーキングスペースなど、第三者が自由に立ち入ることのできる場所で作業を行ったりすることで、セキュリティガードが甘くなってしまうのが原因です。テレワークのセキュリティ対策として有効な手段は、次のようなものが挙げられます。

7. テレワークの課題

最後に、テレワークを行っている企業が抱えている課題をご紹介しましょう。独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査において、次のものがテレワークの課題として挙げられています。

労働時間や業務の進捗管理の難しさ、社員間のコミュニケーション不足について、課題として挙げている企業は多いようです。上記でご紹介したツールを利用して、問題を解消するとよいでしょう。

また、情報セキュリティを考慮しながら、従業員の作業を一斉に閲覧・管理したい場合は、「NetSupport」等のリモートコントロールツールの導入をおすすめします。最小限のコストでテレワークのセキュリティ環境を整えてくれるため、機器購入のコスト増に悩んでいる企業も、ぜひご検討ください。

8. NetSupport Managerの導入で安心快適にテレワーク

コロナ禍で導入が進んだテレワークですが、業務管理の面やセキュリティ面ではまだまだ課題があります。リモートコントロールソフトウェアの「NetSupport Manager」は、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績と、30年の歴史・数々の受賞歴に裏付けられた、優れたツールです。特に、会社のネットワーク構成を変更することなく、会社のPCに外から安全にアクセスができる「テレワークサーバー」は、このツールならではの機能です。テレワークの課題を解消したい、ツールの詳しい内容を知りたいとお考えの企業は、お気軽にお問い合わせください。

◆「NetSupport Manager」サービス詳細はこちらのページをご覧ください。

「GIGAスクール構想」とは、2019年に文部科学省が打ち出した施策で、学校教育のICT化を推進させるという目的があります。その後のコロナ禍で、日本の教育現場にはまだICTが普及していないことが浮き彫りになり、「GIGAスクール構想」の推進スピードが加速しています。本記事では、「GIGAスクール構想」に期待される効果や、実現のために行うべきことや課題などを、まとめて解説します。

1. 文部科学省が打ち出した「GIGAスクール構想」とは

GIGAスクール構想の「GIGA」の読み方は「ギガ」、「Global and Innovation Gateway for All」を略したものです。

GIGAスクール構想を説明すると、「児童生徒向けに1人1台の端末を完備し、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備した環境で、多様な子どもたちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化された創造性を育む教育を、全国の学校現場で持続的に実現させる構想」といえます。

これからの変化の激しい時代を生き抜くには、従来の一斉教育だけではなく、一人ひとりに最適な教育を施すことが必要になります。ICT技術を用いながら、子どもたちが持つ多種多様な個性をつぶすことなく、次世代の人材を育てる必要があるのです。

2. GIGAスクール構想によって期待される効果

GIGAスクール構想により、学校教育や教育現場では、下記のような変化が期待されています。

新型コロナ感染症拡大により学校が休校になったことで、子どもたちの学びも影響を受けました。そこで、教育現場においても、ICT化する必要性を多くの人が感じました。ICTを活用してオンライン授業を行うことで、時間や距離の制約なく学べるようになります。

さらに、子ども一人ひとりへのケアが行いやすくなるということも期待されています。一斉授業では、どうしてもついていくことのできない生徒が生じていました。しかし、GIGAスクール構想により1人1台端末を持つようになれば、先生はすべての生徒の回答をその場で確認し、理解できていない場合は重点的にサポートできます。

2018年に行われた国際的な学力テストPISA（Programme for International Student Assessment）で、日本の子どもは読解力が弱いことが判明しました。その反省から、単なる知識習得の学習だけではなく、主体的かつ対話的で、深い学びを実現するアクティブ・ラーニングが注目されています。GIGAスクール構想は、まさにアクティブ・ラーニングに最適な環境であり、読解力の向上が期待されています。

日本では2020年から小学校のプログラミング教育が必修化となりました。GIGAスクール構想により、実際にパソコンやタブレット端末に触れる機会が増え、プログラミング教育にも効果をもたらすと考えられています。

さらに、GIGAスクール構想では、煩雑だった校務の効率化も期待されています。これにより、教職員の長時間労働の改善につながるとも考えられています。

3. GIGAスクール構想を実現するための課題

さまざまな効果が期待されるGIGAスクール構想ですが、実現するためには乗り越えなければならない課題もあります。具体的には、次のようなものが挙げられます。

当然のことですが、児童生徒全員にPCやタブレット端末を用意するには、莫大な購入費がかかります。また、端末を購入するだけでなく、インターネット環境の整備や、端末が故障した場合のメンテンナンス費、教員のICTスキルを高めるための教育費など、さまざまなコストが発生します。

令和元年度のGIGAスクール構想のための補正予算案では、公立学校に2,173億円、私立学校に119億円、国立学校に26億円の、計2,318億円が投じられました。こうした大きな額の予算に見合った効果を出せるかが、GIGAスクール構想を進めるにあたって問われることになるでしょう。

また、インターネットのセキュリティ対策も懸念されています。コンピューターウイルスの脅威についての知識が不完全な子どもがデバイスを扱うことで、情報漏洩などの甚大な被害を生んでしまう危険も否めません。SNS等を通じて犯罪に巻き込まれることも考えられ、セキュリティ教育には十分な時間をかけなければなりません。各自治体の教育委員会や学校側でも、情報セキュリティポリシーを各々で作成し、遵守することが求められます。

そして、現在の日本の教育現場にICTに関する知識を持ち合わせた教員が少ないことも、GIGAスクール構想を進める上で大きな課題となっています。2020年度からプログラミングが小学校の必修科目になったとはいえ、それまではICT機器を用いた授業を行ったことがない教員が大半で、まだまだ知識は浸透していません。本格的な導入に向けて、人材育成が課題となっています。

4. GIGAスクール構想を実現するためのポイント

GIGAスクール構想をスムーズに実現するためには、教育現場では、以下の内容を総合的に検討することが重要なポイントとなります。

まずGIGAスクール構想では、児童生徒全員に1人1台のPCあるいはタブレット端末を用意することが、大前提となります。2021年3月末には、98％の小中学校において、PCやタブレット等の端末が1人1台整備される見込みです。

また、用意された端末を快適に使用できるように、学校内の通信ネットワーク環境の整備も進める必要があります。教材は、新学習指導要領やデジタル教科書への移行が検討されています。授業中に教員や児童・生徒が一斉に教材を使用しても問題ない環境が必要です。また、宿題などもデジタル化され、クラウドの学習ツールを利用して、提出は指定の場所にアップロードするという方法も考えられます。

さらに、ICTを活用できる教職員の養成も必須となります。生徒や保護者、自治体や関係業者とのやり取りに対して、対応できる人材の確保も必要です。しかし、人材育成は一朝一夕でできるものではありません。しっかりとした採用計画や育成スケジュールを立てて、ふさわしい人材を揃えましょう。

5. リモートコントロールソフトウェア「NetSupport School」が授業をサポート

さまざまな課題はあるものの、GIGAスクール構想によってもたらされる進化は、令和の時代を生きる児童生徒にとっては、欠かせないものとなるはずです。教育現場でも、さまざまなツールを利用して、子どもたちをサポートすることが必要です。

リモートコントロールソフトウェア「NetSupport School（ネットサポート スクール）」は、さまざまな形でICTを用いた授業を支援します。オンライン授業でも、時間や距離の制約なく学べるようになります。教員は児童生徒から離れた場所にいても、自身のデバイス上で授業に必要な画面を一括管理でき、児童生徒のフォローがしやすくなります。

また、児童生徒のアプリケーションとウェブの使用状況をリアルタイムに監視することもでき、児童生徒が授業に集中しているのかを把握できます。さらにオンラインヘルプやチャットを通じて、一斉授業では理解のできなかった児童生徒に個別のサポートをして対応することも、さらに深い学びを求めている児童生徒に対して対応することも可能です。

もちろん「NetSupport School」は、GIGAスクール構想で児童生徒に配布される端末のすべてのOS（Windows, iOS, Chromebook (Chrome OS)）に対応しており、運用時のシステム担当者様へのサポートもしっかり行います。

オンライン授業で生徒の支援を行いたいとお考えの方や、教室やパソコンルームでの授業で遠隔操作を行えるツールをお探しの方は、ぜひ「NetSupport School」をご検討ください。

◆「NetSupport School」サービス詳細はこちらのページをご覧ください。

個人情報の適切な管理は企業の重要な責任であり、万が一、インシデントが発生してしまうと経営に重大な影響を及ぼします。

情報セキュリティは高い専門性が要求されるため、どのような対策が必要なのかが分かりにくいもの。そこで今回は、個人情報を管理するために有効な監視ツールについて解説していきましょう。

1. 年々増加している個人情報漏えい

情報化社会が進むにつれ、それと比例するように個人情報の漏えい事故や事件は毎年のように発生しています。個人情報漏えいは規模の大小に関係なく、顧客や取引先に対して損害賠償金として多額の費用が発生する他、再発防止のためのシステム構築にもコストがかかってしまいます。また、金銭的な負担だけではなく、企業の社会的な信用という面においても大きなダメージを負うことになるでしょう。

一度でも情報漏えいが発生した企業は、マイナスイメージを払拭するには長い時間がかかってしまうもの。これまで積み上げてきた信用や信頼を取り戻すのは決して簡単なことではありません。

中小企業のなかには、「顧客数も限られているから対策は不要」「これまで情報漏えいを起こしたことはないから大丈夫」と考えている経営者や担当者もいるかもしれません。個人情報の漏えい対策は企業を守ることにも直結するため、会社や事業規模に関係なく実行する必要があるのです。

2. 情報漏えいの原因は？

JNSA（日本ネットワークセキュリティ協会）の調査によると、2018年の1年間で発生した個人情報漏えいインシデントのうち、「紛失・置忘れ」「誤操作」「不正アクセス」の3大原因が全体の70％を占める結果に。特に「紛失・置忘れ」と「誤操作」という人的なミスに限定してみると実に50％以上にのぼります。

情報漏えいと聞くと外部からのサイバー攻撃や不正アクセスの被害に遭うといったイメージが強いですが、意外にも担当者の不注意や単純なミスによって発生しているものが大半を占めていることが分かります。

ただし、ここ数年の間で不正アクセスの割合も増加傾向にあり、特に2014年以降は毎年増え続けていることも事実です。単純な人的ミスを防ぐことは大前提として、同時に不正アクセスへの対策も不可欠と言えます。

参照元：https://www.jnsa.org/result/incident/data/2018incident_survey_sokuhou.pdf

3. 内部不正による漏えいが増加

不正アクセスと聞いたとき、真っ先にイメージするのは社外の悪意ある人間が自社のシステムに対してサイバー攻撃を仕掛けるケースや不特定多数のサーバーを狙った攻撃ではないでしょうか。しかし、内部から不正アクセスを試みる事件も増加傾向にあります。

IPA（情報処理推進機構）が発表している「情報セキュリティ10大脅威」においても、内部不正による情報漏えいは毎年トップ10に入るほど重要な問題として挙げられています。「自社の従業員を信頼しているから」「うちの社員に限ってそのような心配はない」といった性善説で考えるのではなく、あくまでも客観的に情報セキュリティの信頼性を担保する意味でも、外部からはもちろん内部からの不正アクセスに対して適切な対策をとることが求められます。

4. 内部不正リスクの管理・対策には監視ツールが有効

具体的にどのような不正アクセス防止対策を講じておくことが求められるのでしょうか。IPAが作成したガイドラインでは、内部不正防止のために5つから成る以下の基本原則を記載しています。

例えば、業務担当者であれば誰もが個人情報を持ち出せるような環境にある場合、多少リスクを犯してでも個人情報を盗み出そうと考える人が出てきてもおかしくありません。しかし、セキュリティが厳重で容易に個人情報を持ち出すのが難しく、仮に持ち出せたとしても大量の個人情報を引き出すことが難しい場合、あまりにもリスクが大きいため、たいていの人は不正アクセスをすることをあきらめるでしょう。このように、内部不正のリスクを減らすには、まず大前提として「悪いことをしようと考えさせない環境」を構築することが重要と言えるのです。

しかし、それでも内部の事情に詳しい人物やシステムの仕組みを知り尽くした人物がいると、特殊な手を使って不正アクセスや不正な操作を試み、大量の個人情報を盗み出そうとするかもしれません。そこで、企業が取り組むべき対策としては、不正操作を監視することが有効と言えます。監視ツールにはさまざまなタイプのものがありますが、主に以下のような操作が可能です。

このような機能が実装されていることによって、仮に不正を働こうと考えている従業員がいたとしても大きな抑止力となり、個人情報の不正な取得や漏えいなどのインシデントを未然に防ぐことにつながります。

5. 監視システムならNetSupport Managerがおすすめ

企業が取り組むべき内部不正対策は、セキュリティポリシーの策定や監視ツールの導入、さらには情報セキュリティに関する社員教育など多岐にわたります。いずれも企業のセキュリティ対策としては重要な項目ばかりで、どれかが欠けてしまうとセキュリティ上の問題が懸念されます。

そこで個人情報漏えい対策として監視ツールを導入する場合におすすめなのが、ワイドテックの「NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）」です。NetSupport Managerは各クライアントPCのモニタリング機能や録画機能が搭載されている他、スマートカードによるユーザー認証や登録外IPアドレスからの接続拒否といったセキュリティ機能を実装しています。

ゲートウェイ機能を用いたテレワークでは、同一のセキュリティキーが設定されていない端末との接続を拒否します。また、接続時に任意のID・パスワードを要求する、ファイル転送を禁止させるなど情報漏洩・不正アクセス対策についても意識されています。

不審な動きやアクセスが確認された場合、個別のクライアントPCに対してメッセージや警告を発信するだけでなく、キーボード、マウスの入力操作をロックすることも可能です。反対にユーザー側から管理者側ヘルプリクエストを送信できます。

NetSupport ManagerはWindowsやMac OSなどのPC用OS、iOSやAndroidなどのモバイル用OSなどさまざまなプラットフォームに対応しているため、複数のデバイスを導入している企業においてもおすすめです。

6. まとめ

個人情報漏えいを未然に防ぐには、外部からの不正アクセスやサイバー攻撃はもちろん、内部からの不正操作に対しても十分な対策を講じておくことが求められます。しかし、これらは決して簡単に実現できるものではなく、十分なセキュリティを担保するためには多くの手間とコストがかかるでしょう。

経営上の問題によって十分な予算が確保できないからといって、個人情報漏えい対策を後回しにしていては一向に解決できないばかりか、セキュリティインシデントが発生し経営に致命的なダメージを与えかねません。NetSupport Managerは限られた予算内でも手軽に導入できるメリットもあるため、個人情報漏えい対策が不十分だと感じている企業はぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか。

NetSupport Managerには30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

ワイドテック プロダクト企画のYです。

いつもは新製品の企画をメインに、POLESTAR Automationの不定期連載「自動化コラム」もサイト開設時から担当させていただいています。
これまでNetSupport製品については門外漢だったのですが、先般の新型コロナウイルス(COVID-19)による緊急事態宣言を機に、NetSupportシリーズ製品のテレワーク向け展開などのコンテンツ制作支援にも関わり始めています。

1. 「オンライン授業」検索数が急増中！

ワイドテックではNetSupport製品を2009年から代理店として販売しているのですが、近年の販売状況は比較的落ち着いていました。

それが、新型コロナウイルス禍で「在宅勤務」や「テレワーク」が話題になり始めた2月頃から突然問い合わせが増え始め、NetSupport専用で立てている、このWebサイトへのアクセスが前年同期比の数倍という状態が、今も続いています。

企業のお客様からの問い合わせもかなり増えたので、アクセス増は「テレワーク特需」によるものだろうと、社内の誰もが信じて疑いませんでした。

急遽、NetSupport製品のテレワークでの活用に欠かせない「ゲートウェイ」の利用方法のマニュアル作成をはじめとするテレワーク関連コンテンツの充実を図ることにし、準備も完了したのですが…

ある日、Web担当者がWebアクセスの詳細データを検討していて、衝撃の事実が明るみになったのです。

なんと。NetSupportサイトで一番アクセスされているページは、テレワーク向けで使える「NetSupport Manager（以下NSMと略）」ではなく、教育用に特化した「NetSupport School（NSSと略）」の方だったのです！

正確な理由を特定するのは難しいですが、関係者の間でそれなりに分析してみたところでは、2月末頃からコロナ禍により学校や学習塾など教育関係施設が相次いで休校となる中、突如メディアに頻出するようになった「オンライン授業」で検索してくる人が多かったようでした。「遠隔授業」とか「リモート授業」「遠隔教育」「在宅学習」といった呼び方もありますが、一番伝わりやすくて、キャッチーなキーワードとして、コロナ禍のもとで一気に広まったのが「オンライン授業」だと思います。

実践はさておき、「働き方改革」の一環として数年前からそれなりに検討や準備の進んでいたテレワークとは異なり、学校や塾の授業をオンラインで行うというのは、国土の狭い「3密」の見本のような国である日本、特に都市部では従来ほとんど考えられたことのなかったテーマだと思います。そこにコロナ禍による休校という予期せぬ事態が発生し、教育現場では急な対応に追われることになったのでは、とみています。

2. コロナ禍のもと、「Zoom」で始まったオンライン授業

それなら教育関係からの問い合わせが増えても良さそうなものですが、コロナ以降、当社へのNetSupport製品に対する問い合わせは、ほぼ全部がNSMについてのものです。

NSSへの問い合わせが少ないのは、NSSというツールそのものの紹介だけで、オンライン授業についての提案や解決策などの具体的な情報が提供できていないからなのかな、と自省しているところです。

ところで、実は自分にも小学校高学年の子供がいるのですが、子供の関係ではまず学習塾や英語塾などが、連休前後からオンライン授業を始めています。

使っているツールは、どこも判を押したように「Zoom」です。「Skype」を使うところもあると聞きましたが、自分の周囲では全部Zoomです。

今回まず求められたのは、コロナ禍により教室に通えない状況で、オンライン授業のできる環境です。

WebミーティングないしはWeb会議のツールであるZoomが、テレワークにおいて会議を行うための手段として広く使われ、あっという間に存在が知れ渡りました。

今更説明の必要もないでしょうが、ZoomはWebカメラ（PCカメラ）とマイクを用い、離れた場所どうしでコミュニケーションが可能なツールです。Webブラウザだけで利用開始でき、ユーザーインターフェースや使用手順がわかりやすく、あと何よりも1対1なら無料、40分までのグループミーティングも無料で可能な点から、利用ノウハウが短期間で蓄積・拡散され、オンライン授業に利用可能な数あるWeb会議ツールの中で、Zoomが選ばれて行くことになったようです。

取り急ぎ、オンライン授業に求められたのは、先生（教師）が児童・生徒・塾生の顔を見ながら、画面に映した黒板（ないしはホワイトボード）を通じて授業ができる、いつもの教室での授業の再現です。もちろんリアルタイム性も重要です。画面共有や画面の切り替え、相手の音声をミュート（消音）する機能などもあり、Zoomは手っ取り早くオンライン授業を始めるための条件を満たしていたといえるでしょう。

3. Zoom/Skypeを使ったオンライン授業の課題

しかし、学校や塾が閉鎖・休校になり、オンライン授業のツールとしてZoomが広まり始めた3月頃には、Zoomで行われているWeb会議等に「乱入」していたずらを働く、いわゆる”Zoombombing（ズーム爆弾）”が問題になりました。その頃のZoomはWeb会議用のURLをクリックするだけで、そのままWeb会議やオンライン授業に入れる仕様でしたので、URLが漏れたり、あるいは総当たりで適当なURL文字列を打ち込んでログインに成功すれば、会議主催者の承認なしで「乱入」が可能な仕様でした。

後に会議IDとパスワードが標準設定になったり、参加者を待機させ、主催者が承認するまでWeb会議に参加できなくする「ロビー」と呼ばれる機能が実装されたりしましたが、このZoombombing問題が、Zoomのオンライン授業での活用マインドを萎縮させてしまったようにも思います。

代替案としてWindows 10のPCなら標準でインストールされているSkypeも利用されるようになりましたが、もともと1対1の音声通話ツールとして開発されたSkypeは、Zoomのようなグループミーティングよりも1対1通話を優先した設計になっていて、グループでのオンライン授業にはZoomに比べて使いづらいところがあります。

Skypeを擁するMicrosoftでも、Microsoft 365(Office 365)を利用する企業でのグループワーク向けに提供している「Microsoft Teams」をSkypeに代わる今後のWeb会議ツールの主力と考えているようで、実際に企業向けの「Skype for Business」は2021年をもって提供終了が決まっているほか、逆にTeamsの方を個人向けに提供することもアナウンスされています。

実は当社におけるテレワークは、会社の自席PCでの作業をリモート化するNSMと、会議室での会議やグループワーク仮想化のためのTeamsを用いて実施してきました。しかし、個人的にはTeamsというツールの動作の重さ、多機能の裏返しともいえる取っ付きにくさが気になっています。NSMでできる範囲のPCでの作業は、手前味噌ながら本当に快適なのですが…

4. オンライン授業に第三の選択肢「NetSupport School」を

当社で提供しているNSSは、いわゆるICT授業・ITを応用した授業を行う教育機関向けに提供している製品で、IT教室に先生と児童・生徒・学生さん（以下「生徒」と括ります）の使うPCの台数に合わせて一括導入することを想定して開発された「授業支援用ソフトウェア」です。

つまり「先生がPCを使って、複数の生徒を相手に授業を行う」ための機能が満載の、授業に特化したツールです。

例えば出席を取る機能がありますが、リスト形式で出席（ログイン）状況が一目瞭然です。Zoomですと誰がいるのかが他の参加者（＝生徒）にも見えてしまいますが、NSSでは、この情報は先生にしか見えませんので、生徒にとってノイズになりません。

先生は、生徒のPCにホワイトボードを表示させて授業を行うだけでなく、インストールされているアプリケーションを一斉にリモート起動することもできます。Webブラウザ、メモ帳やWordなどのテキスト入力ツール、動画プレイヤー、描画ツールなど、授業に必要なアプリを起動したり、終了させたりできます。不要なWebサイトの閲覧やアプリの起動を、ホワイトリスト（特定サイト・アプリのみ許可）またはブラックリスト（特定サイト・アプリを禁止）によって制御することも可能です。

紙の教材を使わせている間など、授業の内容によってはPCの使用を一時的に禁止したい場合もあるでしょうが、そうしたケースではキーボードやマウスを個別または一斉にロックする機能もあります。

これらは教室の中はもちろん、オンライン授業で教室の外にあるPCに対しても実行できます。

チャット機能もあり、先生から生徒に一斉に、または個別にメッセージを送ったり、生徒からの返答を受け取ったりすることが可能です。

生徒のPCのデスクトップを一覧で見られる機能や、個別に録画する機能までありますので、授業の進捗をチェックしたり、授業の時間外に確認するのにも便利です。

そして、学校といえば授業時間外で課される「宿題」が欠かせませんが、宿題の提出に便利なのが、ファイル転送・回収機能です。生徒側からの送信（アップロード）もできますし、先生側から生徒の端末にあるファイルを回収（先生側からみればダウンロード）も可能です。

オンライン授業だけでなく、通常の教室での授業も含め、PCを使って授業を行うために必要不可欠な機能が一通り揃った授業支援ツール、それがNSSなのです。

5. 「VPN」の活用で、セキュアなオンライン授業を！

NSSをオンライン授業に用いる上での留意点ですが、NSSにはNSMとは異なり、学校と家庭のように、異なるネットワークに跨るPCどうしをインターネットで簡単にリモート接続できる仕組み「ゲートウェイ（中継サーバー）」が用意されていません。
そこは工夫が必要になってきますが、「VPN（Virtual Private Network=仮想プライベートネットワーク）」を用意するのが、最も簡単かつセキュアな解決方法です。

すでにVPNが構築済みで、家庭のPCが学校のネットワークにつながるようになっていれば、そのままNSSをお使いいただけますが、そうでない場合はVPNの構築が必要です。

NTT東日本・西日本の「フレッツ光」で「ひかり電話」などの契約者に提供されるホームゲートウェイ(HGW)や、一部の市販ルーターにL2TP/IPsecやOpenVPNなどのVPN機能が搭載されているほか、国産のフリーソフトウェアである「SoftEther VPN」のように、日本語のGUI画面やドキュメントが揃っていて、Windowsに普通にアプリをインストールする程度の技術スキルで簡単に構築できるものもあります。

特に、SoftEtherで提供している独自方式のVPNでは、ルーターでのポートフォワーディングやファイアウォールの設定変更なども不要です。

また、VPS（仮想プライベートサーバー）などを使ってSoftEtherなどのVPNを外部に構築し、そこに学校と家庭のPCを各々接続して同一ネットワーク上に置くようにする、という方法もあります。コストはLinuxのVPSであれば、月に税込み300円台からで済みますが、CLI（コマンドライン）のLinuxにVPNサーバー（SoftEtherもLinux版があります）を構築できるスキルは必要になります。

VPNを用いると、接続情報を知らない第三者による学校のネットワークへの接続はできませんので、パブリックなツールで問題になったセキュリティ事故も回避可能です。

VPNにより、NSSならではの豊富な授業支援機能をオンライン授業でも活用でき、教室での授業からオンライン授業・在宅学習まで、NSSだけで一貫して行うことが可能になります。

6. まとめ

企業ユーザー向けで、数千とか数万単位のライセンスが一気に売れる大型案件もあるNSMと比べると、NSSは導入規模が小さく、当社としても正直なところ、これまであまり力を入れてこなかった製品でもあります。何より、社内でもNetSupport製品の担当者以外、自分を含めてNSSがどんな製品なのか、あまり理解していませんでした。

しかし、このコラム執筆のために、Zoomを使ったオンライン授業とも比べつつ、改めてNSSについて勉強してみて、NSSのポテンシャルの高さに驚いているところです。

Zoom、Skypeのような無料ないしはフリーミアム（一定条件の範囲内で永久無料）ではありませんが、価格に見合った価値を提供しているツールだと自負できます。

これを機に、NSSを世に広めつつ、当社内部でも教育関係の皆さまからのさまざまなニーズにお応えできる体制を作って行くきっかけにしたいと考えています。

と、いうわけで、このページを検索してこられた先生方へ、ワイドテックからのメッセージです。

緊急事態宣言が解除されても、「3密」回避のための「新しい生活様式」に基づく授業時間短縮・隔日登校などの措置が、当面続けられるかと思われます。

本格的なオンライン授業への取り組みに向け、オンライン授業の始め方や進め方でお悩みの先生方、あるいはZoomやSkypeでのオンライン授業を試してみて壁に直面した先生方、ぜひともNetSupport Schoolをご検討いただければ幸いです。

まずは、30日利用可能な体験版でお試しください。

新型コロナウイルスは多くの国民生活に影響を及ぼし、従来の日常を取り戻すまでには長期戦を覚悟しなければならないとされています。企業の経済活動においても影響は甚大で、特に労働環境についてはテレワークを導入する企業が一気に増えている現状があります。

しかし、これまでテレワークに対応してこなかった企業にとっては、何から準備すれば良いかわからないもの。そこで今回の記事では、そのような企業にぜひおすすめしたい「NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）」について紹介します。

1. 都内のテレワーク普及率は約6割

新型コロナウイルスの感染拡大を防止するため、国や自治体では企業に対して積極的なテレワークの活用を呼びかけています。そのような中で、2020年5月11日に東京都が調査した結果によると、都内における従業員30名以上の企業のうち、実際にテレワークを導入しているのは62.7%という結果となりました。

3月時点での同調査の結果では24.0%であり、約2ヶ月という短期間で実に2.6倍もの企業がテレワークを導入・実施したことになります。ちなみに、大企業になればなるほどテレワークを積極的に導入する傾向が見られ、300名以上の従業員数の企業では実に約80%が導入済みという結果も出ています。

また、2020年4月にMONEYzineが実施した労働者に対する意識調査では、一般社員の41%、管理職では56.1％が、「収束後もテレワーク推進を望む」と回答したことがわかりました。テレワークでは社員の労務管理がしづらくなるなどの課題が指摘されているものの、一般社員よりも管理職のほうがテレワークを希望する傾向が強いことが浮き彫りになりました。

2. PCを自宅に持って帰れない職種はどうする？

多くの企業において急速にテレワークが普及していますが、それでも東京都においては約3分の1の企業がいまだにテレワークに対応できていない現状があります。そもそも物理的にテレワークが不可能な業種もありますが、会社の制度やルール上の問題で対応できないケースも少なくありません。中でも大きな障壁となっているのが「PC持ち出し禁止」のルールです。

このようなルールがある企業では、テレワーク導入によってむしろ生産性が低下することも。社外にPCを持ち出す際には事前に許可を得る必要があったり、セキュリティやアクセス制限があったりして、本来の業務がスムーズにできない要因になるからです。PCの持ち出しを検討するにあたっては、万が一外出先で紛失や盗難にあった場合のガイドラインを定める必要があります。さらに、一般的なログイン設定だけではなく生体認証なども併用した強固なセキュリティ対策も重要。しかし、そのためにはPCの買い替えや専用のデバイスを用意しなければならず、コストがかかってしまいます。

そのような企業の課題を解決するためにおすすめなのが、ワイドテックが提供している「NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）」です。会社で使用しているPCを自宅に持ち帰らなくても、自宅のPCを使って会社にあるPCへリモートアクセスを可能にします。Windowsはもちろん、MacOSにも対応している他、Androidなどのモバイル端末からのアクセスも可能。もちろんセキュリティ対策も万全。不正アクセスや情報漏えい、サイバー攻撃といったリスクからも守ってくれる、信頼性の高いリモートデスクトップツールです。

3. NetSupport Managerならストレスゼロのテレワーク導入を実現

NetSupport Managerは専用のハードウェアを購入する必要がありません。テレワークに活用する際には会社のPCと普段自宅で使用しているPCに専用のソフトウェアをインストールするだけ。従業員に対して経済的負担を強いることもないため、最小限のコストでテレワークを開始できるメリットがあります。

テレワークの課題となり得るコミュニケーションの取りづらさは、チャットやバーチャルホワイトボードなどの機能で解消することも可能。チャットはテキストと音声それぞれに対応しており、わざわざスマートフォンを取り出して相手を呼び出す必要もありません。チャット上で相手から反応がない場合は、ビープ音で気づかせる機能もあります。チャット上でほとんどのコミュニケーションが完結できる工夫が施されているため、テレワークにおけるコミュニケーションをスムーズにできるでしょう。

テレワークを初めて導入する企業の中には、「従業員が使いこなせないのではないか」といった悩みを抱えるところも。導入に躊躇してしまう例も少なくありません。しかし、NetSupport Managerは複数のユーザー画面をモニタリングできるシステムを搭載。テレワーク中の社員が自社のヘルプデスクのスタッフからサポートを受けながら操作することも可能です。

このように、NetSupport Managerはテレワークで働く一般社員はもちろん、テレワークを社内でサポートするIT部門や管理部門、ヘルプデスクの担当者の負担も軽減し、快適に利用できる環境が整っているのです。

4. NetSupport Managerの「ゲートウェイ機能」とは？

「ゲートウェイ機能」は、テレワーク導入のためのツールとしてNetSupport Managerが選ばれる理由の一つ。通常、リモートデスクトップのシステムを実現しようとするとVPNのような高度な技術やノウハウが必要です。VPNを全社に導入する場合、高額なコストと時間を要し「一刻も早くテレワークを実現させたい」といったニーズに応えることは難しくなります。

こういった課題を解決できるのが、NetSupport Managerが採用しているゲートウェイ機能です。ゲートウェイ機能とは、会社と自宅のように、異なるネットワーク環境を中継し、遠隔でのコントロールを可能にする中間サーバーになります。これによって、リモートデスクトップ機能を採用するうえで一般的なVPNの導入は不要となり、実際にシステムを構成し稼働できるようになるまでの時間を大幅に短縮できます。

当然のことながら社内のネットワーク構成を変更する必要もありません。ソフトウェアをインストールするだけなので、自社にサーバーやネットワークの管理者が不在の場合もスムーズに利用できます。自宅側のインターネット回線にあるファイアウォールの設定などを変更不要で、テレワークを活用する一般社員にとってもメリットがあります。

これまでと同様に社内のファイルサーバーやシステムにアクセスでき、個別のセキュリティポリシーに沿ってファイルの転送やダウンロードを禁止するといったカスタマイズも可能です。

5. まとめ

現在、新型コロナウイルスの感染拡大にともない、“新しい生活様式”が求められています。企業も従来の働き方ではなく、場所にとらわれない新しい働き方にシフトしていかなければなりません。テレワーク導入は、そんな新しい働き方への大きな一歩。多くの労働者にとっても、通勤時間が減ることでワークライフバランスが充実し生産性が高まっていくと期待されます。

ワイドテックのNetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）であれば、従業員に経済的負担を強いることもなく、最小限のコストで迅速にテレワーク環境を整備できます。30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しいただき、自社の業務にマッチするのか試してみてはいかがでしょうか。

働き方改革の一環として始まったテレワーク（リモートワーク）が、昨今の新型コロナウイルス感染症対策により急速に普及し始めていますが、導入や運用の方法がわからず、実施に踏み切れていない事業所も少なくないようです。
そこでおすすめしたいのが「NetSupport Manager」。独自の「ゲートウェイ機能」により、家庭や職場のPC環境のほとんどに該当する「家庭と職場で別々のLANに接続されたPCどうしのリモートアクセス」を、最も手軽な方法で実現できる手段です。

1. 自宅での準備は最小限で、すぐにテレワーク開始！

ゲートウェイ機能の利用により、職場のPC、自宅のPCが別々のLAN内（※）でプライベートIPアドレス（192.168.*.*など）で接続されている状態でも、リモートアクセス（遠隔接続）を実現可能です。

職場のPCに「クライアント」、自宅のPCに「コントロール」を、それぞれインストールするだけ。
ルーターやファイアウォールの設定は不要です。
コントロールはWindows、Mac用はもちろん、AndroidやiOS/iPadOSなどモバイル端末用も用意しています。
※それぞれのLAN上でWebブラウザやメールなどのインターネット接続が利用できていれば、ゲートウェイによる遠隔アクセスが可能

【NetSupport Managerの「ゲートウェイ機能」とは？】

別々のLAN内でプライベートIPアドレスにより接続されているPC間の通信を中継し、リモートコントロール可能にする中間サーバーソフトウェアです。

• VPN（仮想プライベートネットワーク）のような、サーバー・ネットワークに対する専門的な知識は不要、設定や管理が容易
• 社内のPCにインストールするオンプレミス構成はもちろん、パブリッククラウドのWindows仮想マシン上にもインストールできるので、職場のネットワークには一切手を付けることなくテレワークを実現
• ゲートウェイ構築のための追加ライセンス費用が不要

2. 自宅PCをセキュアなシンクライアント端末に！

コントロールとクライアント間のファイル転送や、クリップボードによるコピー&ペースト操作を禁止できますので、職場のデータが従業員の自宅PCにコピーして持ち出されたり、セキュリティの脆弱な自宅PCからマルウェアなどが職場のPCに侵入するのを防止します。

また、コントロールとクライアントの同時操作が可能ですので、テレワーク中の社員が出社している社員のサポートを受けたり、逆に自宅PCから職場のPCへのユーザーへのアドバイスも可能です。

3. モバイル環境でも快適なテレワークを！

通信速度が64～128kbpsのISDN時代から20余年間にわたって進化を重ねてきた、NetSupport社ならではのテクノロジーとノウハウにより、速度に不安のあるモバイル回線でも、快適で安定したテレワークを実現します。

ワイドテックのNetSupport Managerなら、手軽でセキュアなテレワーク環境の実現が可能です。
［30日間の無料体験版］がありますので、まずはお試しください。

流通・小売業界では人手不足が常態化しており、業務の効率化や生産性の向上が急務となっています。こういった課題を解決する方法の一つが、最新のIT技術を駆使した「デジタルトランスフォーメーション」の導入です。

これからの流通・小売業はデジタルシフトできないと生き残るのは困難な状況です。流通・小売業の変革の鍵となるデジタルトランスフォーメーションについて解説しましょう。

1. 流通・小売業界に必要なデジタルシフト

労働人口の減少によって、飲食店や物流などの流通・小売業界は人出不足が深刻です。業務効率化による働き方改革が叫ばれる中、デジタル化の波は流通・小売業界にも押し寄せています。今後、流通・小売業を営む企業のサプライチェーン部門は、デジタル化の変動に対応できる柔軟な組織づくりが急務となるでしょう。

流通・小売のデジタルシフトとして注目されるのがIoTの活用です。流通・小売の代表的な業態であるスーパーマーケットにおいて、IoTの活用が与える影響とはどのようなものなのでしょうか。

例えば、AI店員やデジタルサイネージが人に代わって接客することで、人出不足による顧客満足度の低下を解消します。また、IoTをPOSレジや販売履歴データと組み合わせて顧客管理に活用したり、追跡用チップや在庫タグをセンサーと連動させて集団万引きを予防したりすることも可能。IoTの活用により、スーパーマーケットの顧客管理、セキュリティ、リスク管理なども容易に行えるようになります。

◎変革できないと生き残れない

コンビニも、以前とは売っている商品やサービスがかなり変わりました。公共料金の支払いやATMの利用など、買い物のついでに所用を済ませられる便利な場所です。ドラッグストアの品揃えを見ても、競合相手にスーパーマーケットを視野に入れていることは明らかでしょう。

コンビニやドラッグストアが業態の垣根を越えてあらゆるサービスを展開するのは、「現在のままではいずれ立ち行かなくなる」という危機感があるからです。逆に言えば、こういった危機感が次々とサービスを提供する原動力になり得るのです。

しかし、同じ小売業界でもスーパーマーケットだけは昔ながらの商売を続けています。コンビ二やドラッグストアのような新たなサービスは見えにくく、時代に取り残された感じさえあります。

昔ながらの体質が根強い流通・小売業界を変革するには、思い切ってデジタルトランスフォーメーションの導入が必要でしょう。デジタルトランスフォーメーションはIT分野のテクノロジーと思われがちですが、システム自体はITを活用していてもその本質はビジネスモデルの変革にあります。そのためデジタルトランスフォーメーションはIT分野として狭義にとらえるのではなく、経営にかかわる課題解決策として経営陣を中心に全社をあげて取り組むべきです。

デジタルトランスフォーメーションを導入すると、テクノロジーを活用して売上をアップさせることが可能です。また、経営陣の意思決定のスピードが早くなり、経営方針の軌道修正も迅速に。さらに、従来のやり方を変えて新しい取り組みを実施することも、デジタルトランスフォーメーションの導入によって可能となります。

2. 見直しを迫られる企業のサプライチェーン部門

流通・小売業のIT化が進む中、サプライチェーン部門における業務の見直しにITが活用されるケースも増えています。テレマティクスを通じた輸送とロジスティクスの最適化など、IoTの導入で改善できることが小売業界にはいくつもあるからです。

現在、小売業界では在庫の分散化や店舗間補充などが進められており、IoTによって倉庫や流通センターのあり方も変わろうとしています。例えば商品に追跡用チップを付け、搬入や搬出作業を自動化することも可能です。IoTを使って追跡用チップを管理すれば、販売履歴や販売計画や受注情報だけでなく、顧客からの急な発注にも柔軟に対応できるでしょう。

◎小売りビジネスの活性化に必須の条件

これからの小売業は、在庫のリアルタイム化が必須となるでしょう。在庫が正確に把握できない根本原因は、物流がリアルタイムに変動するのに対して、情報がバッチ処理されているからです。そのため現場のモノの移動に情報が追いつかず、在庫の不一致が発生するのです。

今後は販売情報と在庫情報をリアルタイムに計上して販売情報と一致する、リアルタイム在庫の実現が可能になります。

3. NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）で流通・小売りの課題を解決

流通・小売におけるデータの一元管理に最適なサービスをお探しなら、ワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」がおすすめです。

NetSupport Managerを導入すると、各地に点在する系列店舗のPOSデータを本部が一元管理でき、時短・効率化を実現します。例えば、全国展開のチェーン店などではシステム管理担当者が店舗を巡回しますが、店舗数が多いため店舗間の移動に時間がかかり、対応頻度が低くなる問題がありました。

しかしNetSupport Managerを本部と店舗のPCにインストールすれば、システム管理担当者は本部にいたまま各店舗のPOSデータのチェックや在庫情報などをリアルタイムで把握できます。店舗運営を効率化するだけでなく、システム管理担当者が現地に赴く必要もないため、スタッフの負担が軽減されるメリットがあります。

◎安全性に優れたNetSupport製品

NetSupport製品は、世界90ヶ国で1,700万台を超える導入実績を誇ります。銀行をはじめとした金融機関をはじめ、行政機関や病院など日本でも多くの業界で採用されています。中でもNetSupport Managerは、多対多の接続が可能なリモートコントロールソフトです。

WANからのリモートサポート環境を構築するための「NetSupport GateWay」を標準搭載。56ビットDESから256ビットAESまで設定できる通信暗号化などセキュリティ面も安全です。

導入に際して最低2ライセンスからご契約可能です。追加契約も1ライセンス単位から可能なため、必要な数に合わせて契約ができます。

4. まとめ

営業活動で蓄積した顧客個人情報の漏えい防止、全国に点在する系列店舗のPC保守や監視をできるため、セキュリティ対策などの課題解決につながるでしょう

ワイドテックのNetSupport Managerなら、全国展開するチェーン店舗や個人店舗を構える企業のシステム管理やデータ保守の一元管理が可能です。30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

近年、企業や組織内部の不正行為による情報漏えいが問題視されています。こういった内部不正を防止するためには、セキュリティ対策の強化が急務。多くの企業で情報管理のコンプライアンス強化や従業員の行動を監視するシステムの導入が進んでいます。

社内や店舗のPC操作を遠隔地から監視できるPCリモート監視サービスは、導入がスムーズかつ安価で運用できるものが多く、セキュリティ対策のツールとして注目されています。今回はこういったセキュリティ対策強化が叫ばれる背景や、リモート監視システム導入で実現できることを解説します。

1. データ不正流出で揺らぐ企業の信頼

2014年に大規模な個人情報流出事件が発生して以来、企業においては組織内部者による不正行為防止が大きな課題となっています。一度、情報漏えいを起こして個人情報が流出してしまうと、企業の社会的信用が一瞬にして失墜することに。信用回復には相当な時間を要します。

また、企業の社会的信用は売上にも直結。情報漏えいは企業の利益にも大きな損害を与えます。こういった背景から、多くの企業でセキュリティ対策の強化が急務となっているのです。

2. 内部不正に関する国内状況

内部不正事件は公表されないことが多く、テレビなどで報道されるのは氷山の一角に過ぎないと言われています。膨大なデータが漏えいした場合は社会的な影響が大きいので報道されますが、小規模な漏えいや裁判に至らない事例、内部規定違反などの事例は内部で処理されることも少なくありません。情報漏えいは企業の信用にかかわる一大事ですから、どこの企業も公表したがらないのが実情です。

もし公表すれば、株価の暴落や風評被害を招くことも。また、自社の社会的信用が失墜してしまうと、立ち直るまでに何年もかかることがあります。当然この間の売り上げは激減するでしょう。しかも、自社が社会的信用を失っている間に競合他社に市場を奪われることもあり得ます。こうした事情から、企業は内部不正を公表することをためらう傾向にあります。

内部不正防止対策が進まない原因には、企業内の他の部署との情報共有が困難なことが挙がります。それぞれの部署が自らの経験をもとに独自のセキュリティ対策などを実施している場合が多いのです。そのため企業として内部不正対策を一元化して行うには、課題をクリアにし、共有する必要があるでしょう。

◎内部不正の手口と対応は？

内部不正の顕著な手口が、「アクセス権限の悪用」です。内部不正者に付与されたアクセス権限を悪用して、機密情報を取得し漏えいするものです。この場合、業務に必要ない範囲までアクセス権限が付与されていると、被害が広範囲に及びます。

また、離職者が在職中に使っていたアカウントが消去されないまま残っていて、離職後にそのアカウントが悪用されるケースもあります。さらに、USBメモリーのような外部記録媒体、電子メール、紙媒体、クラウドストレージなどを使って、内部情報を不正に持ち出した例もあります。こういった内部不正を根絶するには、企業全体で不正防止に取り組む必要があります。

特に、内部不正対策は経営者の責任であることを、経営者本人が自覚して取り組むことが重要です。アクセス権限の付与には厳しい基準を設け、必要最低限の権限しか付与しない、離職者のIDも離職日に削除する運用ルールに決めるなど、徹底した対策が必要です。これと同時に、外部記録媒体の持ち込みを制限し、電子メールやクラウドなどを悪用されないために、パソコンの利用履歴のチェックも必要になってきます。※

3. 不正検知・監視サービスの導入で内部不正を防止

従業員の内部不正を防ぐため、さまざまなベンダー企業が内部不正対策に有効なサービスやツールを提供しています。特に効果的なのが、機密情報に関するPC操作ログを監視・録画できるツール。内部不正の抑止力になるとともに、実際に内部不正が行われた場合に不正の全貌を明らかにする証拠となります。PCの使用履歴には使用者の固有IDも記録されるため、いつ誰が内部不正を行ったかが明らかになるからです。

4. NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）で社内PCでの作業を可視化

ワイドテックの「NetSupport Manager」は、離れた場所にある複数のPCを遠隔操作で監視し、画面を録画できます。この機能を利用して、疑わしい操作を行う従業員のPC画面を録画し、本人に操作が違反であることと監視されていることを通知すれば、内部不正を未然に防げます。

また、ログファイルでの利用履歴を追跡・解析。サムネイル画面も含めた監視もリアルタイムで行うことが可能です。PCの利用記録が詳細にわかるため、重要な企業データを保護できます。

個人情報を扱う企業の導入だけにとどまらず、リモート監視ツールとしてさまざまな業種で活用できます。例えば「流通・小売業界」。AWSなどのクラウド環境とのネットワーク接続が可能であればリモート接続は可能なので、スーパーのPOSレジ管理にも対応。大型ショッピングセンターのPOSレジと連携したネットワークを構築できます。

全国に店舗展開するスーパーなら、本社にいながら全店舗のPC端末を一元管理できます。仕入れ管理や売上集計・分析、在庫管理といった店舗ごとのデータ管理を本部のPC端末でまとめることで、各店舗の店長の残業時間削減にもつながります。

また、コスト管理、店舗ごとの人材データなどを、本部や情報システム部で集中管理できるのも大きな特徴。流通業界でも店舗売上データや個人情報データの取り扱いには敏感ですが、NetSupport Managerは通信の暗号化やセキュリティキーでの接続などが万全なので、機密性の高いデータでも安全に管理できます。

5. まとめ

ワイドテックのNetSupport Managerを活用すれば、営業活動で蓄積した顧客個人情報の漏えいを防止したり、全国に点在する系列店舗のPC保守や監視をしたりできるため、セキュリティ対策などの課題解決につながるでしょう。

NetSupport Managerには30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

産業保安分野において、IoTが盛んに活用される時代になりました。この変化とともに検討したいのが、“遠隔操作システムによるIoTセキュリティ強化”です。IoTによって各機器がつねにインターネットにつながると、必然的にサイバー攻撃やデータ漏えいといったリスクが高まります。これらのリスクに備えるためには、システム全体を監視するツールの導入が急務でしょう。

1. 産業保安分野のIoTセキュリティの現状

IoT (Internet of Things)の導入により、これまでインターネットなど外部のネットワークに接続していなかった機器が通信機能を持つようになりました。産業保安分野においても、設備の老朽化や現場作業員の高齢化といった課題解決のため、プラントにIoTを導入して活用する動きが増えています。

この流れには“安全性と収益性の両立”という目的がありますが、サイバー攻撃を仕掛ける側から見ると、新たなターゲットが誕生したことになるのです。プラントの稼働に影響を与えかねないサイバー攻撃は、プラントにもそこで働く人員にも、多大な脅威になり得るでしょう。

◎産業保安分野のIoTセキュリティの課題とは
産業プラントの中にはインターネットが普及する以前に建設されたプラントもあり、外部との接続が想定されていないものも少なくありません。これは外部からの攻撃に対して脆弱であることを意味します。つまりサイバー攻撃の標的になる可能性も高いのです。

一方で、今後は産業保安分野におけるIoTの活用は避けられません。インターネットへの接続やその他のデータ授受のため、外部システムとの接続の機会がますます増えるでしょう。このような産業保安分野の新しい流れは、そのまま新たなサイバー攻撃を招く危険性もはらんでいるのです。

2. IoT技術の活用で予想されるリスク

IoT技術の活用で予想されるリスクには以下の4つがあります。

自然災害	地震・台風といった災害による停電時は、コンピューターが動作できなくなります。コンピューターは大量の熱を発するため常に冷却しないと正常に動作できず、災害発生時に空調機が停止してコンピューターに異常が発生することもあります。
装置の故障・不具合	2000年以降、システムの機能をハードウェアだけでなくソフトウェアで実現する事例が増加。そのため以前よりもソフトウェアのボリュームが膨大になり、故障や不具合の発生率も大幅に増えました。
人為的ミス	システム運用のレベルが上がれば、それを操作するオペレーター業務も煩雑になります。当然ながらオペレーターがシステムにアクセスする回数も増えるため、どうしても人為的ミスが多くなる傾向にあります。
サイバー攻撃	2000年以降、業務用コンピュータシステムやインターネットに対するサイバー攻撃は急激に増加しました。「制御系システムは外部システムから隔離されているため、サイバー攻撃を受けない」と言われてきましたが2010年以降、制御系システムがサイバー攻撃を受ける事例が発生。年々その件数は増加しています。

3. IoT 技術導入と課題（サイバー攻撃）への対応

IoT技術を導入する際の課題について考えてみましょう。

◎サイバーセキュリティ対策における課題

現在サイバーセキュリティ対策として、多くの事業所でセキュリティガイドラインを作成・運用しているでしょう。しかし例外的にガイドラインに違反してしまうケースが発生します。例えば、保守目的で企業のネットワークをインターネットに接続してしまう場合。

日本に代理店がない海外ベンダーのツールを利用する場合、製造系ネットワークをインターネットに接続してツールをダウンロードします。社内ガイドラインでは製造系ネットワークをインターネットに接続できないルールになっていますが、やむを得ず接続してしまうケースがあるのです。

さらに、産業保安業界ではセキュリティ対策に対する経営陣の無理解や無頓着が大きな課題になっています。サイバー攻撃が防げずに、セキュリティ対策に脆弱な企業が餌食となる例が後を絶ちません。AIやIoTの進歩に伴い、サイバー攻撃を受けた際の経済的・社会的損失はますます大きくなるばかりです。しかも、サイバー攻撃の手法も巧妙化しているため、容易に見抜けないのが実情です。

特に最近問題となっているのが、セキュリティ対策が遅れた子会社や取引先を経由して攻撃する「サプライチェーン攻撃」です。セキュリティ対策に脆弱な子会社や取引先を経由して仕掛けられるようでは、いくら自社のセキュリティ対策を強化しても防ぎようがありません。このように巧妙化・複雑化するサイバー攻撃から会社を守るには、経営陣がセキュリティについてしっかり理解して、セキュリティ対策強化の陣頭指揮を執ることが必要なのです。

◎サイバーセキュリティに関する意識

企業の設備投資の中でセキュリティシステムの優先順位は、残念ながら低く見られがちです。直接利益を生む販売、または製造部門への投資が重視される傾向にありますが、セキュリティシステムという「目に見える利益を生み出さない部門」への投資に踏み切れない風潮があります。特に上層部でこういった考えが根強いと、セキュリティ強化対策を導入するのは容易ではないでしょう。

4. 遠隔操作システムでIoTセキュリティを強化

こうした産業保安分野の課題に対して効果を発揮するのが、「リモートコントロールシステム」です。これは車の自動運転を制御したり、社外にいながら会社のPCを遠隔操作したりできる、さまざまな業界で注目されている技術です。

PCにインストールするだけで手軽に使えるワイドテックの「NetSupport Manager」なら、遠隔地からPCの管理やサーバーの制御が可能です。プラントのリモート監視ツールとして、トラブル発生時には遠隔操作で復旧までの時間を短縮します。

AWSなどのクラウド環境とのネットワーク接続ができれば緊急時にクラウド経由で制御システムを隔離したり、現場に接続したPCから情報を収集したりできます。

◎主なセキュリティ機能

• 不正アクセスからクライアントを保護するパスワード設定
• IPアドレスやユーザーアカウントによる登録された場所以外の接続を制限
• 56ビットDESから256ビットAESまでの設定可能な暗号化オプション
• セッション中のすべての操作履歴が残せる録画再生機能
• スマートカードの暗証番号を使って接続ユーザー認証が可能

現場で緊急事態が発生した場合、NetSupport Managerは心強い味方となるでしょう。
「NetSupport Manager」は30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

製造ラインがある大規模工場施設内で、システムトラブルやサーバー障害などの異常が発生するたびに作業担当者が現場に赴いて対応することは非常に非効率です。また労働人口減少による人手不足は年々深刻化しており、作業効率を向上させることは、製造業でも喫緊の課題となっています。

これらのオペレーション負荷や人手不足といった課題を解決するのがIoT（Internet of Things）の導入であり、その一つが「遠隔操作（リモートコントロール）システム」です。

遠隔地からのPC制御を可能にし、遠隔監視や操作によって作業支援をする遠隔操作システムは、拠点と工場が離れているような製造業において欠かせません。敷地が広い工場にある製造ラインの監視・操作、制御装置のモニタリングや遠隔制御といった生産現場での効率化を実現する方法についてご紹介します。

1. 製造業におけるオペレーション負荷の課題とは

製造業の工場は事務所と離れた場所にあることが多く、工場の生産ラインに設置したPCを操作するため、何百メートルも離れた現場まで移動して作業を行うケースが少なくありません。広い敷地の中には、管理すべきPCもたくさんあるので、その作業だけで何時間もかかることもあります。

また、製造現場では工程監視システムや製造実行システム（MES）のような生産管理システムの導入に伴うオペレーションテストやネットワークの構築といった作業もあります。このように新しいソフトウェアやネットワークの設定・管理業務も広い敷地内を行ったり来たりしながら対応しなくてはならず、非常に非効率です。

このように製造業では“作業担当者が現場まで移動して作業しなくてはいけない”というアナログな課題があり、それを解決するために工場のIoT導入に関心が高まっています。

2. IoT導入で実現する製造現場の課題解決事例

IoTとは、様々なモノをインターネット（ネットワーク）に接続する仕組みや技術のことです。IoT導入によって、人件費の削減、生産性向上などのメリットが期待できます。

製造業の工場のように、広大な敷地内にある設備監視やネットワークの運用管理に役立つのが、遠隔操作システムです。

2-1. 工場内のPLC遠隔監視・管理の事例

機械を自動的に制御する装置PLC（Programmable Logic Controller）は、生産ラインの自動化・効率化に不可欠なシステムです。工場で稼働する産業用ロボットや製造装置に搭載されています。

製造現場を中心に普及したPLCを、効率的に運用管理するために遠隔操作システムを導入しました。

【課題】
工場では、製造工程で発生した汚水を一時的にタンクに貯め、ポンプで排水していました。PLCを設置した排水ポンプの稼働状況をチェックするため、保守作業員が広い工場内に点在するポンプを定期的に巡回していましたが、保守作業員の業務負荷が課題に。

【遠隔操作システムの導入成果】
遠隔操作システムを導入して工場内のPLCを遠隔で監視・管理することで、作業負荷の削減と排水状況のモニタリングを実現。

遠隔監視システムは、PLCの稼働状況の遠隔監視はもちろん、点在するPCへの接続による遠隔操作などで、障害状況の把握、製造の進捗状況、データ収集といったリモートでの運用管理・運用保守業務を可能にします。

2-2. クリーンルーム内FAコンピュータ管理の事例

半導体や電子部品の開発・製造の現場では、クリーンルームという特殊な環境を用いての品質管理や工場内での強固なセキュリティ対策が求められます。製造工程の確認やトラブル時の対応をスムーズに行うために、遠隔操作ツール を導入しました。

【課題】
クリーンルーム内にある複数の半導体製造装置をFAコンピュータで管理しており、担当者がクリーンルームに入ることなく、FAコンピュータをリモートコントロールすることで、効率的に生産することが課題に。

【生産性の向上と、従業員の負荷軽減に成功】
異常発生時のリモート接続と画面共有によるコミュニケーションで活用することで、トラブル時の対応がスムーズに。クリーンルームに出入りする頻度が減少することで従業員の作業負荷軽減にもつながりました。

※FAコンピュータ管理の事例はこちらのページで詳細をご覧いただけます。「画面共有機能を活用した製造業のリモートコントロール事例」

2-3. 貨物コンテナなどの管理やメンテナンスの事例

何かしらトラブルが起きた際に、電話で現地の状況を聞き取って、それがハード的な問題なのかシステムの問題なのか、毎回人力で切り分けを行っていました。

そのため特定が難しく時間も非常にかかっていました。遠隔操作システムの画面送信や画面受信の機能を活用し、コミュニケーションロスを減少させることができました。

【課題】
電話だけでは発生したトラブルの適切な切り分け、特定に時間がかかっていた。

【効果】
リモートでトラブルの切り分けが可能に。対応時間も大幅に短縮！

※管理やメンテナンスの事例はこちらのページで詳細をご覧いただけます。導入事例「日本貨物鉄道株式会社 様」

3. 遠隔地のPC制御を可能にするNetSupport Managerとは

「IoT導入はコストがかかりそう」と思っていませんか？
確かに、導入計画や運用設計を必要とするソリューションサービスでは、コストに見合わず導入を見送る企業も多いでしょう。

ワイドテックの遠隔操作（リモートコントロール）ソフト「NetSupport Manager」なら、買い切り型のライセンス購入なので導入費用を低く抑えられます。さらに、保守管理を必要とするPCの台数ごとで運用設計できるため、年間のランニングコストもお得です。

また、指定端末以外のPCからのアクセスを制限するので、セキュリティ上の問題もクリアします。 ユーザーごとにアクセス権限を設けることも可能です。

遠隔操作はマルチモニターで複数のPC画面の中から監視する必要のある画面だけを選択して、遠隔表示できます。遠隔操作による監視では、すべてのPC画面を監視する場合もありますが、特定のPC画面だけを監視するケースも多いので、任意に選択できます。

NetSupport Managerの主な特長

NetSupport Managerは、1対1の遠隔操作だけでなく、多対多の接続も可能です。

NetSupport ゲートウェイが標準搭載されており、HTTPS プロトコルを使用しコントロールとクライアントの中継ができ、インターネット経由の遠隔操作が可能です。

縮小画面のサイズは自由に調整可能で、特定のPC画面だけを拡大することもできます。
画面にはOSの種類、ネットワークアドレス、現在のログオンユーザーが表示されるので、トラブルがあればすぐに使用者を特定することが可能です。

もちろんアクセスログの記録や監視中画面の録画もできるので、内部不正を未然に防ぐ効果もあります。プロフェッショナルユースに特化したNetSupport Managerは、1989年の発表以来30年以上にわたってバージョンアップが重ねられており、ユーザー承認機能、256ビット暗号化、スマートカードのサポート、AD統合などによって、安全性の高いリモートコントロールシステムを提供しています。また、国内のサポート体制が完備されており、納品実績も豊富ですから安心して導入できます。

遠隔操作が必要なPC台数ごとにライセンス購入

NetSupport Managerは、利用（接続）する端末の台数に応じたライセンスを購入していただく買い切り型です。最低2ライセンスから導入できますので、1000単位のライセンス購入が条件である遠隔監視システムの導入を諦めていた中小企業様も安心してお使いいただけます。

クローズド・ネットワーク（閉域網）環境で利用ができる

NetSupport Managerはオンプレミス型ソフトウェアであり、インターネットに接続しない環境（閉域網・クローズドネットワーク）で利用ができることも大きな特長です。高いセキュリティレベルを必要とする製造工場を始め、医療機関や金融機関での導入実績 があります。

4. 30日間無料体験版のご案内

リモートコントロールソフトのNetSupport Managerを使えば、遠隔地からPCの管理や制御、監視が可能で、広い工場敷地内や遠隔地に点在するPCの一括管理に便利です。

「わざわざ現場まで行かなくてもシステムを監理したい」
「異常発生時に、すぐに現場にあるネットワーク状況を知りたい」
「現場対応に必要なコストを削減したい」
「遠隔監視でのPC作業の記録を映像で残したい」
「監視中のPC画面を録画したい」

「NetSupport Manager」なら、このようなニーズに応えることができます。

「NetSupport Manager」はダウンロードしてすぐにお使いいただける30日間の無料体験版があります。無料体験版は正式版と機能が全く同じですので、導入後の操作や運用のイメージを持っていただくために活用いただけます。ダウンロードはこちらのページから行えます。ぜひお試しください。

（本ページは2020年2月26日のコラムに加筆修正を加えて公開しています。）

従来金融機関では、セキュリティ上の懸念からネットサポートツール導入が困難でした。しかし近年はセキュリティを確保できる通信ハードウェアが整い、金融機関でも遠隔サポートツールによるリモート保守の需要が増加。特に地方や海外に数多くの拠点を持つ金融機関では、店舗の保守管理を本部で一括管理しています。ここではさまざまな導入事例を参考に、金融機関向けリモート保守のメリットや課題について見ていきましょう。

1. 具体的な遠隔保守サービスの内容

いまや遠隔保守サービスは、あらゆる分野に浸透しつつあります。機器の状態を遠隔監視し、トラブル発生時にはサポートスタッフに代わってリモート操作で解決するサービスが増えています。

しかし、金融機関では大量の個人情報を扱うため、このようなサービスは導入しにくい状況にありました。そんな中、メーカーや自治体、教育機関などが続々とリモート保守サービスを導入して先鞭をつけています。

◎リモート保守サービスの導入先

保険会社	数千人の法人顧客に対して、ヘルプデスクスタッフが対応。リモート保守導入後は、ヘルプデスクスタッフが顧客の要請に応じてオンデマンドの遠隔サポートを実現している
ソフトメーカー	新製品の発売後に問い合わせが殺到し、顧客対応に忙殺される課題があった。リモート保守導入後は、必要に応じてサポートスタッフが遠隔操作により対応し、対応効率が大幅にアップ
コールセンター運用企業	サポート件数の増加に伴い、顧客を長時間待たせることが多く、顧客満足度が低下。リモート保守導入後は、サポート依頼があるとすぐに顧客のPCを遠隔操作して、すぐに問題を解決。顧客対応時間が減少し、顧客満足度アップにつながった
飲食チェーン店	店内や厨房などの映像を記録し、本部から確認できるシステムの導入が進んでいる。これにより、レジの操作ミスの確認や不正防止が可能に。また、遠隔監視によって従業員の怠慢の抑止やいわゆる「バイトテロ」の抑止効果も見込める
病院	リモート保守が、電子カルテや電子処方箋システムのサポートに役立つ。また、遠隔監視することにより、院内の不審者のチェックや、スタッフの作業状況の確認も容易にできるようになり、セキュリティ向上と作業効率アップに役立っています
大学・専門学校	大学などで使用される数百台あるPCの一括管理にリモート保守が役立るつ。また、授業に使うファイル配信や画像配信、不正利用防止のための利用制限も可能になる
教育委員会・自治体	教育委員会管内の各学校に導入して、授業用PCや職員用PCを一括管理する。また、市町村から都道府県までの自治体と中央官庁に導入、遠隔操作によるメンテナンスやPC利用ログの取得、PC操作がわからない人のサポートにも利用されている

2. リモート保守とは？導入メリットについて

リモート保守とは、各拠点に設置した機器にトラブルが発生した際、遠隔監視により必要に応じてメンテナンスを行います。具体的には、サイバー攻撃などの大きな障害はもちろん、「プリンタで印刷できない」「PCの調子が悪い」といったトラブルにも対応可能。リモート保守により客先のPCにアクセスし、顧客と同じ画面を見ながらリモート操作で不具合を改善します。

◎リモート保守のメリット

リモート保守の強みは、緊急時に迅速な対応ができること。スタッフが急行しなくても機器の保守・点検が可能です。複数拠点にある機器が1箇所で監視できるため、同時にトラブルが発生した場合もスピーディーに補修できます。機器導入直後は動作が不安定なため、客先からのサポート要請にも即座に対応。

保守管理に関する業務負担が軽減し、人件費の削減にもつながります。さらに、専門スタッフによるリモート一括管理により、作業が効率化できる点も見逃せません。

3. リモートコントロールソフトとは

リモートコントロールソフトとは、PCにインストールしてリモート保守を行うソフトウェアです。複数の遠隔地にある機器を一元管理して、保守管理作業を行うためのツールです。

◎遠隔で社内外の端末を管理

リモートコントロールソフトで社内外に設置された端末にアクセスすると、利用履歴やログをチェックできるため内部不正の抑止にも効果があります。端末機器ごとに異なる権限を設定できるうえ、リモート保守でどこまでチェックするかを権限設定することも可能。さらに、PCやモバイル端末など、あらゆる機器の動作画面をリアルタイムでチェックし、ログの確認も随時行えます。また、PCやモバイル機器の画面を録画できるため、障害やトラブルの原因究明に役立つでしょう。

◎金融機関や公共機関にも導入される高い安全性

リモートコントロールソフトは金融機関や公共機関でも導入が進んでいます。金融機関では膨大な個人情報を扱うため、リモート保守による各PC端末の監視が必要です。また公共機関は大勢の乗客の安全を確保するため、各端末が正常に稼働することが重要。リモートコントロールソフトはこういったセキュリティ面やトラブル発生時の対応力が重要視される現場で、威力を発揮するのです。

◎セキュリティに特化した機能

リモート保守に使うPCはセキュリティを強化した設計になっています。OTP（ワンタイムパスワード）による2重認証を取り入れ、規定の回数以上パスワードを誤入力するとアカウントがロックされるなど、悪意を持った第三者のリモート保守操作を防いでくれます。

◎情報漏えい監視の強化

情報漏えいは、企業内部の人間による誤操作や紛失・置忘れといった管理ミスによるものが全体の約8割を占めています。リモートコントロールソフトはリモート保守PC以外からのアクセスを遮断する設計となっており、情報漏えいを未然に防ぎます。情報漏えいは企業にとって死活問題。多くの企業が多額の費用を投じて対策を講じています。

これを防ぐ手段はいくつかありますが、リモート保守による端末監視。従業員に対して、全PCをリモート監視していることを伝えれば、情報漏えいなどの内部不正の抑止力となります。

4. NetSupport Managerの特長

NetSupport製品は、世界90ヶ国で1,700万台を超える導入実績を誇ります。日本でも多くの業界で採用され、銀行等金融機関をはじめ、行政機関や病院などにも多数導入。中でも「NetSupport Manager」は、1対1のリモート保守はもちろん多対多の接続も可能です。

NetSupport Managerは「NetSupport GateWay」を標準搭載しているため、他社製サーバの経由は不要。セキュリティ上の問題もクリアできます。また、接続したすべてのPCの縮小画面を表示可能で、特定のPC画面をチェックする場合は、縮小画面にマウスポインタを置くだけで、拡大表示できます。

更に、ネットワークアドレスのほか、ログオンユーザー名も把握できるため、異常があった場合等には操作していた人物を特定するとともに、PC操作ログを取得することも可能。内部不正を未然に防止できるでしょう。

5. まとめ

さまざまな業界でリモート保守システムの導入が普及し、セキュリティ対策も万全な事例が増えました。セキュリティ上の懸念からリモート保守サービス導入をためらっていた金融機関の導入事例も今後は加速していくでしょう。

リモート保守を導入すると社内のPCを一元管理できるうえ、内部不正の抑止にも役立ちます。企業に多大なダメージを与えかねない情報漏えいや内部不正を防ぐために、ワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」の導入をおすすめします。

年間保守ライセンスやメンテナンス価格、お見積りなどのお問い合わせは、こちらまでご相談ください。

6.【2023年最新版】金融機関で活用されるリモート保守ツール

金融機関向けリモート保守のメリットや課題について、「作業を動画で残すことによる証跡管理」「閉域網での接続」「セキュリティレベルの高い接続」という大きな3つの特長にフォーカスし、最新の情報を公開しました。

端末管理の精度とスピードを上げることができ、内部不正の抑止にも役立つリモート保守について、ぜひご参考ください。

サーバー操作の録画が証跡管理に最適
NetSupportのリモート保守が金融機関で活用される3つの特長

遠隔授業（オンライン授業）を成功させるカギとして、リモートによる「一斉操作」についてご案内します。一斉操作とは、具体的には先生のパソコンから生徒のパソコンに対して行う以下の操作です。

• 先生画面の一斉配信
• キーボードやマウスのロック
• 教材（ファイル）の配布と回収
• 電源On・Off

遠隔授業でこれらの機能がなぜ有効なのでしょうか。ICT活用型教育スタイルの現状とともに、一斉操作の機能が搭載されている授業支援ソフトウェア「NetSupport School」について解説します。

1. 遠隔授業（オンライン授業）拡大の背景

遠隔授業（オンライン授業）の導入は、2020年3月から5月にかけて行われた長期間の臨時休業（新型コロナウイルス感染症の拡大防止）で急速に増加しましたが、文部科学省はそれより以前から遠隔教育の実施をしていました。

2018年9月に文科省から出された「遠隔教育の推進に向けた施策方針※」では、少子化や過疎化、不登校児童生徒や疾病や障害による欠席などの課題を背景に、ICTの活用による遠隔教育の推進を提言しています。さらにそこから2019年のGIGAスクール構想につながっていきます。

※出典：文部科学省Webサイトhttps://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/detail/1409323.htm

2. GIGAスクール構想とICT活用型教育スタイル

GIGAスクール構想と言えば2024年に本格導入される「デジタル教科書」を始めとしたハード面に興味関心が集中している印象を受けます。児童や生徒に対して1人1台の端末が整備され、高速大容量など通信環境が整ったのが現状で、ここから以下のような課題に代表される、教育格差をなくし教育・授業の質向上を目指すことがICT活用型教育スタイルです。

• 「過疎地域で児童数が少なく自校の教育水準が保てない」
• 「教科によっては専任の教員が不在で授業の質が」
• 「1人の先生が何科目も担当しておりどうしても過重労働になりがち」

関連記事：オンライン授業にもつながるGIGAスクール構想とは～ 学校教育のICT化を実現するためのポイントを解説 ～

3. 授業支援ソフト「NetSupport School」とは

4. NetSupport Schoolの活用方法－VPNの活用

ワイドテックの「NetSupport School（ネットサポート スクール）」は、その優れた機能、使い勝手の良さで、国内の教育期間や大学などの研究機関、法人研修などで積極的に活用されています。

NetSupport製品の「導入事例、導入環境例」では、明治学院大学、大阪大学、製造業の技能研修など、様々なお客様の活用方法についてご紹介しています。これらの事例の多くは「授業を一括管理することで全体を把握する」「パソコンの一元管理」「一斉操作」といったリモートコントロール機能を活用したものですが、NetSupportは遠隔にある端末どうしをつないだ授業（オンライン授業）でも活用いただくことができます。

VPNの活用で遠隔授業（オンライン授業）を成功に導く

学校で先生が行う授業に対して生徒は自宅にあるPCで参加する、というケースの遠隔授業は「Zoom」「Microsoft Teams」といったオンライン会議システムを応用して行うことができます。

NetSupport Schoolは、LANで接続されたPCどうしで授業を行う目的で開発されており、離れた場所にあるPC（異なるLANに接続されているPC）どうしを接続することは想定されていません。

ここで活用できるのが「VPN」（Virtual Private Network）です。
簡単に説明すると、学校や事業所などのプライベートネットワークに、自宅など別のネットワークから入れるようにする技術的手段です。このVPNを活用することで、NetSupport Schoolを用いて離れた場所にあるPCどうしを接続した授業を行うことができます。

VPNにはいろいろな実現方法があります。以下のページで詳しく解説をしています。あわせてご参考ください。

オンライン授業とVPN 1.【基礎編】VPNとインターネットの基礎知識
オンライン授業とVPN 2.【準備編】いろいろなVPNの方式と選択
オンライン授業とVPN 3.【実践編】VPN構築と展開

5. 遠隔授業を成功させるリモートによる「一斉操作」

さて、冒頭で述べた「一斉操作」も、遠隔授業を多角的に支援する機能でありNetSupport Schoolを特長づけるものです。

先生画面の一斉配信

先生のPC画面に表示されているコンテンツを全生徒に対し一斉配信することが可能。トピックや画像、図表などに注目させたい時に使えば効果的です。なお、特定の生徒、グループへの配信も自在。また、表示形式を「全画面表示」「ウインドウ表示」から選択できます。

モニター・キーボード・マウスのロック

先生側のPCを操作することで、各端末のモニター、キーボード、マウスを一斉に、あるいは個別にロックすることが可能。操作系を遮断することで、生徒の注目を先生自身に集めたり、テスト終了を暗に宣言したりすることができます。

教材の一斉配布・一斉回収

紙の資料や教材を多数の生徒に配るのは時間も手間もかかりますが、「NetSupport School」ならファイル化した教材の一斉配布・一斉回収が可能。もちろん、テスト実施時の問題用紙配布・一斉回収も手間いらず。先生の負担を小さくします。

6. 生徒端末の管理や制御、監視（モニタリング）機能

ICTの授業では、生徒を講義に集中させることも重要です。NetSupport Schoolには、児童・生徒・学生の行動をコントロールできる機能も豊富に備わっています。

モニタリング機能で生徒の端末画面を一覧表示

先生のPC画面に全生徒のデスクトップ画面を一覧で表示する機能。各自の操作状況がリアルタイムでモニターでき、学習の進度や授業態度などを把握することが可能です。

アプリケーションやWebの制限

生徒側が使用するアプリケーションや閲覧するホームページをモニターし、管理します。必要に応じてアプリ使用やURLの許可・制限をすることができます。

遠隔指導時における、画面録画によるログ機能

先生側のPC画面を動画としてキャプチャーできます。授業を記録し、資料として残したり、今後の授業に生かしたりすることが可能です。

管理や制御、監視（モニタリング）の機能は、「講義の生産性を大幅に向上」「外部からのノイズを省き、学びに集中」などお客様アンケート（大学・専門教育機関）でも高い評価をいただいています。

7. 遠隔教育現場を支援するNetSupport School

貴校ではこんなお悩みはありませんか？

• 「過疎地の学校でも、なんとか都心部の学校とそん色ない授業を実施したい」
• 「生徒数が少なくクラスに活気がない。他校と合同授業ができればよいのだが……」
• 「教員不足で、特定科目がどうしても手薄になっている」
• 「コンテンツを一方的に流すだけではクラスの緊張感が維持できない」
• 「病気で自宅療養中の生徒にも、継続して授業を受けさせたい」

今、地方では、少子化による児童数減少で適正な教育水準を維持できない小中学校が増えています。しかし、ネットを介して児童数の多い都市部の学校と合同の遠隔授業を展開できる「NetSupport School」なら、こうした状況を打開できます。遠隔授業を実現できれば、リモート側の教師はサポート役に徹することができるため負担は大幅に軽減。もちろん、根本課題である教育、授業の質向上も図れます。

しかも、授業を一括管理できるので、授業を行う先生も遠隔地の生徒の理解度などを把握しやくすなり、児童一人ひとりをきめ細かくフォローすることも可能に。さらに、アプリケーションとWebの使用状況を監視できるため、クラスの集中度をより高めることができます。

NetSupport Schoolはインストールするだけのダウンロード型で、導入は簡単です。製品版と同じ機能が30日間無料で使用できる体験版をご用意しています。お気軽にお試しください。

（本ページは2019年11月1日のコラムに加筆修正を加えて公開しています。）