AIやIoTといった新しい技術を活用し、無駄な工程を削減することで業務効率を上げる取り組みが多様な業種で進められています。物流にITを活かした「物流テック」、遠隔制御による施設管理などを始めとした小売業で盛んに進められているイメージがありますが、医療や介護施設でロボットを活用するなど、省人化は多様なシーンで活用されています。工場の省人化もそのひとつで、少ない人数で効率よく生産ラインを行うことで、人員コストの削減だけでなく、品質向上においても有効とされています。

この記事では、工場の省人化に焦点を当て、業務効率向上以外に期待できるメリットとその方法、また食品工場および大手メーカーの事例をご紹介します。

1. 工場の省人化は工数の削減が主な目的

省人化とは、工場設備や作業工程の見直しを行い、改善策を考え、人員を削減することを意味します。似たような用語に、省力化と少人化というものがあり混同されがちですが、それぞれ少しずつ意味が異なります

いずれも、作業の内容や方法を見直して無駄をなくし、工数を削減することを目的とした用語です。ただし、結果としてなにを目指すのか、目的に違いがあります。

省人化と省力化の違い

省人化は、トヨタ生産方式で使われるようになった用語で、工場においては作業者の人数を削減することを目的とした取り組みを指します。省力化は省人化の前提ともなる部分で、無駄を省き作業効率を上げることを目的とした取り組みを意味します。

作業内容をチェックしたのち、少ない工数でこれまで通りの成果を出すことで省力化したり、ロボットなどを用いて自動化したりなど、大きく省力化できれば、人員数削減につながるため、それは省人化に成功したということになります。

省人化と少人化の違い

少人化も、トヨタ生産方式で使われるようになった用語です。少人化は、需要の変動にあわせて作業者の人数を変動させること、つまり常に最適な最少人数での生産ラインの運営や、その取り組みを意味しています。そのためには、作業内容が誰にでもできるようマニュアル化されている必要があります。

しかし、各作業員が受け持つ設備や工程が決まった運用をしている、いわゆる属人化に該当される形態を採っていると、その設備を使った作業しかできず、他の作業員も設備を使った作業に従事することができません。

こういったケースで少人化を目指すのであれば、ラインごとの生産品目を増やすライン統合や、作業者が複数ラインを掛け持ちできるような工夫をするなどの対処が必要になってきます。

2. 省人化の3つのメリットと2つのデメリット

省人化には人員コストの削減や、労働人口減少に適応可能などさまざまなメリットがありますが、そのための資金が必要不可欠となります。また、現代におけるロボットや設備の管理や監視には、システムの導入が欠かせません。それに伴う省人化のメリットとデメリットについて、詳しく見ていきましょう。

省人化の3つのメリット

省人化を進めるにあたって、これまでの作業工程を洗い出し、自動化や標準化を図ります。その結果、一人ひとりの作業員の作業効率を上げるだけでなく、均一化された品質をキープでき、トラブル発生を想定したマニュアル化された対応ができるなどさまざまなメリットが挙げられます。

とくに高齢化が進み、人材の確保が厳しくなっていくこれからの時代においては、省人化を進めていくことはリスクマネジメントの視点からも有効といえるでしょう。

なお、就業者の高齢化に加え、省人化が進んでいないことを原因に、従業員の業務中の死傷事故につながることも危惧されています。人材不足の解消のみならず、人材の安全を担保するためにも今後ますます省人化は注目されていくでしょう。

省人化のデメリットである2つのコスト

省人化を実現するためには、AIやロボットを使った自動化を手法とするケースが多く、システムや設備を導入するための投資コストが必要になります。

また、システムの運用や管理をするには、相応の専門的スキルを持った新たな人員が必要となることもあります。設備と人員といった2つのコストを投資したものの、アウトプットとしての業務効率につながらず、結果としてコスト削減はおろか余計なコストがかかってしまう結果となる事態も発生しがちです。加えて、現場担当者へのヒアリングを十分にしないままシステム構築をしてしまったことにより、実情にあわず現場での負担が減らないといった懸念事項もありますので、十分な事前準備が必要となるでしょう。

業務効率の向上に加え、品質の向上や人手不足を解消することを目的とした省人化のメリットを最大化させるには、事前準備が重要になります。次の項目では、省人化を行う方法を見ながら、自社にとって何が必要かを考えていきましょう。

3. 省人化を行う方法

省人化を行うための方法として、まずは現在の作業内容の見直しを行い、課題を発見することが必須です。その後、平準化・標準化を行うにはどうしたら良いかを検討していきます。作業の課題と平準化・標準化とのギャップが見えてきたら、費用対効果を検討しながら、自動化・自働化を推進していきます。

それぞれの方法について具体的に見ていきましょう。

作業の見直し・課題の発見

省人化を行うためには、作業を見直し、課題を発見するという方法があります。比較的手軽にできる方法なので、まずはここから始めることを推奨します。作業内容の棚卸ともいえる見直しを行うと、現在では必要のない、単に習慣化された工程の存在に気付くことがあります。

何年もマニュアルが更新されていないことや、情報の共有不足によって無駄な作業が発生していることもあるでしょう。まずは前提として、業務効率化には業務プロセスの「見える化」が必要です。可視化された情報をもとに、どう改善するべきかを客観的な視点で検討し、実現に向けた新たな業務フローを確立していきます。

作業の平準化・標準化

作業内容を改善していく過程において、作業の平準化・標準化を行うことが、省人化につながります。工場における平準化とは、受注量と生産設備の稼働状況などを分析、そして作業量や設備稼働を平均化し無駄のない生産を実現することをいいます。あわせて、技術力のあるベテラン作業員が判断して行っている属人的な作業を見直したのち、手順や方法をルール化し標準化を図ることも有効です。誰もが、どの工程にも携わることができるようになれば、作業効率が向上します。

作業の自動化・自働化（スマートファクトリー / スマート工場）

省人化を行うために近年注目されているのが、スマートファクトリーといわれる取り組みです。スマートファクトリーとは作業の自動化・自働化を図るためのAIやIoTなどの技術を活用し、総合的に効率よく稼働する工場を目指すことをいいます。単に人の代わりにロボットを稼働させるという視点ではなく、さまざまなデジタル技術を用いて設計、生産、保守に対する総合的にデータ分析などを行い、現場業務に反映させます。昨今では工場全体の最適化はもちろん、企業全体としての取り組みとしても普及しています。

4. 工場の省人化の成功事例

食品工場での省人化成功事例として、5名で１日8時間もの目視での色彩検査を行っていたのを、色彩選別機の導入により検査工程を2名で5時間程度の工程に実現し、省人化に成功しています。

大手メーカーでの省人化の取り組みとして、ネットワークカメラとセンサーを使い、作業者や設備の稼働データを収集して生産工程を可視化しました。それらをAIによる分析で、生産ロスの改善が見込めるとしています。

当たり前に行っているプロセスの一部を自働化したことで、大きな省人化につながる事例は他にも数多くあります。事前に調査や分析により業務全体を「見える化」することで、取り組むべき課題が見えてくるでしょう。課題が見えたら省人化に取り組むことで初期投資は必要でも、長期的な観点でみれば大幅なコスト削減も見込める可能性も大いにあります。

5. 工場の省人化に「NetSupport Manager」の導入を！

作業効率の向上だけではなく、品質や人手不足の問題を解消するための省人化の必要性が喧伝され、多くの企業で作業の自動化・自働化（スマートファクトリー）が進んでおりますが、一方では下記のような課題も生まれてきています。

スマートファクトリーを実現させたことにより人員削減が叶ったとしても、設備やシステム管理に多数の人員が必要になっては効果が半減してしまいます。

そこでおすすめしたいのが、 複数端末の俯瞰が可能なサムネイルビューを搭載したリモートコントロールツール「NetSupport Manager」です。

「NetSupport Manager」のデプロイ機能では、以下のことが可能です。

主用途：FAサーバ / FA端末の、起動およびシャットダウン
その他：FAサーバ / FA端末の、遠隔操作、障害対応

また、この「NetSupport Manager」は、遠隔地にある工場の稼働状況をリアルタイムで確認したり、トラブル発生時のアラートを受けたりなど、いつどこからでも操作や管理が可能となれば、一元管理が実現できます。とくに拠点が多い製造業などでは、定期メンテナンスやトラブル対応に要していた人員コストも削減でき、かつ対応時間も大幅に短縮することができます。

大規模工場での事例では、広大な敷地内で点在するサーバや、端末の起動およびシャットダウンのための移動に時間がかかり、必然的に障害発生時の迅速な対応もできない状況が、NetSupport Managerの導入により改善されています。

さらに、同梱されているゲートウェイ機能により、自宅などどこからでもセキュアにリモート接続環境を構築できます。それゆえに、サードパーティー製クラウドサーバを経由する必要がなく、セキュリティ面でも安心です。工場の省人化ツールとして、NetSupport Managerを検討してみてはいかがでしょうか。

6. まとめ

工場の省人化は、どの企業でも取り組むべき課題として認識しているのではないでしょうか。そのための手法はいくつかありますが、デジタル技術を活用し工場での生産現場の状況を可視化することは、どの業種においても重要なポイントとなるでしょう。自社組織に最適な省人化の仕組みを構築される際には、NetSupport Managerの導入をぜひご検討ください。

働き方改革が進み、Zoomなどのオンライン会議ツールが広く普及された昨今、オンライン研修ツールによる人材教育が注目されています。加えて新型コロナウィルスの感染拡大を受け、対面での集合研修を中止しオンラインに切り替えている企業も多く、塾や学校などでも授業のオンライン化が急速に進んできています。本記事では、組織に適切なオンライン研修ツールを探している担当者を対象に、オンライン研修ツールの機能と種類、導入するメリットについてを 、おすすめのツールも交えて解説していきます。

1. オンライン研修ツールとは

オンライン研修とは、PCやタブレットを使ってインターネット経由で受講できる研修を指します。オンライン研修ツールはオンライン研修を配信・管理するシステムのこと。研修に参加した履歴やチャットなどによる質疑応答、学習の進捗状況の確認など、ツールによって異なる様々な機能を備えています。

2. オンライン研修ツールの機能

オンライン研修ツールといえば、あらかじめ用意した資料を画面上に表示させ、講師と受講者全員がそれを見ながら講師の説明を聞くオンラインセミナーを想像しますが、それだけではありません。いまや、さまざまな型式のオンラインセミナーが普及しており、開催したいオンライン研修の目的にあわせ、必要な機能を備えたツールを選定していきましょう。一般的な機能として、以下のようなものがあります。

3. オンライン研修ツール導入のメリット

オンライン研修ツールを導入するメリットは、ネットワーク環境と端末さえあれば、場所を問わず研修を受講することができる点にあります。しかし受講者側だけでなく、開催者側にもメリットが多く存在します。具体的に、それぞれどんなメリットがあるのか、次章で詳しく解説していきます。

研修の開催側・企業側のメリット

オンライン研修ツールを導入すると、研修の開催側・企業側には以下のようなメリットがあります。

集合研修では、企業がひとりひとりの理解度や進捗を把握するのは難しく、参加したという記録だけになりがちです。また、会場規模によっては人数制限などもあり、希望者全員へ受講させることができないケースもあります。後述するe-ラーニング・録画型であれば、進捗の確認が容易であり人数制限がないのはもちろん、講師がリアルタイムで対応する必要もなくなり、さらに効率的に幅広い研修を網羅することもできるようになります。

研修の受講者側のメリット

オンライン研修ツールを用いた研修を受講する側のメリットも具体的にリストアップしてみましょう。

4. オンライン研修の種類・やり方

上述のようにメリットの多いオンライン研修は、主に以下のふたつの方法が主流になっています。ツールによって、どちらがオンライン研修に特化しているのか異なりますので、研修の目的や対象者によって選択しましょう。

eラーニング・録画型

eラーニング・録画型とは、あらかじめコンテンツを準備し、受講者に選択して学習してもらう形式のオンライン研修です。
開催側と受講者側どちらも、リアルタイムで時間をあわせて開催する必要がなく、事前準備さえ整えておけば受講者が自由に学習を進めていくことができるやり方です。以下がeラーニング・録画型のオンライン研修の実現方法となります。

受講対象者のタイプによって、モバイル端末を使えるかどうか、コメントや質問が投稿できるか、進捗状況が見えやすいかなど、事前準備の内容も変わってきます。いつでも好きな時に受講できるというメリットがある反面、やる気が起こらなければ放置しがちになってしまうというデメリットもあるため、コンテンツ内容やインターフェースの検討は念入りに行う必要があります。

リアルタイム配信型

一方、リアルタイム配信型は、e-ラーニング・録画型とは正反対で、決められた日時に端末の前にいる必要があり、リアルタイムに研修を受講するやり方です。以下がリアルタイム配信型のオンライン研修の実現方法になります。

基本的には上記のような流れとなりますが、グループワークや実技などを含めるかなども検討し、構成を考えておくことが重要です。受講者が飽きないような適度な時間割を決め、要所ごとにグループワークを取り入れるなどをすることで参加しているという実感にもつながりますが、苦手な人もいるため、研修のテーマによりケースバイケースで構成します。

5. オンライン研修に役立つツール

オンライン研修を行う際、役立つツールには下記のようなものがあります。

e-ラーニング・録画型でのオンライン研修には、動画配信ツールが便利です。一方で、グループワークや質疑応答、ディスカッションを含めたリアルタイム配信型であれば、Web会議ツールが有効です。それぞれの特徴、できることについて次章で詳しく紹介していきます。

動画配信ツール

動画配信ツールは、開催側から受講者側へ、一方通行に近い形で情報を伝達します。事前に時間をかけて動画や資料を作成することができ、とくに不特定多数の視聴者へ情報を配信する用途に向いています。会社説明会や学校説明会、一般教養のような内容の研修にも適しており、気軽に受講しやすいものになっています。

メジャーなものでは、YouTubeやZoomのウェビナー（Webセミナー）などがあり、低価格ではじめることができることや、普段から利用しているユーザーが多いため、導入のハードルが低いといったメリットがあります。

Web会議ツール

集合研修や授業に近い形態でオンライン研修を行いたい場合は、Web会議ツールの利用が便利です。バーチャル空間にそれぞれの場所からオンラインで参加し、ディスカッションや画面共有なども行うことができます。発言やファイル共有をどこまで許可するか、録画して後日配信するかなども開催者側が管理することが可能となっています。

代表的なものではZoomやMicrosoft Teams、WebEX Meetingなどがあり、世界中で広く使われています。チャットやリアクション機能などのコミュニケーションの手段もあるため、開催側からの一方通行になりません。技術的な研修であれば、受講者がわからない部分をカメラに映して共有し、アドバイスを受けることも可能であるため、これまで現地で集合しなければ対応できなかった技術研修にも活用できます。

6. オンライン研修の問題点・課題

オンライン研修ツールを利用したオンライン研修は、場所や時間など既存の問題解決に大きく役立ちますが、現実的に離れているがゆえの問題点や課題も存在します。受講者は、講師や他の受講者から見えないこともあり、参加しているという意識が薄れ、ただサインインして話を聞くだけになりがちです。

また、受講している場所の環境やオンライン研修ツールによっては、回線が不安定で声が聞こえにくい、操作方法がよくわからない、マイクがONにならず発言できない、などのトラブルも起こりがちです。さらに開催側も、受講人数が多い場合は、ひとりひとりの状況を把握しにくいことから、理解度や習熟度、進捗がわからないまま講義を進めてしまい、一方的な進行になりがちです。

7. 「NetSupport School」での事例

教育機関でのICT授業支援ソフトとして豊富な実績を持つ「NetSupport School（ネットサポート スクール）」 は、リモートコントロールの機能も含まれ、企業等でのオンライン研修での利用に役立つツールです。 主に以下のような特徴があります。

これらの優れた機能を搭載しているため、スムーズなオンライン研修が実施可能。まさに企業等でのオンライン研修での利用にも適したツールといえるでしょう。

複数の工場勤務者向けに技能講習を行った企業の事例では、導入効果として、交通費や宿泊費を削減できたこと、少人数を対象にした講習を行えるようになったことをあげています。カメラアプリと併用して受講者の手元を確認することができるため、一方的にならない実技講習を実現できます。

また、受講者の画面を遠隔操作することによって、トラブル対応が迅速に行えるため、現地にサポート要員を置く必要がなくなるといった利点もあります。さらに、研修に関係のないアプリケーションの起動を制限し、研修に集中できるようにする機能なども搭載しています。

8. まとめ

オンライン研修ツールは今後ますます必要性が高まり、とくに複数の拠点がある企業では人材育成に必須のツールといっても良いかもしれません。そのため、「NetSupport School」をはじめ、自組織に適した製品を選定し、組織にとって必要不可欠な人材育成に役立てていきましょう。

ちなみに、この「NetSupport School」で社外（自宅等）の参加者を対象とする遠隔オンライン研修を実施するには、主催者の所在地（会社等）と社外参加者の間に、VPN（仮想プライベートネットワーク）の構築が必要となります。詳細は「NetSupportSchool Vxx.xxマニュアル」の「無線の教室でNetSupport Schoolを使用する」をご参照ください。

また、VPN一般については、「オンライン授業とVPN」 でご案内しております。

高齢者人口の増加が止まらない昨今の日本では、医療従事者の負担も大きくなっています。一方で労働人口は減少の一途をたどっており、人材の確保に苦しんでいる病院・医療機関も多いでしょう。こうした状況の打開策として注目されているのが、「DX」です。

「DX（Digital Transformation：デジタルトランスフォーメーション）」とは、デジタル技術の活用によってビジネスを抜本的に変える取り組みです。欧米だと「Trans」は「X」と略されることが多いため、DXと呼ばれています。

DXを取り入れることで病院・医療機関の業務効率化を実現でき、人手不足をカバーできます。DXは様々なビジネスで広まっているものの、まだまだ病院・医療機関では浸透していないのが現状です。そこで本記事では、病院・医療機関でDXを取り入れるために必要な知識を一通りお伝えします。

1. 病院・医療機関が抱える課題

日本は2007年に「超高齢社会」へ突入し、その後も高齢者の増加・労働人口の減少は続いています。高齢者の増加に伴って医療サービスの需要も拡大し、医療現場の負担は増加する一方です。限られた医療スタッフで多くの業務を扱うためには、デジタル技術による業務効率化が欠かせません。

しかし日本の医療現場では、デジタル化があまり進んでいないのが現状です。2020年以降の新型コロナウイルス感染症によって、デジタル化の遅れが浮き彫りとなったのは記憶に新しいところ。日本では、いまだにFAXを主な連絡手段とする医療現場が多いのです。

また、医療物資を統合的に管理・共有するオンラインシステムも確立していません。その結果、新型コロナウイルス感染症が影響をもたらした病床数の飽和状態を代表例として、医療機関・保健所間での情報共有が滞ったり、医療物資が適切に配分されなかったりするケースが生じたのです。こうした状況の変化に対応するためにも、DXによる業務効率化が必要不可欠となります。

2. 課題を解決する病院・医療におけるDXとは

DXの取り組みによって業務効率化を実現できるため、医療現場において人材不足の課題解決につながることが期待されています。また新たなサービスの創出により、顧客満足度の向上も予測されます。医療現場にDXを取り入れることで、具体的には下記の4つが実現可能です。

ひとつずつ、順番に解説します。

オンライン診療

医療現場にDXを取り入れることで、オンライン診療が可能となります。オンライン診療とは、インターネットを通して離れた患者を診察できる仕組みのこと。患者はパソコンやスマートフォンにより、自宅にいながら診療の予約から会計までを行えます。処方薬を郵送してもらうことも可能。

オンライン診療により、身体的な事情で移動が難しい患者でも、手軽に診療が受けられるほか、医療スタッフが訪問診療などで移動する必要もなくなります。患者にとっても医療スタッフにとっても、診療のために生じるさまざまな負担を減らせるのが大きなメリットです。

医療情報の電子データ化

医療現場にDXを取り入れることで、医療情報の電子データ化が可能です。

紙を用いる従来のカルテでは、大量の診察情報を管理するために多くの手間がかかります。必要な情報をすぐに取り出せないばかりか、診療情報を取り違えるリスクさえあるのです。ミスが許されない医療現場では、医療情報の正確な取り扱いが課題といえます。

こうした課題を解決するために有力となるDXの取り組みが、電子カルテの導入です。電子カルテによって患者の医療情報をオンラインで取り扱えるようになり、紙のカルテに比べて管理コストを大幅に削減可能。また、必要な医療情報に正確・迅速にアクセスできるため、医療サービスの品質向上にもつながるでしょう。

予防医療の普及

医療現場にDXを取り入れることは、予防医療の普及にもつながります。前述のとおり、DXにより医療情報を電子データ化することで、医療情報のデータ活用が容易となるのです。AI（人工知能）を用いて膨大な医療情報を分析すれば、病気に関する様々な知見が得られるでしょう。

不明点の多い病気の前兆が明らかになれば、発症リスクを早期発見できます。患者の健康推進につながるのはもちろん、病気が進行してから発覚し、命を落とす患者を減らせるのです。また病状が重くなってからの対応では、多くの医療スタッフの労力を費やすこととなります。予防医療を実現すれば、医療スタッフの負担軽減にもつながるでしょう。

加えて、少子高齢化が進む日本では、医療費も年々増大しています。予防医療による早期発見で重篤化を防ぎ、また医療現場の負担を減らすことで、増大する医療費の抑制も期待できます。

医療の研究開発への活用

医薬品の研究開発における課題の解決にも、DXが有効です。

医薬品の研究開発には、多大な労力や費用がかかります。数年かけて試行錯誤したにもかかわらず、途中で研究開発を断念するケースも少なくありません。こうした研究開発にかかるコストを抑えるために、生産性向上が課題となっています。

そこで、AIを駆使したビッグデータ活用によりDXを実現すれば、遺伝子情報などの解析を効率的かつ高精度に行えます。生産性向上を実現することで、より費用対効果の高い研究開発が可能となるのです。患者としても、様々な新薬を安価に入手しやすくなるメリットがあります。

3. 病院・医療のDXを推進するために必要なこと

結論として、これからの医療現場には、DXの取り組みが必要不可欠となるでしょう。医療現場でDXを実現するために、必要なことを把握しておく必要があります。具体的には、下記の3つです。

DXの取り組みを成功させるためには、開始時に目的を明確化することが大切です。また、DXはデジタル技術を中核とした取り組みのため、デジタルツール・システムの導入も欠かせません。それに伴って、各患者の個人情報はもちろん、社内情報もデータ化して取り扱うことになるため、セキュリティ対策も必須となります。それぞれについて、詳しく解説します。

目的の明確化

まずは、DXを実現する目的を明確にしましょう。病院ごとに抱えている問題や不足している点は違うため、それぞれどこが足りないのか現状把握したうえで目的を定め、それを達成するための各フェーズでの具体的な目標設定が必要です。目的や目標があいまいだと、どのような施策が必要なのかが見えてきません。また、DXを推進すること自体が目的となってしまい、効果的な施策が行えなかったという本末転倒になるケースも考えられます。

たとえば、「医療事務の業務効率化」が目的だとすれば、「医療事務スタッフの残業を前月比30％削減する」などの数値が、段階ごとの目標として挙げられます。このように目的を明確化することで、DXの取り組みにおける方針がぶれにくくなります。ただし、目的だけだと方向性しか分からず、かつハードルも高く感じてしまいます。そこで、目標を設定することによって何をすべきか明確にし、取り組みやすくするのです。

デジタルツール・システムの導入

DXの実現にあたって、ツール・システムの導入が必要不可欠です。ツールやシステムの種類は様々ですが、前述の電子カルテ以外では2つが代表として挙げられます。ひとつ目は「RPA」です。「RPA（Robotic Process Automation）」とは、パソコンの定型作業を自動化するソフトウェアです。主に医療事務における定型作業の手間やミスを、大幅に軽減できます。

2つ目は、「Web問診システム」です。「Web問診システム」とは、患者が診察前に記入する問診票をオンライン化できるシステムです。診察前の記入時間を短縮できるうえに、紙の問診票のコスト削減にもつながります。

これらのツールやシステムの導入は、一気に推し進めれば良いというわけではありません。使用する医療スタッフ一人一人が業務しながらでも、問題なく扱えるようにするため、段階を経て移行していくのが賢明です。下記の3ステップに沿って進めましょう。

• ① デジタルパッチ（部分的な導入）
• ② デジタルインテグレーション（既存の仕組みへの統合）
• ③ デジタルトランスフォーメーション（新たな仕組みへ完全移行）

セキュリティ対策

DXを推進する上で、セキュリティ対策が重要となります。医療情報を電子データ化してオンラインでアクセスできるようになると、どうしてもサイバー攻撃のリスクを排除できません。患者や診療に関する重要な情報が漏洩する事態となれば、病院の信頼は失墜するでしょう。

厚生労働省は、「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を提示し、医療機関におけるサイバーセキュリティ対策の強化を求めています。以下のページで具体的な対策をご紹介していますので合わせてご参考ください。

医療機関のサイバーセキュリティ対策なら、閉域網での作業が得意なNetSupport

セキュリティ対策として性能の高いツールやシステムを選定することは重要ですが、同時に、医療情報をオンラインで取り扱う際のルールを厳格に定め、医療スタッフに周知することも必要です。システム・スタッフの両面からセキュリティ対策を行いましょう。

4. 病院のシステムサポート事例：「NetSupport」の場合

DXの推進にあたって病院のシステム管理者が懸念として抱くのが、パソコンなどの機器管理です。病院でオンラインシステムを構築する上で、大抵の企業よりもサーバーやクライアントパソコンがどうしても増えてしまいます。多くの機器を限られた人材で扱うことになれば、人的コストも増大するでしょう。

こうした課題を解決するために、「NetSupport Manager」の導入をおすすめします。NetSupport Managerとは、職場における安全性に優れた多対多の接続ができるリモートコントロールソフトウェアです。リモート操作での保守を可能にする点から、電子カルテや電子処方箋システムのサポートに役立ちつつ、さらに院内向けの遠隔教育も可能になります。

また、電子カルテなどのシステムを構築・運用・保守する際に移動が不要となり、DXの推進におけるサポートとして大幅な省力化につながります。あるシステム開発会社では実際に、電子カルテシステムを構成するパソコンの管理にNetSupport Managerを使用している事例があります。

>> NetSupport Managerを詳しく見る

5. まとめ

今回は、病院・医療機関でDXを取り入れるために必要な知識を一通りお伝えしました。DXとは、デジタル技術を活用することで、ビジネスを抜本的に変える取り組みです。DXを取り入れることで業務効率化を実現でき、病院・医療機関で深刻化する人手不足や業務過多を改善できます。

DXを推進するうえで、目的の明確化やセキュリティ対策、ツール・システムの導入が必要。ツールやシステムには様々なものがあるため、各医療現場のニーズに合わせて選定する必要があります。また、DXの取り組みにおいては、パソコンなどの機器管理も課題となります。

「NetSupport Manager」は「使いやすさ」を強みとしているソフト。リモート操作での保守を可能にする点から、電子カルテや電子処方箋システムのサポートに役立ちつつ、さらに院内向けの遠隔教育も可能になります。さらに、1ライセンスあたり2,129～3,458円と低価格で導入できます。

ICTとは「Information and Communication Technology」の略称で、日本語では「情報通信技術」を意味します。教育現場においても、導入が急速に進められている技術です。

この記事では、ICT教育の課題や問題点を解説します。主な改善策も紹介しますので、ICT教育の導入を進めていきたいと考えている方は、ぜひご一読ください。

【2023年最新版】
教育現場でのICT化が急がれる中、全国学力テストのCBT化が2024年から順次進められると決定しています。ICTに対応する学習環境を整えている方に向けて、CBT化のポイントをこちらのコラムでまとめています。あわせてご参考ください。

CBT化に向けた学習環境の構築方法とは？ICT教育の現状と課題も併せて紹介！

1. ICT教育とは

ICT教育とは、教育のデジタル化のこと。具体的な事例は、タブレットを使って授業を行う、プロジェクタを活用して図表を拡大するなどです。

本項では、ICT教育の必要性や現状を解説します。

ICTを活用した教育を文部科学省が推進

現在、文部科学省は、ICTを活用した教育を推進しています。

その背景は、2013年6月に閣議決定された「日本再興戦略」にて「2010年代に1人1台の情報端末による教育の本格展開に向けた方策を整理し推進する」と明言したことです。そのため文部科学省は、デジタル教材の開発や教員の指導力向上などに取り組んでいます。

ICT教育の目的は、教育分野の情報化を推進すること。具体的には、以下の実現を目指しています。

これらの項目は、現代における教育現場の課題と言えます。児童、生徒だけでなく、教職員を取り巻く環境がより良いものとなるよう、ICT教員の推進が進められています。

さらに、2019年12月、文部科学省が打ち出した「GIGAスクール構想」では、“学校のICT環境整備状況は脆弱かつ危機的な状況とし、2020年4月7日には萩生田文部科学大臣（当時）が、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言を受け、GIGAスクール構想を早期実現するための支援などを積極的に推進すると発表しました。

出典：GIGAスクール構想について（リーフレット）GIGAスクール構想の実現へ

「GIGAスクール構想」とは端的に説明すると、“1人1台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、特別な支援を必要とする子供を含め、多様な子供たちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化され、資質・能力が一層確実に育成できる教育 環境を実現する構想”のこと。

関連記事リンク：オンライン授業にもつながるGIGAスクール構想とは～ 学校教育のICT化を実現するためのポイントを解説 ～

ICT教育の現状

文部科学省は、2021年8月時点で全国の公立小・中学校の96.1％が、パソコンやタブレットなどの端末を整備していると発表しています。以下の表が実際のデータを表したものです。

※スマホで画像が見づらい場合は、こちらでご参照ください。

出典：文部科学省「GIGAスクール構想に関する各種調査の結果」

全国的に見ると、小学校・中学校ではICT教育の導入が進んでいることが分かります。

ただし、公立高校は自治体によって、端末の整備状況に差が見られます。以下の表は、整備状況を都道府県別に表したものです。

※スマホで画像が見づらい場合は、こちらでご参照ください。

出典：文部科学省「GIGAスクール構想に関する各種調査の結果」

すでに端末の導入が終わっているのは、11自治体のみ。また、費用を保護者負担にしている地域があり、公立高校のICT教育は都道府県によって方針が分かれているのが現状です。

◆【参考資料】文部科学省 GIGAスクール構想に関する各種調査の結果

2. ICT教育における課題・問題点

ICT教育の導入を進める上では、知っておくべき課題や問題点があります。主に、以下4点です。

各項目がなぜ課題となっていのか、具体的データを用いて説明します。

ICT機器の整備・導入の課題

2021年10月時点では、小中学生1人に対して1台の情報端末が、ほぼ行き渡っている状態です。しかし、ICT教育を行うには、端末を導入するだけでなく、インターネット環境の整備も行わなければなりません。

文部科学省は、2021年3月時点で無線LANの設備率は、平均48.9%であることを発表しています。さらに、地域によって差があることも課題です。設置率が最も高い徳島県は98.5%と高めですが、最も低い広島県では47.1%となっています。

◆【参考】文部科学省 令和2年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果

学校ごとのICT活用の差

ICT教育の課題や問題点として、学校ごとにICT活用の差があることが挙げられます。

主な要因は、各学校に裁量がゆだねられていること。情報端末やインターネット環境が整備されたとしても、上手く活用していけるかどうかは、各学校の方針や取り組み方などによって異なります。

また、文部科学省が発表した「令和2年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」では、教員のICT活用指導力に差があることを発表しています。文部科学省が定める項目を9割以上満たしている自治体はいくつかありますが、中には5割にも満たない地域もあります。

学校ごとのICT活用の差は、今後解決しなければならない課題の1つです。

教員の負担やITリテラシーの問題

ICT教育を進めるにあたり、教員に負担がかかることや、上記のようにITリテラシーに問題があることも課題とされています。

その背景として、教師に機器活用について理解を深め児童・生徒へ指導をするために、時間がかかることが挙げられます。例えば、公立校でICT機器を十分に活用するには、教育委員会や教員同士の研修会を通じてICT教育の理解を深める必要があるので、多大な時間と労力をかけなければなりません。

さらに教員の業務量が多く、ICTに必要な知識を勉強する時間や、使いこなすための準備の期間を取ることが難しいことも要因です。文部科学省の「公立小学校・中学校等教員勤務実態調査研究」によれば、公立学校の1日の勤務時間の平均は、小学校教師が11時間15分、中学校が11時間32分です。この時間は、授業や授業準備をしているため、ICTについて勉強する時間を取りにくいことが問題視されています。

子どもたちの安全性

ICT教育を導入する上では、子どもたちの安全性にも問題があります。インターネットを活用することによって、教師や保護者の目が行き届かない場所で犯罪やトラブルに巻きこまれるケースがあるためです。

主なトラブル例は、以下の通りです。

ICT教育は学習をサポートするメリットがある一方、間違った使い方をすれば危険にさらされるという問題があります。子どもたちの安全を守るためには、生徒・児童のITリテラシーの向上と共に保護者への注意喚起が必要です。

◆【参考資料】総務省 インターネットトラブル事例集（2021年版）

3. ICT教育の課題の改善方法

ICT教育は、分かりやすい授業を実現できたり、教職員の公務における効率化を図ったりできます。しかし、導入にあたって課題があることも事実です。

本項では、課題別に改善方法を紹介します。主な解決策は以下の通りです。

4. ICT教育には「NetSupport School」の利用がおすすめ

ICT教育を導入する際には、ワイドテックの「NetSupport School（ネットサポートスクール）」の利用がおすすめ。授業をサポートする機能が多数搭載されており、教職員が使いやすいように工夫しています。

本項では、NetSupport Schoolについて、以下の項目を解説します。

ICT教育の導入を円滑に進めたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

ICT教育で役立つ機能

NetSupport Schoolには、ICT教育で役立つ機能が多数搭載されています。主な機能は、以下の通りです。

その他にも、ICT教育において役立つ機能を用意しています。詳細については、こちらのページをご覧ください。

ICT教育に利用をおすすめする理由

NetSupport SchoolをICT教育に利用するのを推奨する理由は、以下の通りです。

最大の特徴は、買い切り型であることです。一度購入すれば、永続的に利用できます。加えて費用は、月額や年額で発生しません。

NetSupport Schoolでは、年間サポートサービスをご用意しています。ご契約いただくことで、トラブルが起こったときでも安心して利用できます。年間サポートは、後から追加することも可能です。

5. まとめ

ICT教育の導入は、学習を効率化や情報活用能力の向上など、様々なメリットがあります。

しかし教職員の負担になったり、学校ごとのICT活用のレベルに差があったりと、課題や問題点も見受けられます。このような課題を解決するためには、教職員の業務量の軽減や研修の機会を設けるなど、学校現場を取り巻く環境の改善が重要。

NetSupport Schoolは「使いやすさ」を強みとしている授業支援ソフト。テキストチャットやウェブサイトのアクセス制御など、ICT教育で役立つ機能が多数搭載されています。さらに、1ライセンスあたり2,129～3,458円と低価格で導入できます。

30日間の無料体験版を用意しているので、ぜひ一度利用を検討してみてください。

関連記事リンク：CBT化に向けた学習環境の構築方法とは？ICT教育の現状と課題も併せて紹介！

テレワークで使えるリモートツールがあると聞きつつも、どのように活用すれば良いか想像できずに導入が遅れていませんか。この記事ではリモートツールを効果的に活用していくために知っておきたい、導入時のポイントやおすすめのツールなどを紹介していきます。

リモートツールは、セキュリティ効果や作業効率を向上させるのに重要なツールです。テレワークでの成果を上げるためにも、積極的にリモートツールを活用していきましょう。

1. テレワークで役立つリモートツールとは？

リモートツールとは、自宅や外出先で使う端末から、社内のパソコンを遠隔操作できるツールのことです。会社以外の場所にいても仕事ができるようになるので、テレワークなどでよく使われています。

インターネットで端末同士を繋ぐことで、離れた場所からのアクセスを可能にします。

リモートツールは、自宅などで使う端末と会社に置いたままにするパソコンの両方にソフトをインストールして設定を済ませるだけで、利用を始められます。有料・無料問わずあらゆる企業がリモートツールを提供しているので、自社の環境に合ったものを選びましょう。

2. テレワークでリモートツールを使う4つのメリット

テレワークでリモートツールを使うメリットは主に4つです。

1つずつ説明していきます。

社内の端末を持ち出す必要がない

リモートツールを使えば、社内の端末を持ち出すことなくテレワークをスタートできます。社内に端末を置いたまま、リモートツールで遠隔操作できるためです。

仮にリモートツールを導入することなくテレワークを始めると、社内のパソコンに特別なソフトがインストールされていた際に、その端末を社員が自宅に持ち帰らないと作業できない場合があります。

タブレット端末なら持ち帰りやすいですが、デスクトップのパソコンをテレワークのために動かすとなると大変な手間がかかるでしょう。

さらにリモートツールによる遠隔操作で不要な持ち出しの機会をなくすと、端末の紛失リスクを減らせます。社内システムに不正アクセスされたり、機密情報を抜きとられたりするトラブルを予防するのに効果的です。

テレワークで使用する端末にデータが残らない

リモートツールでテレワークをすると、自宅で使う端末にデータが残りません。

社内のパソコンの中身を遠隔で触れるので、私物の端末にデータを移し替えなくてもファイルなどを編集できるのです。

私物のパソコンは、データを編集するためのリモコンや、社内のパソコンの画面を映し出すモニターのような役割でしか使いません。

従業員が私物の端末にデータを保存することがなくなると、次のようなトラブルが起こりにくくなります。

データを出し入れする回数が増えるほどに、情報漏洩やファイル破損のリスクが高まります。リモートツールで私物の端末にデータを一時保存するステップをなくし、テレワークでありがちなトラブルを防ぎましょう。

端末のスペックが低くても快適に業務できる

リモートツールを使ったテレワークでは、社内に置いてあるパソコンと同程度のスペックで業務できます。従業員の自宅にあるパソコンのスペックが十分でなくても作業しやすいでしょう。

テレワークのために従業員が自宅で使う端末を買い替えたり、機材を整えるための手当を支給したりする必要性がなくなります。

使い慣れた端末でも、スペックが不足すると作業で不便さを感じるものです。その点、スペックが問題にならなければ容量が大きい特殊なソフトでも効率的に作業できるでしょう。

導入が簡単

リモートツールを導入する手順は難しくありません。社内のパソコンと、テレワーク先で使うパソコンの両方にソフトをインストールするだけで、簡単に利用の準備が整うためです。

導入が簡単なので、専任のエンジニアを持たない中小企業でも、不安を感じることなくリモートツールの活用を始められます。専用の機能が入っていないパソコンでもリモートツールを導入すれば、特別な方法で機材を繋いだり、高いコストをかけたりせずにテレワークを実施できます。

3. テレワークでリモートツールを使う4つのデメリット

テレワークで多くのメリットを得られるリモートツールですが、いくつかデメリットもあります。

導入後にトラブルが起きないよう、本項でリモートツールのデメリットも確認しておきましょう。

通信環境が悪いと業務が進みにくくなる

通信で社内と自宅のパソコンを繋ぐため、通信環境によっては業務が進みにくくなることがあります。回線で通信障害が起きていたり、混雑していたりすると、通信速度が落ちてしまうのです。

通信環境が悪いと、リモートツールを使っていても次のような不便さが生じます。

最悪の場合、通信環境の悪さが原因でテレワークによる生産性の低下を引き起こすことがあるので注意しましょう。

マルウェア（ウイルス）感染のリスクがある

リモートツールで使う端末がマルウェア（コンピューターウイルス）に感染するリスクがあります。私物の端末にリモートツールを導入する場合、会社のパソコンのように十分なマルウェア対策ができているとは限りません。

マルウェアに感染する原因の例は次の通りです。

マルウェアに感染すると、社内の重要な情報が外部に流出したり、取引先企業にも被害を拡大させたりしてしまうので注意しましょう。

不正アクセスされる可能性がある

リモートツールを使ったからといって、不正アクセスを100％防げるとは限りません。不正アクセスを受けると、自社の経営に関する内容だけでなく、従業員の個人情報や取引先の機密事項まで流出する恐れがあります。

VPNなどセキュアな通信に対応したり、セキュリティ対策に重点を置いたリモートツールを選んだりして、不正アクセスの入り口を減らす意識を高めましょう。

端末の紛失や盗難で情報漏洩が起こる

セキュリティ効果の高いリモートツールを導入しても、端末の紛失や盗難による情報漏洩が起こるリスクがあります。紛失や盗難により悪意ある人の手に端末が渡ると、リモートツールを悪用して社内のパソコンの中身を覗かれる可能性があるためです。

端末やリモートツールを起動するのに必要なIDなどを推測されると、外部の人間でも簡単に社内のパソコンを操作できてしまいます。

カフェなどからテレワークをする際には席を立つたびにパソコンをしまったり、紛失した端末の場所を位置情報から辿るソフトを導入しておいたりして、紛失・盗難による情報漏洩の脅威から身を守りましょう。

4. リモートツールを効果的に活用するためのポイント

リモートツールを効果的に活用するには、次のポイントを意識することが重要です。

これらのポイントを工夫し、リモートツールのセキュリティをさらに高めていきましょう。それぞれ詳しく解説していきます。

従業員のセキュリティ教育を徹底する

リモートツールの運用やテレワークを本格的に開始する前に、従業員教育を徹底しましょう。

社内で研修を開いたり、資料を配布したりして次のような内容を伝えるのです。

リモートツールを導入しても100％安全だとは言い切れません。安全性を高めるため、従業員1人1人の意識を改善してもらうことが重要です。

VPNを導入する

リモートツールをVPN環境下で使用することで、不正アクセスの被害を受けにくいよう対策できます。VPNとは、安全なテレワークを実施するために活用される通信技術のことです。

会社のサーバーと自宅のパソコンを仮想のトンネルで守りセキュリティ効果を高める「トンネリング」や、仮想トンネルで行き来するデータを読み取られにくいよう対策する「カプセル化」と「暗号化」などがVPNの強みです。

VPNは、VPN機器(ルーター)を用意して端末などの設定を行うことで、環境を整えられます。セキュリティ効果をより高めるため、リモートツールと合わせて導入することを検討してみてください。

◆以下の記事で、VPNのメリット・デメリットや導入方法について解説しています。詳しく知りたい方は、ぜひ一緒にご確認ください。
リモートアクセスでよく聞くVPNとは？

社内のシステムを停止させない

リモートツールを活用する際は、社内のシステムを停止させないようにしてください。社内のパソコンが動いていなければ、テレワーク先から遠隔操作できなくなってしまうためです。社内のパソコンにいつでもアクセスできるよう、常にシステムを稼働させておく必要があります。

事情があって社内のパソコンを定期的に休ませたい場合は、電源の操作にも対応したリモートツールを導入しましょう。

リモートツールで使う端末のセキュリティを高める

テレワークでは、従業員側が使う端末でもセキュリティを高めることが大切です。

端末のセキュリティを高めるには、次のような対策が効果的です。

また、端末を不正に改造し非公式の機能を解放する行為も、セキュリティで脆弱性を生む原因になります。従業員の私物を使う際にも、協力を呼びかけて対策してみてください。

覗き見を防止する

カフェやコワーキングスペースでのテレワークを許可している会社では、覗き見を防止する工夫も必要です。リモートツールを使っていても、周りからの覗き見による情報漏洩は防げません。

取引先との重要な契約内容や、リモートツールへアクセスするためのIDなどを覗き見されると、甚大な被害に繋がります。覗き見されないように対策するための行動の例は次の通りです。

外出先でのテレワーク時に気をつけるべき点を従業員にも共有しておきましょう。

アクセスログを記録する

リモートツールへのアクセスログを記録しておくと、トラブル発生時に関わった可能性がある従業員をスピーディに探せるようになります。いつ誰がアクセスしたのかを分析することで、不正な編集やデータの削除が行われた際に原因を追求しやすくなるのです。

トラブルへの対応策としてログを記録しているということを従業員に周知でき、不正行為を抑制する効果も期待できます。ログの管理ができるリモートツールを選んだり、個別に記録システムを導入したりすることでアクセスログを残せます。

リモートソフトでできる操作の範囲を決める

リモートツールソフトでできる操作の範囲を決めておくことをおすすめします。重要なデータを誤って削除したり、人為的な情報漏洩が起こったりするのを防ぐためです。

誰がどこにアクセスできるのかや、どこまで編集を許可するのかなどを決め、権限を設定しましょう。例えば、会社のパソコン（リモートPC）から自宅パソコン（ローカルPC）へのファイル転送を禁止することは、情報漏洩や会社へのマルウェアの混入を防ぐ手段として有用です。

リモートツールの利用開始時に決めた操作範囲は、定期的に見直すことが肝心です。見直しを怠ると、すでに退職したり部署を異動したりした従業員の登録情報が残り、データの不正な持ち出しが起こる原因となるので注意しましょう。

5. テレワークでリモートツールを導入するなら「NetSupport Manager」がおすすめ

テレワークで使うリモートツール選びで迷ったら、ワイドテックが提供する｢NetSupport Manager｣の導入をおすすめします。

本項では｢NetSupport Manager｣の特徴やメリットを、次の5つの視点から解説していきます。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

コミュニケーションがとりやすい

｢NetSupport Manager｣では、従業員同士で活発にコミュニケーションを取れるようなポイントがいくつかあります。例えば、チャットやホワイトボード機能を使えば、テレワークをしながらも距離を感じることなく業務できるのです。

テレワークの課題の1つに、従業員同士で顔を合わせる機会が減ってしまうことが挙げられます。テレワークにありがちなコミュニケーションの不便さを解消できる｢NetSupport Manager｣なら、テレワークでも活発に意見を出し合いながら業務を進められるでしょう。

信頼できる接続のみを許可できる

信頼できる接続のみを許可できるので、不審なユーザー・場所からのアクセスを防げます。

事前に登録したIPアドレスや、アカウントを持つユーザーのみが接続できるように設定できる機能があるので、不正アクセスを予防可能です。接続できる条件を絞り込むことで、端末を紛失したり盗難されたりしても、不正アクセスを受ける確率が下がります。

操作履歴を録画で残せる

｢NetSupport Manager｣内の操作履歴を録画で残し、必要な時に再生できます。ログだけが残るよりも、操作状況を録画しておけたほうが、トラブル発生時に作業当時の状況を振り返りやすいです。

データを誤って削除した際や、ツールを介して不正な動きがあった際に、原因を探すのに役立ちます。

暗号化によりデータの機密性がアップする

暗号化により、データの機密性がアップします。暗号化とは、データに変換処理を施して全く違う形状に書き換える仕組みです。

従業員の自宅から会社までの通信で、データの中身が外部から覗かれないようになります。情報漏洩やID流出による不正アクセスを防ぐためにも、暗号化はリモートツール側でも対策しておきましょう。

様々な端末でツールを使える

｢NetSupport Manager｣は、様々な端末からツールを利用できます。「Windows機器にのみ対応」「スマートフォンでは利用不可」というような使用する端末による利用制限がなくなるので、仕事を円滑に進められます。

社内のパソコンと同じモデルでなくても業務できるため、従業員の私物でもテレワークを進められます。私物を使うのにセキュリティ対策は必要ですが、端末を支給する手間を省けます。

6. まとめ

リモートツールを使えば、社内に置いてあるパソコンを遠隔操作する仕組みでテレワークを始められます。社内のパソコンそのものを自宅に持ち帰る必要がなく、離れた場所からでも仕事を進められることがメリットです。

コロナ禍でも従業員が安心して日々の仕事に励めるよう、リモートツールの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

｢NetSupport Manager｣では、テレワークで気になる情報漏洩や不正アクセスを対策する、あらゆる機能を搭載しています。初めてリモートツールを導入する会社でも安心できるよう電話やメールによるアフターフォローも提供していますので、気になる方はぜひお気軽にお問い合わせください。

リモートアクセスを活用したいけれど､VPNの意味が分からず困っている方は多いのではないでしょうか｡

仕組みを正しく理解していないと､せっかく導入したVPNやリモートアクセスで､思うような成果を挙げられません｡

そこでこの記事では､リモートアクセスに必要なVPNの仕組みや､導入によりセキュアな通信が可能となる理由について解説していきます｡

よりセキュリティ面を重視し､情報漏洩などの事故が起こりにくい環境でリモートアクセスを進めたい方は､ぜひ当記事を参考にしてみてください｡

1. リモートアクセスで使われるVPNとは?

リモートアクセスでよく聞くVPN(Virtual Private Network)とは､既存のネットワークの中に､プライベートなネットワークを別に作る技術のことです｡直訳すると｢仮想私設通信網｣となります｡

安全なリモートアクセスを実現するための仕組みの1つとして､よく活用されています｡限定的なユーザーだけが使える仮想のプライベート回線で､自分専用のネットワークを使っているような感覚で通信できることが特徴です｡

カフェなどで提供されているフリーWi-Fiでは､情報を抜き取られたり､第三者がなりすましたアクセスポイントだと気づかず接続してしまったりするリスクがあります。喩えるなら､フリーWi-Fiで通信し重要なデータをやりとりするのは､自分の身を守ることなく生身で高速道路を歩くような状態です｡

VPNであれば､このような危険を避け安全性の高い通信が可能となります｡

2. リモートアクセスで使われるVPNの種類

リモートアクセスでよく使われるVPNには､2つのタイプがあります｡

それぞれの通信の特徴を解説していきます｡

IP-VPN

IP-VPNは､通信事業者が提供する閉域網で仮想ネットワークを作る方法です｡閉域網とは､インターネットには直接的に繋がっていないネットワークを意味する言葉です｡
閉域網を利用したIP-VPNでは､限られたユーザーと限られた拠点間のみを接続しています｡

導入するには､通信事業者と契約し、比較的高額な利用料金を支払う必要がありますが、VPNの機器を購入する必要はありません｡

インターネットVPN

インターネットVPNは､通常のインターネット回線内に仮想的なトンネルを作って通信する技術です｡インターネットの環境が整っていれば､VPNルーターなどの機器またはVPNサーバーソフトウェアを使って自社導入できます｡ソフトウェアには、費用の掛からないものもあります。

最初の機器購入やインターネット接続料以外に追加で発生する費用がなく、低コストで運用できることが、インターネットVPNのメリットです｡逆に通信の品質や安全性については､IP-VPNのほうが優れています｡

3. インターネットVPNで安全性の高い通信ができる3つの理由

IP-VPNでは､インターネットに直接繋がることがない閉域網を活用しているため､セキュリティの高い通信が可能です｡

もう一方のインターネットVPNでは､次の3つの仕組みで安全性の高い通信を実現しています｡

トンネリング(仮想トンネル)

インターネットVPNでは､トンネリングでデータを守っています｡トンネリングとは､会社のサーバと自分のパソコンまでの通信が､仮想のトンネルで守られている状態のことです｡

トンネリングで守られている通信経路であれば､外部から侵入される可能性を低減できます｡

インターネット回線を導入する際に見かけるIPv4､IPv6､PPPoEなどの規格もトンネリングの手法の一種です｡

カプセル化

トンネリングだけでは､トンネルに侵入されるリスクが0%になるわけではありません｡そこで仮想トンネルの中を通るデータを､さらに守る仕組みがカプセル化です｡

カプセル化は､仮想トンネル内を行き来するデータを､別の通信プロトコルで包んでいる状態です｡通信プロトコルとは通信の規格やルールを指しています｡
カプセル化で使用するプロトコルは、通信するデータを会社内の環境で使われているように見せかける役割があります。

暗号化

VPNではカプセル化が解けないように､暗号化の仕組みを用いて通信の安全性をさらに向上させています｡暗号化の手法は､秘密鍵暗号化方式と公開鍵暗号化方式の2種類です｡

秘密鍵暗号化方式は､データの送受信をする2人が同じ鍵を持つ仕組みです｡2人だけが持つ鍵なので､他の人からは中身を覗けません｡しかし2人が離れた位置にいると､鍵の情報を伝える途中で､第三者に情報が漏れる可能性があります｡

もう一方の公開鍵暗号化方式は､誰でも使える公開キーと､持ち主だけがつける秘密キーをセットで使う方式です｡

現在のVPNではデータの送受信では秘密鍵暗号化方式､鍵に関するやり取りは公開鍵暗号化方式と､2つの手法を組み合わせてセキュリティ効果を高めています｡

4. リモートアクセスにおけるVPNの注意点

リモートアクセスでVPNを導入する際は､次の3つの注意点に気をつける必要があります。

各注意点について解説していきます｡

情報漏洩が絶対に起こらないわけではない

VPNは安全性が高い通信技術ですが､情報漏洩が絶対に起こらないというわけではありません｡

ソフトウェアやVPN機器の脆弱性を狙ったハッキング被害に遭ったり､リモートアクセスに使うデバイスがマルウェア(ウィルスなど)に感染したりするリスクがあるためです｡過去には官公庁や大手電機メーカーといった大きな組織でさえも､VPNを使った通信環境で情報漏洩が起こっています｡

VPNさえ導入すればセキュリティ対策は完璧であるという思い込みは､大変危険です｡

通信速度が遅い場合がある

インターネットVPNでは､公衆のインターネット回線を使った通信で､速度が遅い場合があります。
満足のいく通信速度が出ない理由としては､主に以下の4点が挙げられます｡

通信速度が遅いと､データの受け渡しをスムーズに終えられなかったり､Web会議の映像や音声が乱れたりする原因になります｡

通信速度の問題で仕事が滞れば､社内のハイスピードな通信に慣れている従業員は､リモートアクセスへの不便さを感じてしまうかもしれません。

コストがかさむ場合がある

VPNを導入すると､コストがかさむ場合があります｡

VPN機器(ルーター)には､最大接続数を増やしたりセキュリティを向上させたりするなどの目的で様々な機能が備わっています｡
これは、高機能な機器であるほどコストが高くなる傾向にあります｡

機能が多いに越したことはありませんが､業務内容や従業員規模に比べてオーバースペックすぎる機器を導入すると､投入したコストが空振りとなるでしょう｡

5. リモートアクセスでVPNを導入する方法

自社のリモートアクセスでVPNを導入する方法について､簡単に紹介していきます｡主な導入ステップは次の3つです｡

ご紹介する手順が難しく感じた場合は､VPN構築代行を行なっているサービス業者に依頼する方法もおすすめです｡

VPN機器(ルーター)を用意する

VPNに対応した専用のルーターを用意します｡支社や工場を抱えていて､データの送受信を行う場所が複数ある場合は､各拠点に機器を設置することになります｡

ファイヤーウォール(セキュリティ機能)が搭載されていたり､自社の従業員数に対応できる通信機能を持っていたりする機器を選ぶことが重要です｡
同時接続台数の多い大規模な組織では、ルーターの負荷への影響を考えて、ファイヤーウォールはルーターと別途に用意した方がよい場合もあります。

容量や接続台数に余裕を持って､機器のスペックを選ぶようにしましょう｡

VPN機器やデバイスの準備を行う

準備したVPN機器の設定をしていきます｡設定する主な項目は次の3つです｡

ユーザー情報では､ユーザー名やパスワードを任意で決めていきます｡アクセスを許可されたユーザーであるか識別するためです｡

外出先や自宅で使用するデバイスにはクライアントソフトをインストールします｡ほとんどのパソコン・スマートフォンはVPN接続が可能ですが､対応状況を事前に確認しておくと安心です｡

デバイスをVPNに接続する

あらかじめ決めておいたユーザー名やパスワードを使って､VPNに接続します｡標準の機能でVPNを使えるデバイスであれば､ネットワーク設定から簡単に設定できるでしょう｡

Windowsでは｢Windows｣のアイコンから｢ネットワークとインターネット｣を開いて設定します｡MacBookをお使いの方は､システム環境設定から｢ネットワーク｣で利用したいVPNサービスを選んで設定しましょう｡

6. リモートアクセスでVPNを利用する際のポイント

リモートアクセスでVPNを利用する際は､次の3つのポイントが重要です｡

それぞれ理由とともにお伝えしていきます｡

複数のVPNを比較した上で導入する

VPNを導入するにあたり､複数のサービスを比較することが重要です｡VPNサービスにより､次のような点に違いがあります｡

自社で想定する使い方で十分なパフォーマンスを発揮できるか､複数社を比較して最適なサービスを選ぶようにしてください｡

従業員教育を徹底する

VPNでリモートアクセスを始める前に､従業員教育を徹底しましょう｡VPNで優れた通信環境を構築しても､従業員の誤操作や悪意ある行動による情報漏洩は防げません｡

セキュリティ対策の重要性や､ネットリテラシー・コンプライアンスへの認識を再確認しておくと効果的です｡

マニュアルを渡したり研修を開いたりして､従業員と危機意識を共有することをおすすめします｡

最新のOSやセキュリティソフトを使う

VPN接続を実施する端末では､OSやセキュリティソフトを最新の状態に保っておきましょう｡万が一情報漏洩のリスクに直面した際に備えておくためです｡

OSやセキュリティソフトは､更新のたびにセキュリティ機能や細かな不具合を改善しています｡OSやセキュリティのバージョンが古いと不正アクセスや情報漏洩の原因になるので､最新版へのアップグレードを忘れないようにしてください｡

7. リモートアクセスでVPNを導入するなら｢NetSupport Manager｣がおすすめ

VPNを使ってリモートアクセスを行う際は､リモートコントロールソフトを活用しましょう｡リモートコントロールソフトとは､離れた場所にあるパソコンを遠隔で操作するためのツールです｡

社内に置いてあるパソコンの画面をリモート先で取得し､まるでそのパソコンを直接操作しているかのような感覚で仕事を進められます｡

中でもワイドテックの｢NetSupport Manager｣は､世界中から高い評価を集めているリモートコントロールソフトです｡海外では金融機関や軍などでも導入されているほどの信頼性を誇っています｡

こちらでは､VPN環境でも使えるワイドテックの｢NetSupport Manager｣の特徴を紹介します｡

それぞれ詳しく見ていきましょう｡

セキュリティ対策が万全なので業務への安心感が増す

｢NetSupport Manager｣では､30年かけて培ってきた研究・開発の成果により､安全性の高いリモートアクセスを実現しています｡

提供しているセキュリティ対策の例は次の通りです｡

VPNによる対策に加えて､リモートアクセスソフト側で二重にセキュリティを強化できるのです｡｢NetSupport Manager｣の導入で､よりセキュアで情報漏洩のリスクが少ない環境で業務できます｡

買い切り型で利用でき､長期的に使うほどお得な料金になる

｢NetSupport Manager｣の料金は買い切り型です｡導入時にお支払いをしていただくだけで､毎月の固定費をかけずに利用できます｡ソフトを使える期間の制限はありません｡

サブスクリプション型のサービスでは､リモートアクセスをしない時期でも費用がかかってしまいます｡しかし｢NetSupport Manager｣なら固定費はかからないので､長期的に使うほどにコストが安くなります｡

年間サポート契約で､アフターフォローを受けられる

｢NetSupport Manager｣では､年間サポート（保守）契約への加入により、電話やメールによるアフターフォローが受けられるので、ソフトの導入後に分からないことがあっても安心です。

さらに､年に数回の無償アップデートでは､ソフトを最新の状態に更新し､新OSに対応したり不具合を改善したりできます｡リモートアクセスを導入するにあたり万全な状態を保てることは大きなメリットです｡

8. まとめ

リモートアクセスでよく耳にするVPNとは､安全性の高い通信を実現する技術のことです｡ネットワークの中に仮想の通信網を作ることで､外部から不正アクセスされたり､情報漏洩が起きたりするリスクを減らせます｡

VPN環境で使えるリモートコントロールソフトも併せて活用し､セキュアなリモートアクセスを実現しましょう｡

導入実績が豊富なリモートコントロールソフトを選ぶなら｢NetSupport Manager｣がおすすめです｡世界90ヶ国・1,700万台を超える導入実績で､セキュアな業務をサポートしています｡

[30日間の無料体験版]で､ぜひ一度使い心地をお確かめください｡

新型コロナウイルスの影響によって、教育現場では遠隔授業の需要が高まっています。その結果、オンライン授業を円滑に進められる専用ソフトが注目を集めています。しかし、どのようなツールを選べば良いのかわからない方が多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、遠隔授業・授業支援ソフトの選び方のポイントを6つ解説します。主な機能や活用方法についても紹介するので、ぜひご一読ください。

1. 遠隔授業・授業支援ソフトとは？

遠隔授業・授業支援ソフトとは、オンライン上の授業をサポートするためのツールで、リモートコントロールソフトというデバイスの遠隔操作を可能とするソフトの利点を教育現場に応用したものです。

遠隔授業・授業支援ソフトには、主に以下の機能が備わっています。

これらの機能を使用し、オンラインでの授業をスムーズに行えます。

遠隔授業・授業支援ソフトが注目を集めたきっかけの一つは、新型コロナウイルスによる感染拡大です。オンライン授業は「GIGAスクール構想」という文部科学省が教育現場のICT化を進める計画の1つでしたが、2020年の緊急事態宣言の発令を受け、遠隔授業の実施が急ピッチで進められました。

その結果、遠隔授業・授業支援ソフトの需要が急速に高まり、さまざまなツールが登場しています。

2. 遠隔授業・授業支援ソフトの主な機能

遠隔授業・授業支援ソフトには、先生側と生徒側で搭載している機能が異なります。主な機能は以下の通りです。

先生側の機能は豊富で、遠隔授業に必要なものが揃っています。ウェブアクセスやアプリケーションを制限する機能があるので、生徒にとって授業に集中しやすい環境を構築することができます。一方生徒側で搭載されている機能は、ヘルプと接続の承認というシンプルなものです。必要な機能が厳選されているため、使い方で困ることは少ないでしょう。

遠隔授業・授業支援ソフトには、チャットや生徒側のヘルプ機能が搭載されており、質問などを行うことができます。もし、さらにコミュニケーションを重視した取り組みを行いたい場合、Zoom等のコミュニケーションに特化したツールを併用することで、それぞれの良い点を活用できます。

3. 遠隔授業・授業支援ソフトの活用シーン

遠隔授業・授業支援ソフトは以下4つのシーンで活用できます。

各ケースで、どのように機能を使用すれば良いか解説します。遠隔授業・授業支援ソフトの有効活用にもつながるので、ぜひ参考にしてみてください。

個別メッセージの送信

個別メッセージを送信することで、生徒のサポート（指導）を行えます。例えば、授業についていけなそうな生徒に対し「わからない部分はないか」などのメッセージ送信が可能です。

この結果、対面の授業と同等の指導を行えます。個別で送れるので、他の生徒からメッセージの内容を見られる心配はありません。

グループ別学習

遠隔授業でも、班ごとに分かれて話し合いをするグループ別学習を行えます。

班ごとの学習では、他者の意見を取り入れることで、知識の広がりや多様性の理解を深めることができます。遠隔授業の際でも、実際の授業での話し合いのような環境を構築可能です。

電子黒板画面のライブ配信

電子黒板の画面をライブ配信することで、先生が記載した内容を生徒へリアルタイムで伝えられます。例えば、計算式の解説をする際にライブ配信を使うことで、計算の流れをスムーズに解説可能です。

電子黒板画面のライブ配信は、動画として残せます。そのため、欠席した生徒が後日閲覧することも可能です。参加できなかった生徒の授業理解を深める際にも役立ちます。

生徒のプレゼンテーション作成

遠隔授業・授業支援ソフトは、生徒が作ったノートをプレゼンテーションの資料として活用できます。この機能を利用することで、発表用の資料を作成可能です。

生徒が自分の考えをわかりやすく伝える際に役立ちます。また、PowerPointと同じように、アニメーション効果をつけることも可能です。

4. 遠隔授業・授業支援ソフトの選び方

遠隔授業・授業支援ソフトを選ぶ際には、以下の6つの項目に着目しましょう。

これらのポイントは、遠隔授業・授業支援ソフトを正しく運用するために重要なことです。導入してもツールをきちんと活用できなければ、オンライン授業の成功は難しいでしょう。

遠隔授業・授業支援ソフト選びのヒントとなるので、ぜひ参考にしてみてください。

導入コスト

遠隔授業・授業支援ソフトを選ぶ際には、導入コストがどのくらいかかるのか確認しましょう。生徒の人数分だけライセンス契約するとなると、費用がかさみます。

また、買い切りタイプか月額・年額で費用がかかるタイプかも確認したいポイントです。人数や機能によって料金が異なるものが多いので、トータルでどれくらいの料金がかかるのか確認しておきましょう。

中には、無料で導入できるものもあります。ただ、機能が制限されている場合が多いので、予算や機能面に見合ったものをお選びください。

導入実績

ソフトを選ぶ際には、導入実績を確認しましょう。多数の教育現場で導入されているツールであれば、遠隔授業に関するノウハウが多く、使いやすいと判断できるためです。

使用事例を参考にすれば、遠隔授業・授業支援ソフトの使い方のヒントを得られます。ツールを有効活用するためにも、導入実績に着目してみてください。

対応デバイスの種類

遠隔授業・授業支援ソフトを選定するときは、対応しているデバイスの種類を確認しましょう。対応していない端末が多いツールでは、遠隔授業で使いにくいためです。

例えばWindowsでしか使用できない遠隔授業・授業支援ソフトは、スマホやタブレットでは使用できない場合があります。自宅のパソコンを使って授業を受ける場合、Windows端末を持っていない生徒は遠隔授業を受けられないことになります。

オンライン授業にスムーズに移行するためには、対応デバイスの種類に目を光らせましょう。

アクセス制御・アプリケーション起動制御機能があるかどうか

遠隔授業を円滑に進めるためには、ウェブへのアクセス制限やアプリケーションの起動制限が備わっているツールを選びましょう。制限があることで、生徒がオンライン授業に集中しやすい環境を作れます。

生徒が自由に操作できた場合、授業中に動画サイトやSNSを閲覧する可能性があります。対面の授業と同じように集中してもらうために、機能制限の有無を確認してみてください。

教職員が使いやすいUI

遠隔授業・授業支援ソフトは、教職員が使いやすいUIのものをおすすめします。オンライン授業をスムーズに進めるためには、どんな先生でも簡単に使いこなせるツールを導入することが大切です。

どのような機能がどこにあるのかわかりにくいと、操作を覚える手間が増えます。実際に先生に手に取ってもらい、使いやすいかどうか聞いてみるのもおすすめです。

遠隔授業・授業支援ソフトを選定する場合は、生徒だけでなく先生側のことも考慮しましょう。

既存のITインフラで運用可能

既存のITインフラで運用できるかどうかを確認しましょう。インフラ周りを一から整備して導入するとなると、非常にコストや手間がかかります。

例えば、すでに用意してある電子黒板と連携できれば、購入費用を削減可能です。遠隔授業・授業支援ソフトを選ぶ際は、既存のITインフラで使用できるかどうかを確かめておきましょう。

5. 使いやすさで選ぶなら「NetSupport School」がおすすめ

遠隔授業・授業支援ソフトとひとまとめにしても、様々な種類があります。使いやすさで選ぶならワイドテックの「NetSupport School」がおすすめです。

NetSupport Schoolの強みは以下の4つです。

それぞれの強みについて、くわしく解説します。

教職員が使いやすいUI

NetSupport Schoolの特徴は、使いやすいUIになっていることです。教職員がよく利用するWindows上で稼働できるソフトなので、円滑に遠隔授業を進めやすいです。

また、NetSupport Schoolは、Chromebook（Chrome OS）に対応していることも強みです。GIGAスクール構想以来、国内の教育市場では生徒用端末としてChromebookのシェアが増えてきており、全体の約4割を占めるというデータも発表されています。

◆参考：GIGAスクール端末のシェアについて

このようにNetSupport Schoolは、教職員が使いやすく導入しやすい遠隔授業・授業支援ソフトです。

既存のITインフラを有効活用できる

NetSupport Schoolを導入する際、新しくITインフラを構築する必要はありません。そのため、限られた予算内で「GIGAスクール構想」に向けた取り組みを行えます。

GIGAスクール構想とは、文部科学省が教育現場のICT化を進める計画のことです。児童・生徒に1人1台の端末を用意し、すべての学校に高速大容量の通信ネットワークを整備することを目指しています。

GIGAスクール構想の詳細は、以下の記事にて解説しています。運用をするうえの課題や解決方法など紹介しているので、ぜひご覧ください。

◆参考：GIGAスクール構想の課題は運用にある？鍵を握るStuDX Style、業務支援ソフトの活用とは

ライセンスが買い切り型で、予算が立てやすい

NetSupport Schoolのライセンスは、買い切り型です。そのため、月額や年額で費用が発生しません。一度購入すれば、永続的に利用できます。また、必要に応じてライセンスの追加購入が可能です。

NetSupport Schoolは買い切り型のソフトであるため、導入する際に予算を立てやすいというメリットがあります。サブスクリプションサービスの様に、毎月・毎年のランニングコストを考える必要はありません。

遠隔授業をサポートする機能が豊富

NetSupport Schoolには、遠隔授業をサポートする機能が多数搭載されています。これにより、オンラインでの授業を円滑に行えます。

NetSupport Schoolに搭載されている主な機能は、以下の通りです。

その他にも、遠隔授業をサポートする様々な機能を用意しています。詳細については、こちらのページをご覧ください。

まとめ

遠隔授業・授業支援ソフトには、多数の機能が搭載されています。出席確認やウェブサイトのアクセス制限といった、オンライン授業を円滑に進められるようサポートしてくれるものばかりです。チャット機能も搭載されており、対面の授業と同じようにコミュニケーションを取れます。

遠隔授業・授業支援ソフトを選ぶときは、導入コストや実績、対応デバイスなどを確認しましょう。これらのポイントに着目することで、ツール選びでの失敗を避けられます。導入時だけでなく「ソフトを使いこなせるのか」といった運用時のことも考えるのがおすすめです。

NetSupport Schoolは「使いやすさ」が強みの遠隔授業・授業支援ソフトです。教職員が利用しやすいUIや既存のITインフラを有効活用できる点が特徴で、予算内で最大限の遠隔授業を行えるようサポートします。

リモートコントロールソフトは、遠隔地にあるパソコンを操作できるツールです。導入することで、自宅のパソコンから社内のサーバーへアクセスできるようになり、リモートワーク中でも効率的に業務を行えます。

この記事では、リモートコントロールソフトを導入するメリットや主な機能について解説します。あわせて、拡張性・汎用性の高いソフト「NetSupport Manager」についてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

1. リモートコントロールソフトとは？

リモートコントロールソフトとは、遠隔地にあるパソコンを、ローカル（目の前にある）のパソコンから操作できるソフトです。インターネットを経由してサーバーにアクセスすることで、遠隔操作が可能となります。

リモートコントロールソフトがよく使われているシーンは、ヘルプデスクです。離れた場所のパソコンを操作できるため、自宅から社内のサーバーへアクセスしたり、トラブルを解決したりする際に役立ちます。

また、リモートワーク中に社外から社内デスクのパソコンにアクセスし、業務を行うことも可能です。

2. リモートコントロールソフト導入のメリット

リモートコントロールソフトを導入するメリットは、以下の4点です。

大きなメリットは、社内業務を円滑に進めるサポートができることです。例えば、テレワークで利用できることで、感染症対策に役立ちます。また情報漏洩を防止し、企業のセキュリティを高めることにもつながります。

テレワークで利用できる

リモートコントロールソフトを活用すれば、家にいても社内環境へのアクセスが可能となり、家から会社の自席にあるパソコンを操作できるなど、テレワーク時の業務をスムーズに進められます。

リモートコントロールソフトを導入することで、在宅勤務の推進につながります。BCP（災害時等の事業継続）対策や感染症対策にも役立つでしょう。

常時クライアントコンピュータのモニタリングが可能

リモートコントロールソフトは、クライアントコンピュータのモニタリング（監視、観察）が可能です。クライアントコンピュータとは、接続先のデバイスを指します。

モニタリングが可能なため、ヘルプデスク業務で活用できます。パソコンに問題が発生しても、迅速に解決できることがメリットです。

セキュアなリモートワーク環境の構築

リモートコントロールソフトを使用することで、セキュアなテレワーク環境を構築可能です。パソコンを持ち出す場合、紛失して社内情報が漏洩するリスクがあります。機密データが外部に漏れれば、損害賠償責任が発生したり、社会からの信用が低下したりするリスクが発生するでしょう。

リモートコントロールソフトを使えば、テレワーク用のパソコンに入れる機密情報を少なくできます。そのため情報漏洩のリスクを抑えられます。

大量のファイル転送・配布が容易

リモートコントロールソフトに接続されているパソコン間で、大量のファイル転送・配布を簡単に行えます。

例えば、社内で一斉に新しいソフトを使用する際にはダウンロードしたファイルを、リモートコントロールソフトを通して、転送するだけで完結します。パソコン1つ1つに導入する手間を省けるので、業務の効率化に繋がります。

3. リモートコントロールソフトの主な機能

リモートコントロールソフトには、さまざまな機能が搭載されています。主な機能は以下の7点です。

各機能がどのようなシーンで活用できるのか、詳しく解説します。

複数のクライアントコンピュータのモニタリング

リモートコントロールソフトには、同時に複数のクライアントコンピュータをモニタリングする機能が搭載されています。簡単に説明すると、1つのパソコンで複数台の端末を閲覧できるということです。

クライアントコンピュータの画面は、縮小されて表示されます。特定の画面を拡大して閲覧することも可能です。

複数台のモニタリング機能は、管理者が部下複数人の業務内容をチェックする際に活用できます。進捗状況などの確認が簡単に行えるので、業務の効率化が図れるでしょう。

ハードウェア・ソフトウェアのリアルタイム確認

リモートコントロールソフトは、接続したコンピュータにインストールしてあるハードウェア・ソフトウェアをリアルタイムで確認できます。そのため、ソフトウェアのインストール状況や有料ソフトのライセンス更新をしているかなどの管理が可能です。

管理者のパソコンなどから、各クライアントが業務に適した環境になっているか確認可能です。ダウンロードや更新が必要な場合はそのまま操作を行えるので、リモートワーク中でも問題なく作業可能です。

ファイル転送・配布

リモートコントロールソフトには、ファイルを転送・配布する機能があります。この機能は、サポート業務で役立ちます。

例えば、パソコンに問題が発生した場合、修正ファイルをその場で配布することが可能です。サポート先に出向く必要はないため、トラブルを素早く解決できます。

電源管理

リモートコントロールソフトには、遠隔で電源を入れられる機能が搭載されています。

自席から離れた場所にあるパソコンの電源オン・オフを、わざわざ操作しに行かなくてもコントロールできます。

チャット・オーディオの送受信

リモートコントロールソフトは、チャット・オーディオの送受信が可能です。

この機能を使えば、電話を使用せずにチャットでコミュニケーションが取れます。文字として残るため、ヘルプデスクの記録としても使用可能です。オーディオ通信を使用すれば、音声でも操作方法などを伝えられます。

バーチャルホワイトボード

リモートコントロールソフトには、バーチャルホワイトボードが搭載されています。これは書き込みができる機能です。基本的には、双方向での書き込みが可能です。

バーチャルホワイトボードは、文字では表しにくいものの伝達に便利です。例えば、図解などをメモしたものをそのまま伝えたい際に役立ちます。

アプリケーションの起動・操作

リモートコントロールソフトには、遠隔地にあるパソコンに入っているアプリケーションを起動・操作できる機能が搭載されています。

主な活用シーンはテレワークです。自宅からでも社内で使っているソフトを扱えるので、業務に取り組みやすいです。さらに、アプリケーションを遠隔操作でアップデートできるので、出社しなくても作業環境を整えることができます。

4. 拡張性・汎用性の高いリモートコントロールなら「NetSupport Manager」がおすすめ

リモートコントロールソフトと一言でまとめても、様々なソフトが展開されています。こちらでは、拡張性・汎用性の高いワイドテックの「NetSupport Manager」を紹介します。

NetSupport Managerは、タブレット・スマホからもリモートコントロールできるソフトです。次項からは、強みや特徴などを解説します。

NetSupport Managerとは

NetSupport Managerとは、世界各国で高い評価を獲得しているリモートコントロールソフトです。世界で約1,300万台の導入実績を誇ります。

NetSupport Managerの特徴は、高いセキュリティです。海外では、金融機関や軍事組織などでも使用されています。

「NetSupport Manager テレワークサーバー」が標準搭載で安心

NetSupport Managerには「NetSupport Manager テレワークサーバー（HTTPゲートウェイ）」が標準搭載されています。

ゲートウェイとは簡単に説明すると、安全で安定した接続を可能にするものです。接続先（クライアント）と接続元（コントローラー）の間に設置します。

ゲートウェイには、不正なアクセスや情報漏洩を防ぐ役割があります。複数のパソコンのリモートコントロールが可能になるというメリットもあります。

NetSupport Managerには、このゲートウェイである「NetSupport Manager テレワークサーバー」が含まれているため、別途ゲートウェイ用のソフトウェアを購入する必要がありません。リモートコントロールソフトが使える安全な環境を早急に導入できます。

タブレット・スマホでも手軽にリモートコントロールが可能

NetSupport Managerは、タブレットやスマホからでもリモートコントロールが可能です。例えば、iPadを使用して遠隔のパソコンを操作できます。

対応デバイスは以下の通りです。

NetSupport Managerは、幅広い端末に対応していることが強みです。なお動作環境の詳細については、こちらのページをご覧ください。

FAサーバー/FA端末の起動・シャットダウン、遠隔操作が可能

NetSupport Managerは、大規模な工場のファクトリーオートメーション（FA）でも活用できます。500ライセンス以上を導入した製造業者様では、FAサーバー / FA端末の起動やシャットダウンに使用しています。

工場のファクトリーオートメーション（FA）で活用するメリットは、以下の通りです。

NetSupport Managerは、大規模なライセンス運用にも対応しています。

◆製造業者 様の利用事例はこちら

ライセンスが低価格、かつ買い取り型（サブスクリプションでない）

NetSupport Managerのライセンスは買い切り型となっています。一度購入すれば、永続的な利用が可能です。

費用は、月額や年額で発生しません。導入する際に、コスト計算がしやすいというメリットがあります。

年間サポート契約で、無償バージョンアップや充実したサポートを提供

NetSupport Managerでは、年間サポートをご用意しています。ご契約いただくと、トラブルが起こったときでも安心です。電話（平日09:30～17：30）やメール、FAXなどでサポートサービスを提供しています。

また、年間サポートをご契約いただければ、年に数回あるバージョンアップを無償で受けられます。最新OSに対応したり、過去のバージョンで発生した不具合を解消できたりする点がメリットです。

まとめ

リモートコントロールソフトとは、離れた場所にあるパソコンを操作できるツールです。

遠隔操作だけでなく、ファイル転送や複数クライアントのモニタリングなど、業務を円滑するための機能も搭載しており、テレワークやサポート業務など幅広い用途で利用できます。

拡張性・汎用性の高いリモートコントロールソフトを選ぶなら「NetSupport Manager」がおすすめです。100ライセンス以上の導入実績があり、様々なシーンで業務のサポートを行えます。

30日間の無料体験もご用意していますので、自社にあったリモートコントロールソフトかどうか、ぜひ一度試してみてください。

コロナ禍により、日本の学校教育現場のIT化がまだまだ立ち遅れていることが浮き彫りになり、「GIGAスクール構想」の推進もよりスピードを増しています。本記事では、GIGAスクール構想を運用する上での課題や、その解決方法を解説するとともに、GIGAスクール構想の運用加速に欠かせない業務支援ソフト「NetSupport School」についてもご紹介します。

1. GIGAスクール構想とは

GIGAスクール構想のGIGAとは、「Global and Innovation Gateway for All」を略したもので、文部科学省が推進する教育現場のICT化計画を「GIGAスクール構想」と呼んでいます。

児童生徒向けに1人1台の端末を完備し、すべての学校に高速大容量の通信ネットワークを整備することを目指しており、インターネット端末を利用することで、多様な子どもたちに個別最適化された学習環境を提供し、誰一人取り残すことなく公平な学びを届けられる状態を目指します。

GIGAスクール構想自体は2019年から提言が始まっていましたが、2020年からの新型コロナウイルス感染拡大に伴い、教育現場でのICT活用が急務となりました。休校中でも「学びを止めない」ことが最優先され、オンラインを通じて授業を行うケースが一気に増加しました。

◆【参考資料】文部科学省 GIGAスクール構想の最新の状況について

◆【関連記事】オンライン授業にもつながるGIGAスクール構想とは～学校教育のICT化を実現するためのポイントを解説～

2. なぜGIGAスクール構想が必要なのか

日本の教育現場に、GIGAスクール構想が必要となる理由としては、下記の3つの点が挙げられます。

GIGAスクール構想に取り組むことで、これらの3つの未来の現象に対して、AIやロボティクスなどの先端技術を活用した対処が可能となると考えられています。若い世代の人材が義務教育の段階から、デジタル端末を使ったラーニングや情報共有、プロジェクト進行といった経験を積むことで、近い未来に訪れる危機や問題に対応できるようにすることが、GIGAスクール構想の最大の目的となります。

Society5.0時代の到来

Society5.0時代とは、サイバー空間（＝仮想空間）とフィジカル空間（＝現実空間）を高度に融合させた、“人間中心”の時代や社会を指しています。

狩猟社会が「Society 1.0」、その後の農耕社会が「2.0」、工業社会が「3.0」、情報社会が「4.0」を表されるのに対し、その先の新たな社会ということで「Society 5.0」と銘打たれているのです。

Society5.0時代は、第５期科学技術基本計画において「日本が目指すべき未来社会の姿」として初めて提唱され、経済発展と社会的課題の解決を両立することが期待されています。
Society5.0時代を支える若い世代にこそ、GIGAスクール構想により、公平かつ迅速にICT教育を施す必要があると言えるでしょう。

「2025年の崖」問題

経済産業省が発表した「DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」は、日本の中小企業におけるIT面の脆弱さを指摘するもので、DX推進の必要性を訴えています。

もし中小企業がこの課題を克服できない場合、2025年以降、年間あたり最大12兆円の経済損失が生まれる危険性が予測されています。DX完成済みの大企業と中小企業の間でより格差が拡大する恐れがあり、この企業格差を「2025年の崖」と呼んでいます。

GIGAスクール構想によってICT技術に触れた子どもたちは、いずれ社会に出て働く人材になります。
GIGAスクール構想の浸透および実現は、社会全体で「2025年の崖」を乗り越えるための助走として、極めて重大な要素といえます。

2040年問題

総務省の「自治体戦略2040構想研究会」で指摘された「2040年問題」とは、高齢者人口がピークを迎え、労働人口が減少する2040年における日本の社会問題のことです。

今よりも少ない労働人口で、質の高い自治体サービスを提供・維持できるようにするためには、AIやロボティクスなどの先端技術を大いに活用するほかありません。こうした「スマート自治体」を主導していけるような、DXに長けた人材育成の懸け橋としても、GIGAスクール構想は期待されています。

3. GIGAスクール構想の課題は「運用」にある

コロナ禍によってGIGAスクール構想の推進はスピードを増し、公立小中学校における端末設置は、2020年度末時点でほとんど完了しています。

校内のネットワーク環境の整備や、業務支援ソフトの導入なども徐々に進んでいますが、一番の課題が残るのは肝心の運用の部分であると言えるでしょう。ハード面の課題はクリアになりつつも、ソフト面での課題は今後も自治体ごとに差が出る恐れがあります。

各自治体のGIGAスクール構想を主導する教育委員会・教育総務課にとっては、「ICT機器の導入・環境整備」が最終ゴールであり、運用面がおざなりにされているのが実情です。当然ながら、GIGAスクール構想は現場での運用が上手くいって初めて、目的を達成できるものですので、教育委員会と学校などの現場の連携を図りつつ推進することが肝要です。

4. 「GIGAスクール構想」運用の課題

GIGAスクール構想を運用する上で、次のような課題が指摘されています。それぞれの課題については、次項で詳しく解説します。

教職員のITリテラシー・運用スキル

GIGAスクール構想の推進において、最も大きな課題とされるのは、実際に生徒と接する教職員のITリテラシーや運用スキルの不足です。端末やネットワーク機器は、コストをかければ揃えることはできますが、人材や能力については一朝一夕にはいきません。

教職員自身がITに関する知識が乏しければ、当然ながら生徒たちにも教えられるはずがありません。Wordで文章を打ったり、PowerPointで会議資料を作ったりといったPC操作はできても、情報セキュリティやネットワーク管理、リモート接続などさらに高度な知識が求められるため、すべての教職員が同等の能力を身に着けるには時間がかかります。ただでさえ教職員の過剰労働が問題視される昨今、通常業務に加えて、長時間にわたるICT研修等を実施するのは困難です。

同時アクセスに耐え得るネットワーク環境の構築

次の課題は、何十人、何百人という児童生徒の同時アクセスに耐え得る、大容量のネットワーク環境を構築するのが難しいという点です。

ネットワークが脆弱だと、複数の生徒が一斉にネット接続を行った場合、通信速度が著しく低下する恐れがあります。また、授業等で特定のサイトやページに同時アクセスすると、恣意的に集中的なアクセスを試みるサイバー攻撃と勘違いされて、アクセスが遮断される場合もあり得るため、注意しなくてはなりません。

それでも、学校は公的な支援が受けられるため、コストをかければネットワーク環境の構築は不可能ではありません。むしろ経済事情が異なる各家庭でのネットワーク整備の方がさらに難しいとされ、GIGAスクール構想の足かせになっています。

セキュリティ・フィルタリングの設定・管理

次の課題はITリテラシーとも深く関わる部分ですが、セキュリティやフィルタリングに関する問題です。オンラインで世界中とつながるインターネットを利用するということは、サイバー攻撃や、悪意のある第三者によるなりすまし・乗っ取り等の脅威に常にさらされているのと同義であり、強固なセキュリティ対策を行わなくてはなりません。

子どもたちが自分自身でOSやソフトウェア、デバイスの管理をすることは難しいため、はじめはこれらを教職員や親といった大人が監視・管理する必要があります。そのためには、まず教職員・親の側がITセキュリティについて深く理解しなくてはなりませんが、大人への教育が追いついていないのが現状です。

セキュリティやフィルタリングには、学校側・運用管理者側で設定するものと、子どもたちへの教育・管理を行うものでそれぞれ対応が必須となり、負担は二重になります。

保護者等に向けた取り組みの安全性の説明

GIGAスクール構想では、児童生徒の保護者からの理解を得るための苦労も、大きな課題となっています。とりわけITへの関心や知識が深くない保護者に向けて、デジタル端末の扱い方や、ネットワーク回線の整備、インターネットにアクセスする危険性等について、一から分かりやすく説明するのは困難です。

レクチャーする教職員側も、しっかりと理解と対策をした上で、保護者に説明を行う必要があるため、教職員の負担はますます大きくなっています。

取り組みに必要な業務支援ソフト・ツールの選定

GIGAスクール構想の運用を成功させるには、ハード面の強化だけではなく、実際に現場で運用に当たる教職員をサポートするソフト・ツールを用意する必要があります。この場合どんなツールでもいいというわけではなく、どんな教職員でも使いこなせるシンプルなつくりで、かつ確実な業務支援を行ってくれるソフト・ツールを選ぶべきです。

各学校や自治体別に、最も扱いやすい業務支援ソフト・ツールを選定し、導入を進めることが急務となっています。

5. GIGAスクール構想の課題解決方法

GIGAスクール構想の課題を解決する方法として、以下の2つが挙げられます。

文部科学省開設「StuDX Style」の活用

文部科学省が開設したサイト「StuDX Style」は、GIGAスクール構想を推進する上で役立つ情報やコンテンツを一カ所に集約し、教職員の参考となることを目的に作られたものです。 StuDX Styleに掲載されている実践事例を、いくつか紹介します。

上記のうち、「デジタル付箋を使ってみよう」では、GIGAに慣れるための練習として、キーワードをデジタル付箋に書き込んで画面上で共有するやり方を解説しています。例えば「休み時間にしたいこと」をテーマにして、おにごっこ、ドッジボールなどの言葉をキーボードで打ち込んで、画面に貼り付けていく操作を通じて端末の作業に慣れることができます。

また「家庭学習カードの内容や、授業中に感じた意見をオンラインで共有する」、「学級便りをオンラインで配信する」、「ICT端末を使用した授業をオンラインで他の教師が見学できるようにする」などの事例が分かりやすく紹介されています。

「教育現場」に特化した業務支援ソフト・クラウドツールの選定

GIGAスクール構想の実現へは現場に出る教職員による積極的な運用が不可欠ですが

は運用を妨げています。
適切な業務支援ソフトやクラウドツールを用意することは、すべての教育現場で強く求められています。
しかし一般的な企業で使われている業務支援ソフトやクラウドツールは、IT専任の担当者が取り扱うことを前提としているものも多く、教育現場で使用するにはハードルが高いという声も挙がっています。

いくら性能が良いソフトやツールを導入しても、使いこなせなければ「宝の持ち腐れ」となってしまいますので、ITツールの取り扱いに慣れていない教職員でも使いやすい、シンプルな設計のソフトやクラウドツールを選ぶべきです。
また、生まれて初めて端末を触る児童生徒による、事故やトラブルも大いに想定されますので、大人同士のやり取りを前提とした一般企業向けツールではなく、教育現場に特化した内容の支援ツールを選ぶことをおすすめします。

6. GIGAスクール構想の運用を加速させる「NetSupport School」

GIGAスクール構想の運用を加速・支援するためのツールとして「NetSupport School」をご紹介します。「NetSupport School」は、リモートコントロールソフトの利点を活かした業務支援ソフトで、次のような機能を標準で搭載しています。

まず、教職員が生徒全員の画面操作を随時確認することで、操作が遅れていたり手が止まっていたりする生徒がいれば、すぐに気づいてフォローすることができます。もちろん生徒自ら、ヘルプ機能等で質問することも可能です。ヘルプ機能を利用することで、挙手や発声によるアピールが苦手な生徒でも、スムーズに質問ができるようになるといった利点もあります。

対面授業では、教職員が教室を回って生徒のノートを確認したり、都度挙手による質問を求めたりしなければ、生徒がきちんと理解できているかどうかを把握できません。しかし30～40人もの生徒を受け持つ先生は、すべてをフォローするのは不可能で、どうしても取りこぼしが発生してしまいます。「NetSupport School」を利用したリモート授業なら、このような課題も解決でき、対面授業よりも効率が良い面もあると言えます。

また、アプリケーションとウェブの使用状況は逐次監視でき、授業中に他のアプリを触っていればすぐに注意できるので、生徒は授業に集中できます。さらに教職員が生徒の画面をリモートコントロールして、クリックする場所や操作方法をライブで指導することで、端末操作に不慣れな生徒でも安心して授業に参加できます。

NetSupport Schoolの導入事例

導入ユーザー様	国際学院埼玉短期大学 幼児保育学科
導入に至った背景と課題	従来使用していたリモートコントロールは、コストパフォーマンスが悪かったため切り替えを検討
導入の決め手・ポイント	リモートコントロール機能をメインとしたシンプルな設計
導入後の効果・感想	UIに優れ、使い勝手が良く、生徒の混乱もほぼ起こっていない
今後の展望	系列の中高一貫校への導入も検討
事例掲載ページ	事例：国際学院埼玉短期大学

国際学院埼玉短期大学では、幼児保育学科の情報処理の授業では従来別のリモートコントロールソフトを利用してきました。しかし毎月ごとの保守費用が負担となり、ライセンス買い切り型パッケージソフトを探していたところ、費用対効果で優れた「NetSupport School」と出会い、導入を決定。

他社ソフトではリモートコントロール機能がオプション扱いのものが多かったところ、「NetSupport School」は同機能がメインで、他は必要最低限のシンプルなつくりであった点も決め手となりました。

ソフトの入れ替え時期が、ちょうどコロナ禍の休校期間と重なるというアクシデントがあったものの、「NetSupport School」はUI（ユーザーインターフェース）に優れ、誰でも分かりやすい操作性であったため、多くの学生がスムーズに乗り換えられて混乱も起きていません。

まとめ

コロナ禍で一気に推進スピードが増した感のあるGIGAスクール構想ですが、やはり運用面に多くの課題が残ることは否めません。

しかし、現在ではICTに疎い教職員の業務支援をする、優秀なサポートソフトやツールがどんどん登場しています。「オンライン授業が上手く進められない」、「リモートでのやり取りが負担に感じる」、といった悩みを抱えている場合は、本記事を参考に「NetSupport School」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

◆国際学院埼玉短期大学 幼児保育学科 様の導入事例はこちら

◆大阪大学 社会経済研究所 様の導入事例はこちら

◆明治学院大学 経済学部 様の導入事例はこちら

◆「NetSupport School」サービス詳細はこちらのページをご覧ください。

日本の教育現場では、コロナ禍でオンライン授業が一気に広まりました。しかし、オンライン授業と一口に言ってもさまざまなやり方が存在します。オンライン授業は始まったばかりなので、教員の工夫次第で、生徒がより理解を深められる授業を行えるようになります。今回は、オンライン授業の上手な進め方やポイントについて、ご紹介します。

1. コロナ禍で増加したオンライン授業

オンライン授業には、大きく分けて以下の2つの方法があります。

「ライブ配信」のオンライン授業は、リアルタイムで授業を撮影・配信する方法で、教室にいるのと変わらない雰囲気で、臨場感がある授業を届けられるのがメリットです。リアルタイムの授業なので、お互いにやりとりができる環境が整っているのであれば、教員が生徒を指名して答えさせたり、教員と生徒間で、あるいは生徒同士で、チャット等を通じて意見交換をしたりすることも可能です。一方で、授業のスピードに付いていけない生徒は取り残されてしまうというデメリットがあります。

「録画配信」のオンライン授業は、あらかじめ教員が撮影・編集した授業の動画をインターネット上にアップロードしたものに、生徒がアクセスして授業を受けるという方法です。録画のため、生徒は理解できなかった箇所を何度でもリピートして見られる、また生徒のスケジュールの都合に合わせて柔軟に勉強を進められるというメリットがあります。一方で、視聴中は誰にも管理されないため、ダラダラと流し見をしてしまう恐れがあります。

「ライブ配信」「録画配信」での特徴を踏まえながら、下記では、オンライン授業の進め方を見ていきましょう。

「ライブ配信」のオンライン授業のやり方

「ライブ配信」のオンライン授業を行う際は、以下の手順で進めます。

「ライブ配信」のオンライン授業を行うには、Webカメラ付きのパソコンやタブレットなどの撮影機材と、SkypeやZoomなどの配信ツール、さらに安定した配信ができるインターネット環境が必要です。

具体的に必要なものは、こちらの記事でご紹介していますので、ご覧ください。
◆オンライン授業に必要なもの｜ケース別の必須のツールを紹介

準備が整ったところで、受講する生徒にオンライン授業の招待URLを案内します。お知らせが授業の直前のタイミングで行うと、接続がスムーズにできずに対応に戸惑う生徒が出てくる可能性もあるため、前日までに案内するとよいでしょう。

授業開始時間になったら、授業を行います。

「録画配信」のオンライン授業のやり方

「録画配信」のオンライン授業を行う際は、以下の手順で進めます。

録画配信のオンライン授業の場合も、ライブ配信のオンライン授業と同様に、インターネット環境が整っていることが前提となります。また、動画を撮影するためのビデオカメラやカメラ付きのパソコンに加え、撮影後に動画を編集するためのソフトやアプリが必要です。

こちらの記事で具体的に必要なものをご紹介していますので、ご覧ください。
◆オンライン授業に必要なもの｜ケース別の必須のツールを紹介

授業の撮影を終え、編集して動画の準備が整ったら、YouTubeなどの動画配信サービスや学校・塾などの専用サーバーにアップロードし、生徒に掲載先のURLを案内します。

2. 【ケース別】オンライン授業のやり方とポイント

これまで見てきたように、オンライン授業には、「ライブ配信」と「録画配信」がありますが、ここからは、「ライブ配信」のオンライン授業について見ていきましょう。下記のケース別に、オンライン授業のやり方やポイントをご紹介します。

【大学】オンライン授業のポイント

大学でオンライン授業を行うには、次のようなポイントがあります。

まず一番のポイントは、学生が授業の内容を理解しやすい方法で進めるということです。そして、教員側も得意・不得意があるので、支障が出ない範囲で無理せず授業を進めるということです。必要以上に特別なツールやデジタルの資料などを使う必要はありません。

ただし、資料を配布・共有するのは、大切なポイントです。オンライン授業を行う際、学生の利用しているデバイスは、バラバラです。スマートフォンで授業を受けていて、板書をしても、よく見えないという可能性もあります。授業が始まる前に、資料や理解してもらいたい内容を配布しておくと学生も安心して授業を受けられるでしょう。さらに授業が終わった後は、レポートなどの課題や小テストなどを行って、到達度をチェックするのも有効です。

【英会話】オンライン授業のポイント

英会話教室でオンライン授業を行うには、次のようなポイントがあります。

まず授業の案内方法について、工夫が必要です。オンライン授業なので、地域を限定せずに広く生徒を募集できるようになります。HPやSNSで英語教室のオンライン授業について宣伝しましょう。

また、インターネット上の予約システムを利用すると、オンライン授業の案内や、スケジュールの管理、授業料の集金までできて便利です。

実際に授業を行う段階では、1対1で行う英会話のオンライン授業ならば、先生と生徒が相談やコミュニケーションをとりながら授業を進めることもできますが、複数人で行うオンライン授業の場合は、あらかじめルールを決めておくと授業がスムーズに進められます。先生の問いかけに対して生徒が一人ずつ答える場合には順番を決めておく、授業でわからないことがあったときは生徒が確認する質問タイムを設けておくなど、その授業に合ったルール決めをしておきましょう。

そして、小さいお子さんが多い場合や、初めて参加する人がいる場合は、特に授業の環境づくりが大切です。画面越しの会話となるオンラインレッスンでは、小さいお子さんや初対面の生徒さんは緊張しがちです。リラックスしてもらえるように笑顔を絶やさない、ジェスチャーを多用する、背景に明るい絵や幼児向けのキャラクターを貼って雰囲気を盛り上げるなどの環境づくりを行ってみましょう。

【塾】オンライン授業のポイント

個別・集団を問わず、塾でライブ配信にてオンライン授業を行うには、次のようなポイントや注意点があります。

塾で学ぶ生徒の学年・年齢に合わせて、おもしろいコンテンツや資料を配信して興味を持たせる工夫は必須です。全員が画面を見ているオンライン授業ならではの工夫として、動画を活用しましょう。特に社会や理科などは、動画の資料を利用すると、理解が高まります。

授業後には、課題や小テストを行い、オンライン上で回収します。生徒がどれだけ理解できたかをすぐに把握できます。さらに、生徒が理解できていない箇所があれば、補足して説明することもできます。

またオンラインで課題や小テストの解答を集めることで、自動採点が可能となり、正答率やクラス平均点、偏差値などをデータで即時に示すこともできます。自分の立ち位置を知ることで、生徒の学習意欲を高める効果も期待できます。

3.「NetSupport School（ネットサポート スクール）」でオンライン授業をより便利に

ここまで、ケース別のオンライン授業の進め方を見てきましたが、オンライン授業を行う大学、英会話教室、塾などの教育現場を効果的に支援する「NetSupport School（ネットサポート スクール）」をご紹介します。

「NetSupport School」は、リモートコントロールソフトを用いて、オンライン授業をサポートするツールです。さまざまな機能がありますが、今回はそのなかから特に「ライブ配信」のオンライン授業で活躍する機能をご紹介します。

「NetSupport School」はリモートコントロールができるので、生徒が戸惑っているなどの場合に、生徒の端末を先生が直接操作することで、教室にいるのと同じようにサポートが可能です。

「NetSupport School」を利用することで、資料や動画、音声などの教材を生徒に配布したり、一斉に視聴したりすることもできます。さらに、生徒が提出する課題やテストの解答を「NetSupport School」で回収して管理することも可能です。テストやアンケートなどは、データで回収するため、集計の際も手間がかかりません。

◆オンライン授業のサポートソフト「NetSupport School」！
詳しくはこちらのページをご覧ください。

実際に、コロナ禍の2020年から「NetSupport School」を情報処理の授業でご利用いただいた国際学院埼玉短期大学幼児保育学科様の導入事例をご紹介します。

国際学院埼玉短期大学様は、思いやりの心や主体性といった「豊かな人間力」、そして専門的な技能や知識などを含む「確かな専門力」を培うための“人づくり教育”を行っている短期大学です。同学には、幼稚園教諭や保育士を養成する「幼児保育学科」と、栄養と調理に携わる「健康栄養学科」の2学科が設置されています。

「NetSupport School」は、幼児保育学科で学ぶ1・2年生の情報処理の授業でご利用いただいています。幼児保育学科の学生さんは卒業をしたら、ほとんどが幼稚園や保育所の先生になるそうです。幼稚園や保育所では、パソコンを使用して、家庭に向けてお便りやお知らせなどを作ります。そのために、同学の情報処理の授業では、パソコンの使い方やoffice系のソフトの使い方を教えているそうです。

同学では、2020年の緊急事態宣言が明けてからも、しばらくは一斉登校を取りやめていました。学生を2つのグループに分け、登校して授業を受けるグループと、在宅でリモート授業を受けるグループの２つに分けました。1週間おきに登校したり、在宅で授業を受けたりし、教室の定員の半分ほどの人数で授業を続けることにしたそうです。

情報処理の授業でも、2グループに分け、在宅グループと登校グループを交替していました。家庭ごとにインターネット環境や用意できるデバイスに差があり、家にパソコンがないという学生さんもいます。そのため、登校グループは情報処理演習室のパソコンを使って実践的な授業を行いますが、在宅グループには画面共有の機能を使い操作画面を送り、講義形式の授業を行いました。

具体的には、授業を担当する先生が学生さんに向けて「NetSupport School」で資料を配布したり、解説画面の共有をしたりしていたそうです。また、課題やテスト等のファイルの送付・回収なども、「NetSupport School」を通して行われ、先生や学生さんの授業のサポートするソフトとして「NetSupport School」が活用されました。

◆NetSupport Schoolユーザー様の声
国際学院埼玉短期大学 幼児保育学科 様

現状のオンライン授業がスムーズに進まない、課題を抱えているなどという場合は、「NetSupport School」をご検討ください。ご質問やご相談も、お待ちしております。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。

※「NetSupport School」を用いて学校外にいる生徒さん・学生さんを対象とした「ライブ配信」のオンライン授業を行うには、VPN（仮想プライベートネットワーク）環境が必要です。詳しくは下記をご覧ください

◆オンライン授業とVPN 1.【基礎編】　VPNとインターネットの基礎知識
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テレワークと言っても、実はさまざまな方式があることをご存じでしょうか。今回は、テレワークの8つの方式をご紹介するとともに、テレワークに最低限必要となる機器や通信設備、あると便利なもの、テレワークでの業務効率を上げるおすすめのツールなどをご紹介します。これから、テレワークについて検討しようと思っている企業や、自社のテレワーク環境を改善しようとお考えの方は、ぜひご覧ください。

1. 8つの方式があるテレワーク

「テレワーク」とは、自宅やサテライトオフィスなど、会社以外の場所で仕事をすること全般を指しています。米国などではすでに一般的になっている勤務スタイルですが、日本では2020年からの新型コロナ感染症拡大により導入が進みました。一部の企業では、永続的にテレワークを行うことを決めました。

「テレワーク」には、実はさまざまな方式があります。総務省では、端末の所有者とネットワーク接続方法の種類により、以下の8つの方式を挙げています。以下で、簡単にご説明しましょう。

まず、端末については、会社から支給されたPCを利用する場合と、従業員が所有する私物のPCを使う場合に分けています。そして、ネットワークへの接続方法は、VPN接続もしくはリモートデスクトップ接続によってオフィスネットワークに入る「VPN／リモートデスクトップ方式」、インターネット上のクラウドサービスで提供されるアプリケーションソフトにアクセスする「会社非接続方式（クラウドサービス型）」、ネットワークを利用せずに端末にあらかじめ保存しておいたファイルの編集・閲覧作業のみ行う「会社非接続方式（手元作業型）」、手元端末へのデータ保存制限等、特殊なセキュアブラウザを活用し、社内システムやクラウドサービスのアプリケーションソフトにアクセスする「セキュアブラウザ方式」の4種類に分けています。

2. テレワークに最低限必要！準備すべき必需品

次に、テレワークを行う上で、最低限準備すべき必需品と選び方のポイントをご紹介します。

　＜テレワークの必需品＞

アイテム名	選び方のポイント
パソコン	CPU メインメモリ SSD搭載モデル Office各ソフトなど、業務に必要なもの
タブレット端末、スマートフォン	OS 画面の大きさ LTE対応
インターネット環境	固定であれば光回線 or 無線回線

テレワークに使用するパソコンに必要となるスペックは、従業員の作業内容によって大きく異なります。作業内容に応じて準備するとよいでしょう。たとえば、ブラウジング、ワープロ、表計算などの作業が中心の人であれば、パソコンのメインメモリ(RAM)は４GB程度でも問題ありませんが、8GB以上あるとより安心です。また、複数のアプリケーションやタブでブラウザを起動したり、大容量のデータを取り扱ったりする場合は、16GB以上をおすすめします。

Web会議に参加することが多い場合は、4コア以上のCPUを搭載している機種を選ぶと、処理能力の心配がなくなります。ストレージは、ハードディスクよりも速度に優れたSSDがおすすめです。特に持ち歩く機会の多いノートパソコンでは、耐衝撃性にも優れたSSD一択でしょう。

インターネット環境は、固定回線であれば光回線、特にピークタイムでも遅くなりにくいとされるIPv6対応のものがおすすめです。急なテレワークで、自宅にインターネット環境がないという場合は、工事不要のモバイルWi-Fi回線を利用するのもよいでしょう。Web会議を行う際の推奨通信速度（下り/上り）は、1対1の会議の場合は1.5Mbps / 1.5Mbps、3人グループでは2Mbps / 512kbps、7人以上のグループでは8Mbps / 512kbpsとされています。

3. 在宅勤務でのテレワークにあると便利なもの

在宅勤務のテレワークに用意しておくと業務効率がアップする、便利なアイテムをご紹介します。

　＜在宅勤務でのテレワークにあると便利なもの＞

アイテム名	選び方のポイント
ヘッドセット	有線・無線、両耳・片耳など種類があるので、好みに合わせる
Webカメラ	200万画素以上、解像度720p以上、画角は70～90°
サブディスプレイ	22～24インチ程度、IPSパネル、2種類以上の端子
デスク	キーボードを自然に打てる高さのもの
チェアー	価格が少々高くとも、快適な座り心地のもの

Web会議を行う際にあると便利なのが、ヘッドセットです。議事録の作成などで会議中にキーボードを打つこともありますが、ノートパソコンの内蔵マイクはキーボードの打鍵音を拾いやすいことがあります。そのような場合、ノイズキャンセル機能搭載のヘッドセットを使用すれば、雑音を予防し、自分の声を相手に届きやすくすることができます。また、ヘッドセットは有線・無線、両耳・片耳などさまざまな種類があるので、用途や好みなどに合った使い勝手のよいものを選ぶとよいでしょう。

PCにカメラが付属していない場合は、Webカメラも用意しておくとよいでしょう。画質は200万画素以上あれば、ホワイトボードなどの細かい文字なども問題なく読み取れます。解像度は最低でもHD(720p)以上、できればフルHD(1080p)のモデルを選ぶとよいでしょう。画角は、顔から肩までが収まる70～90°程度のものが向いています。

PCがノートパソコンの場合には、サブディスプレイがあると便利です。ノートパソコンは、モニターを見下ろす姿勢になり、肩こりを起こしやすくなります。正面からモニターを見られるサブディスプレイを用意すると、操作中の疲労を軽減してくれます。サイズは22～24インチ程度でIPSパネルを採用したもの、端子は最低2種類以上あるとあらゆるPCに対応できます。

デスクとチェアーは、家庭にあるダイニングテーブルと椅子でも代用できますが、やはりキーボード操作がしやすい高さのデスクと、オフィス用のチェアーがあると快適です。特にチェアーは、多少値が張っても座り心地が良いものを選ぶべきです。身体に合わないチェアーに長時間座っていると、腰痛や背筋痛の原因となります。

4. モバイルワーク・サテライトオフィスでのテレワークにあると便利なもの

カフェなどのモバイルワークスペースや、サテライトオフィスやレンタルスペースなどでテレワークをする場合に、あると便利なものをご紹介します。

　＜モバイルワーク・サテライトオフィスでのテレワークにあると便利なもの＞

アイテム名	選び方のポイント
無線Wi-Fi回線	業務内容により、通信速度や料金から選択
充電器	重さや速さから選択
モバイルディスプレイ	11～15インチ程度、解像度（フルHD）、接続方式

作業スペースにWi-Fi環境がない場合は、携帯用の無線Wi-Fi回線が必要になります。「WiMAX」や「ソフトバンクAir」などが有名です。料金プランや通信速度はさまざまなため、業務内容によって最適なものを選ぶといいでしょう。Web会議を行う際の推奨通信速度（下り/上り）は、「テレワークの必需品」でご紹介した内容と同様です。

自宅外で仕事をする場合は、パソコンやスマートフォン、タブレット端末の充電についても考慮する必要があります。ノートパソコンのAC電源やモバイル端末の充電器を用意しましょう。また、長時間の作業になる場合は、モバイルディスプレイがあったほうが、目や身体への負担を軽減できるでしょう。

5. テレワークにおすすめのツール

テレワークで従業員同士が直接顔を合わせないことが多くなると、コミュニケーション不足によるトラブルが発生することがあります。便利なツールが開発されているので、これらのツールを利用して、効率よく仕事を進めましょう。

　＜テレワークにおすすめのツール＞

アイテム名	選び方のポイント
チャットツール	機能、人数、使用用途、費用
Web会議・ビデオ会議ツール	人数、費用
タスク管理ツール	機能、使いやすさ、費用
クラウド型業務サポートツール	機能、使いやすさ、費用
リモートコントロールツール	機能、使いやすさ、費用
勤怠管理・人事労務ツール	機能、人数、カスタマイズのしやすさ、使いやすさ、費用

「Slack」や「チャットワーク」など業務用のチャットツール、「Skype」や「zoom」などのWeb会議ツールを利用するとで、業務上の情報共有を行い、不要なトラブルを発生させないようにしましょう。

従業員が仕事をしているか不安な場合は、「Backlog」などのタスク管理ツールの利用をおすすめします。業務の進捗具合が把握でき、グラフなどでも表示されるので、業務への取り組みが一目で分かります。

また、クラウド型の業務サポートツールも近年ますます充実してきています。テレワーク中にオフィスにかかってきた電話を自動転送できるワイドテックの「転送録」は、スケジュール化して転送する「電話転送切替」、全ての電話を一斉に鳴らす「一斉呼出転送」、優先順位をつけて順番に転送する「順次転送」などのユニークな機能を備えています。

さらに、「NetSupport」などのリモートコントロールツールも、テレワークの業務効率化に貢献します。「NetSupport」は、「VPN／リモートデスクトップ方式」のツールで、ゲートウェイ機能を設定し、会社と自宅のPCにソフトをそれぞれインストールすることで、セキュアなテレワーク環境を最小限のコストで実現します。

HR部門の業務負担を減らしてくれる「ジョブカン」や「SmartHR」などの「勤怠管理や人事労務系のツールも、テレワーク時代には必須です。まだ導入していない企業は、これを機に検討してみてください。

6. テレワークではセキュリティ対策も大事！

テレワークにはメリットがある一方で、情報漏洩やコンピューターウイルス感染といったセキュリティ上の問題と常に隣り合わせです。テレワークで以下のようなセキュリティ事故が発生しています。

機密情報のやり取りに社外のネットワークを利用したり、カフェやコワーキングスペースなど、第三者が自由に立ち入ることのできる場所で作業を行ったりすることで、セキュリティガードが甘くなってしまうのが原因です。テレワークのセキュリティ対策として有効な手段は、次のようなものが挙げられます。

7. テレワークの課題

最後に、テレワークを行っている企業が抱えている課題をご紹介しましょう。独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査において、次のものがテレワークの課題として挙げられています。

労働時間や業務の進捗管理の難しさ、社員間のコミュニケーション不足について、課題として挙げている企業は多いようです。上記でご紹介したツールを利用して、問題を解消するとよいでしょう。

また、情報セキュリティを考慮しながら、従業員の作業を一斉に閲覧・管理したい場合は、「NetSupport」等のリモートコントロールツールの導入をおすすめします。最小限のコストでテレワークのセキュリティ環境を整えてくれるため、機器購入のコスト増に悩んでいる企業も、ぜひご検討ください。

8. NetSupport Managerの導入で安心快適にテレワーク

コロナ禍で導入が進んだテレワークですが、業務管理の面やセキュリティ面ではまだまだ課題があります。リモートコントロールソフトウェアの「NetSupport Manager」は、世界90ヶ国・1,700万台を超える豊富な導入実績と、30年の歴史・数々の受賞歴に裏付けられた、優れたツールです。特に、会社のネットワーク構成を変更することなく、会社のPCに外から安全にアクセスができる「テレワークサーバー」は、このツールならではの機能です。テレワークの課題を解消したい、ツールの詳しい内容を知りたいとお考えの企業は、お気軽にお問い合わせください。

◆「NetSupport Manager」サービス詳細はこちらのページをご覧ください。

「GIGAスクール構想」とは、2019年に文部科学省が打ち出した施策で、学校教育のICT化を推進させるという目的があります。その後のコロナ禍で、日本の教育現場にはまだICTが普及していないことが浮き彫りになり、「GIGAスクール構想」の推進スピードが加速しています。本記事では、「GIGAスクール構想」に期待される効果や、実現のために行うべきことや課題などを、まとめて解説します。

1. 文部科学省が打ち出した「GIGAスクール構想」とは

GIGAスクール構想の「GIGA」の読み方は「ギガ」、「Global and Innovation Gateway for All」を略したものです。

GIGAスクール構想を説明すると、「児童生徒向けに1人1台の端末を完備し、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備した環境で、多様な子どもたちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化された創造性を育む教育を、全国の学校現場で持続的に実現させる構想」といえます。

これからの変化の激しい時代を生き抜くには、従来の一斉教育だけではなく、一人ひとりに最適な教育を施すことが必要になります。ICT技術を用いながら、子どもたちが持つ多種多様な個性をつぶすことなく、次世代の人材を育てる必要があるのです。

2. GIGAスクール構想によって期待される効果

GIGAスクール構想により、学校教育や教育現場では、下記のような変化が期待されています。

新型コロナ感染症拡大により学校が休校になったことで、子どもたちの学びも影響を受けました。そこで、教育現場においても、ICT化する必要性を多くの人が感じました。ICTを活用してオンライン授業を行うことで、時間や距離の制約なく学べるようになります。

さらに、子ども一人ひとりへのケアが行いやすくなるということも期待されています。一斉授業では、どうしてもついていくことのできない生徒が生じていました。しかし、GIGAスクール構想により1人1台端末を持つようになれば、先生はすべての生徒の回答をその場で確認し、理解できていない場合は重点的にサポートできます。

2018年に行われた国際的な学力テストPISA（Programme for International Student Assessment）で、日本の子どもは読解力が弱いことが判明しました。その反省から、単なる知識習得の学習だけではなく、主体的かつ対話的で、深い学びを実現するアクティブ・ラーニングが注目されています。GIGAスクール構想は、まさにアクティブ・ラーニングに最適な環境であり、読解力の向上が期待されています。

日本では2020年から小学校のプログラミング教育が必修化となりました。GIGAスクール構想により、実際にパソコンやタブレット端末に触れる機会が増え、プログラミング教育にも効果をもたらすと考えられています。

さらに、GIGAスクール構想では、煩雑だった校務の効率化も期待されています。これにより、教職員の長時間労働の改善につながるとも考えられています。

3. GIGAスクール構想を実現するための課題

さまざまな効果が期待されるGIGAスクール構想ですが、実現するためには乗り越えなければならない課題もあります。具体的には、次のようなものが挙げられます。

当然のことですが、児童生徒全員にPCやタブレット端末を用意するには、莫大な購入費がかかります。また、端末を購入するだけでなく、インターネット環境の整備や、端末が故障した場合のメンテンナンス費、教員のICTスキルを高めるための教育費など、さまざまなコストが発生します。

令和元年度のGIGAスクール構想のための補正予算案では、公立学校に2,173億円、私立学校に119億円、国立学校に26億円の、計2,318億円が投じられました。こうした大きな額の予算に見合った効果を出せるかが、GIGAスクール構想を進めるにあたって問われることになるでしょう。

また、インターネットのセキュリティ対策も懸念されています。コンピューターウイルスの脅威についての知識が不完全な子どもがデバイスを扱うことで、情報漏洩などの甚大な被害を生んでしまう危険も否めません。SNS等を通じて犯罪に巻き込まれることも考えられ、セキュリティ教育には十分な時間をかけなければなりません。各自治体の教育委員会や学校側でも、情報セキュリティポリシーを各々で作成し、遵守することが求められます。

そして、現在の日本の教育現場にICTに関する知識を持ち合わせた教員が少ないことも、GIGAスクール構想を進める上で大きな課題となっています。2020年度からプログラミングが小学校の必修科目になったとはいえ、それまではICT機器を用いた授業を行ったことがない教員が大半で、まだまだ知識は浸透していません。本格的な導入に向けて、人材育成が課題となっています。

4. GIGAスクール構想を実現するためのポイント

GIGAスクール構想をスムーズに実現するためには、教育現場では、以下の内容を総合的に検討することが重要なポイントとなります。

まずGIGAスクール構想では、児童生徒全員に1人1台のPCあるいはタブレット端末を用意することが、大前提となります。2021年3月末には、98％の小中学校において、PCやタブレット等の端末が1人1台整備される見込みです。

また、用意された端末を快適に使用できるように、学校内の通信ネットワーク環境の整備も進める必要があります。教材は、新学習指導要領やデジタル教科書への移行が検討されています。授業中に教員や児童・生徒が一斉に教材を使用しても問題ない環境が必要です。また、宿題などもデジタル化され、クラウドの学習ツールを利用して、提出は指定の場所にアップロードするという方法も考えられます。

さらに、ICTを活用できる教職員の養成も必須となります。生徒や保護者、自治体や関係業者とのやり取りに対して、対応できる人材の確保も必要です。しかし、人材育成は一朝一夕でできるものではありません。しっかりとした採用計画や育成スケジュールを立てて、ふさわしい人材を揃えましょう。

5. リモートコントロールソフトウェア「NetSupport School」が授業をサポート

さまざまな課題はあるものの、GIGAスクール構想によってもたらされる進化は、令和の時代を生きる児童生徒にとっては、欠かせないものとなるはずです。教育現場でも、さまざまなツールを利用して、子どもたちをサポートすることが必要です。

リモートコントロールソフトウェア「NetSupport School（ネットサポート スクール）」は、さまざまな形でICTを用いた授業を支援します。オンライン授業でも、時間や距離の制約なく学べるようになります。教員は児童生徒から離れた場所にいても、自身のデバイス上で授業に必要な画面を一括管理でき、児童生徒のフォローがしやすくなります。

また、児童生徒のアプリケーションとウェブの使用状況をリアルタイムに監視することもでき、児童生徒が授業に集中しているのかを把握できます。さらにオンラインヘルプやチャットを通じて、一斉授業では理解のできなかった児童生徒に個別のサポートをして対応することも、さらに深い学びを求めている児童生徒に対して対応することも可能です。

もちろん「NetSupport School」は、GIGAスクール構想で児童生徒に配布される端末のすべてのOS（Windows, iOS, Chromebook (Chrome OS)）に対応しており、運用時のシステム担当者様へのサポートもしっかり行います。

オンライン授業で生徒の支援を行いたいとお考えの方や、教室やパソコンルームでの授業で遠隔操作を行えるツールをお探しの方は、ぜひ「NetSupport School」をご検討ください。

◆「NetSupport School」サービス詳細はこちらのページをご覧ください。

個人情報の適切な管理は企業の重要な責任であり、万が一、インシデントが発生してしまうと経営に重大な影響を及ぼします。

情報セキュリティは高い専門性が要求されるため、どのような対策が必要なのかが分かりにくいもの。そこで今回は、個人情報を管理するために有効な監視ツールについて解説していきましょう。

1. 年々増加している個人情報漏えい

情報化社会が進むにつれ、それと比例するように個人情報の漏えい事故や事件は毎年のように発生しています。個人情報漏えいは規模の大小に関係なく、顧客や取引先に対して損害賠償金として多額の費用が発生する他、再発防止のためのシステム構築にもコストがかかってしまいます。また、金銭的な負担だけではなく、企業の社会的な信用という面においても大きなダメージを負うことになるでしょう。

一度でも情報漏えいが発生した企業は、マイナスイメージを払拭するには長い時間がかかってしまうもの。これまで積み上げてきた信用や信頼を取り戻すのは決して簡単なことではありません。

中小企業のなかには、「顧客数も限られているから対策は不要」「これまで情報漏えいを起こしたことはないから大丈夫」と考えている経営者や担当者もいるかもしれません。個人情報の漏えい対策は企業を守ることにも直結するため、会社や事業規模に関係なく実行する必要があるのです。

2. 情報漏えいの原因は？

JNSA（日本ネットワークセキュリティ協会）の調査によると、2018年の1年間で発生した個人情報漏えいインシデントのうち、「紛失・置忘れ」「誤操作」「不正アクセス」の3大原因が全体の70％を占める結果に。特に「紛失・置忘れ」と「誤操作」という人的なミスに限定してみると実に50％以上にのぼります。

情報漏えいと聞くと外部からのサイバー攻撃や不正アクセスの被害に遭うといったイメージが強いですが、意外にも担当者の不注意や単純なミスによって発生しているものが大半を占めていることが分かります。

ただし、ここ数年の間で不正アクセスの割合も増加傾向にあり、特に2014年以降は毎年増え続けていることも事実です。単純な人的ミスを防ぐことは大前提として、同時に不正アクセスへの対策も不可欠と言えます。

参照元：https://www.jnsa.org/result/incident/data/2018incident_survey_sokuhou.pdf

3. 内部不正による漏えいが増加

不正アクセスと聞いたとき、真っ先にイメージするのは社外の悪意ある人間が自社のシステムに対してサイバー攻撃を仕掛けるケースや不特定多数のサーバーを狙った攻撃ではないでしょうか。しかし、内部から不正アクセスを試みる事件も増加傾向にあります。

IPA（情報処理推進機構）が発表している「情報セキュリティ10大脅威」においても、内部不正による情報漏えいは毎年トップ10に入るほど重要な問題として挙げられています。「自社の従業員を信頼しているから」「うちの社員に限ってそのような心配はない」といった性善説で考えるのではなく、あくまでも客観的に情報セキュリティの信頼性を担保する意味でも、外部からはもちろん内部からの不正アクセスに対して適切な対策をとることが求められます。

4. 内部不正リスクの管理・対策には監視ツールが有効

具体的にどのような不正アクセス防止対策を講じておくことが求められるのでしょうか。IPAが作成したガイドラインでは、内部不正防止のために5つから成る以下の基本原則を記載しています。

例えば、業務担当者であれば誰もが個人情報を持ち出せるような環境にある場合、多少リスクを犯してでも個人情報を盗み出そうと考える人が出てきてもおかしくありません。しかし、セキュリティが厳重で容易に個人情報を持ち出すのが難しく、仮に持ち出せたとしても大量の個人情報を引き出すことが難しい場合、あまりにもリスクが大きいため、たいていの人は不正アクセスをすることをあきらめるでしょう。このように、内部不正のリスクを減らすには、まず大前提として「悪いことをしようと考えさせない環境」を構築することが重要と言えるのです。

しかし、それでも内部の事情に詳しい人物やシステムの仕組みを知り尽くした人物がいると、特殊な手を使って不正アクセスや不正な操作を試み、大量の個人情報を盗み出そうとするかもしれません。そこで、企業が取り組むべき対策としては、不正操作を監視することが有効と言えます。監視ツールにはさまざまなタイプのものがありますが、主に以下のような操作が可能です。

このような機能が実装されていることによって、仮に不正を働こうと考えている従業員がいたとしても大きな抑止力となり、個人情報の不正な取得や漏えいなどのインシデントを未然に防ぐことにつながります。

5. 監視システムならNetSupport Managerがおすすめ

企業が取り組むべき内部不正対策は、セキュリティポリシーの策定や監視ツールの導入、さらには情報セキュリティに関する社員教育など多岐にわたります。いずれも企業のセキュリティ対策としては重要な項目ばかりで、どれかが欠けてしまうとセキュリティ上の問題が懸念されます。

そこで個人情報漏えい対策として監視ツールを導入する場合におすすめなのが、ワイドテックの「NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）」です。NetSupport Managerは各クライアントPCのモニタリング機能や録画機能が搭載されている他、スマートカードによるユーザー認証や登録外IPアドレスからの接続拒否といったセキュリティ機能を実装しています。

ゲートウェイ機能を用いたテレワークでは、同一のセキュリティキーが設定されていない端末との接続を拒否します。また、接続時に任意のID・パスワードを要求する、ファイル転送を禁止させるなど情報漏洩・不正アクセス対策についても意識されています。

不審な動きやアクセスが確認された場合、個別のクライアントPCに対してメッセージや警告を発信するだけでなく、キーボード、マウスの入力操作をロックすることも可能です。反対にユーザー側から管理者側ヘルプリクエストを送信できます。

NetSupport ManagerはWindowsやMac OSなどのPC用OS、iOSやAndroidなどのモバイル用OSなどさまざまなプラットフォームに対応しているため、複数のデバイスを導入している企業においてもおすすめです。

6. まとめ

個人情報漏えいを未然に防ぐには、外部からの不正アクセスやサイバー攻撃はもちろん、内部からの不正操作に対しても十分な対策を講じておくことが求められます。しかし、これらは決して簡単に実現できるものではなく、十分なセキュリティを担保するためには多くの手間とコストがかかるでしょう。

経営上の問題によって十分な予算が確保できないからといって、個人情報漏えい対策を後回しにしていては一向に解決できないばかりか、セキュリティインシデントが発生し経営に致命的なダメージを与えかねません。NetSupport Managerは限られた予算内でも手軽に導入できるメリットもあるため、個人情報漏えい対策が不十分だと感じている企業はぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか。

NetSupport Managerには30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

ワイドテック プロダクト企画のYです。

いつもは新製品の企画をメインに、POLESTAR Automationの不定期連載「自動化コラム」もサイト開設時から担当させていただいています。
これまでNetSupport製品については門外漢だったのですが、先般の新型コロナウイルス(COVID-19)による緊急事態宣言を機に、NetSupportシリーズ製品のテレワーク向け展開などのコンテンツ制作支援にも関わり始めています。

1. 「オンライン授業」検索数が急増中！

ワイドテックではNetSupport製品を2009年から代理店として販売しているのですが、近年の販売状況は比較的落ち着いていました。

それが、新型コロナウイルス禍で「在宅勤務」や「テレワーク」が話題になり始めた2月頃から突然問い合わせが増え始め、NetSupport専用で立てている、このWebサイトへのアクセスが前年同期比の数倍という状態が、今も続いています。

企業のお客様からの問い合わせもかなり増えたので、アクセス増は「テレワーク特需」によるものだろうと、社内の誰もが信じて疑いませんでした。

急遽、NetSupport製品のテレワークでの活用に欠かせない「ゲートウェイ」の利用方法のマニュアル作成をはじめとするテレワーク関連コンテンツの充実を図ることにし、準備も完了したのですが…

ある日、Web担当者がWebアクセスの詳細データを検討していて、衝撃の事実が明るみになったのです。

なんと。NetSupportサイトで一番アクセスされているページは、テレワーク向けで使える「NetSupport Manager（以下NSMと略）」ではなく、教育用に特化した「NetSupport School（NSSと略）」の方だったのです！

正確な理由を特定するのは難しいですが、関係者の間でそれなりに分析してみたところでは、2月末頃からコロナ禍により学校や学習塾など教育関係施設が相次いで休校となる中、突如メディアに頻出するようになった「オンライン授業」で検索してくる人が多かったようでした。「遠隔授業」とか「リモート授業」「遠隔教育」「在宅学習」といった呼び方もありますが、一番伝わりやすくて、キャッチーなキーワードとして、コロナ禍のもとで一気に広まったのが「オンライン授業」だと思います。

実践はさておき、「働き方改革」の一環として数年前からそれなりに検討や準備の進んでいたテレワークとは異なり、学校や塾の授業をオンラインで行うというのは、国土の狭い「3密」の見本のような国である日本、特に都市部では従来ほとんど考えられたことのなかったテーマだと思います。そこにコロナ禍による休校という予期せぬ事態が発生し、教育現場では急な対応に追われることになったのでは、とみています。

2. コロナ禍のもと、「Zoom」で始まったオンライン授業

それなら教育関係からの問い合わせが増えても良さそうなものですが、コロナ以降、当社へのNetSupport製品に対する問い合わせは、ほぼ全部がNSMについてのものです。

NSSへの問い合わせが少ないのは、NSSというツールそのものの紹介だけで、オンライン授業についての提案や解決策などの具体的な情報が提供できていないからなのかな、と自省しているところです。

ところで、実は自分にも小学校高学年の子供がいるのですが、子供の関係ではまず学習塾や英語塾などが、連休前後からオンライン授業を始めています。

使っているツールは、どこも判を押したように「Zoom」です。「Skype」を使うところもあると聞きましたが、自分の周囲では全部Zoomです。

今回まず求められたのは、コロナ禍により教室に通えない状況で、オンライン授業のできる環境です。

WebミーティングないしはWeb会議のツールであるZoomが、テレワークにおいて会議を行うための手段として広く使われ、あっという間に存在が知れ渡りました。

今更説明の必要もないでしょうが、ZoomはWebカメラ（PCカメラ）とマイクを用い、離れた場所どうしでコミュニケーションが可能なツールです。Webブラウザだけで利用開始でき、ユーザーインターフェースや使用手順がわかりやすく、あと何よりも1対1なら無料、40分までのグループミーティングも無料で可能な点から、利用ノウハウが短期間で蓄積・拡散され、オンライン授業に利用可能な数あるWeb会議ツールの中で、Zoomが選ばれて行くことになったようです。

取り急ぎ、オンライン授業に求められたのは、先生（教師）が児童・生徒・塾生の顔を見ながら、画面に映した黒板（ないしはホワイトボード）を通じて授業ができる、いつもの教室での授業の再現です。もちろんリアルタイム性も重要です。画面共有や画面の切り替え、相手の音声をミュート（消音）する機能などもあり、Zoomは手っ取り早くオンライン授業を始めるための条件を満たしていたといえるでしょう。

3. Zoom/Skypeを使ったオンライン授業の課題

しかし、学校や塾が閉鎖・休校になり、オンライン授業のツールとしてZoomが広まり始めた3月頃には、Zoomで行われているWeb会議等に「乱入」していたずらを働く、いわゆる”Zoombombing（ズーム爆弾）”が問題になりました。その頃のZoomはWeb会議用のURLをクリックするだけで、そのままWeb会議やオンライン授業に入れる仕様でしたので、URLが漏れたり、あるいは総当たりで適当なURL文字列を打ち込んでログインに成功すれば、会議主催者の承認なしで「乱入」が可能な仕様でした。

後に会議IDとパスワードが標準設定になったり、参加者を待機させ、主催者が承認するまでWeb会議に参加できなくする「ロビー」と呼ばれる機能が実装されたりしましたが、このZoombombing問題が、Zoomのオンライン授業での活用マインドを萎縮させてしまったようにも思います。

代替案としてWindows 10のPCなら標準でインストールされているSkypeも利用されるようになりましたが、もともと1対1の音声通話ツールとして開発されたSkypeは、Zoomのようなグループミーティングよりも1対1通話を優先した設計になっていて、グループでのオンライン授業にはZoomに比べて使いづらいところがあります。

Skypeを擁するMicrosoftでも、Microsoft 365(Office 365)を利用する企業でのグループワーク向けに提供している「Microsoft Teams」をSkypeに代わる今後のWeb会議ツールの主力と考えているようで、実際に企業向けの「Skype for Business」は2021年をもって提供終了が決まっているほか、逆にTeamsの方を個人向けに提供することもアナウンスされています。

実は当社におけるテレワークは、会社の自席PCでの作業をリモート化するNSMと、会議室での会議やグループワーク仮想化のためのTeamsを用いて実施してきました。しかし、個人的にはTeamsというツールの動作の重さ、多機能の裏返しともいえる取っ付きにくさが気になっています。NSMでできる範囲のPCでの作業は、手前味噌ながら本当に快適なのですが…

4. オンライン授業に第三の選択肢「NetSupport School」を

当社で提供しているNSSは、いわゆるICT授業・ITを応用した授業を行う教育機関向けに提供している製品で、IT教室に先生と児童・生徒・学生さん（以下「生徒」と括ります）の使うPCの台数に合わせて一括導入することを想定して開発された「授業支援用ソフトウェア」です。

つまり「先生がPCを使って、複数の生徒を相手に授業を行う」ための機能が満載の、授業に特化したツールです。

例えば出席を取る機能がありますが、リスト形式で出席（ログイン）状況が一目瞭然です。Zoomですと誰がいるのかが他の参加者（＝生徒）にも見えてしまいますが、NSSでは、この情報は先生にしか見えませんので、生徒にとってノイズになりません。

先生は、生徒のPCにホワイトボードを表示させて授業を行うだけでなく、インストールされているアプリケーションを一斉にリモート起動することもできます。Webブラウザ、メモ帳やWordなどのテキスト入力ツール、動画プレイヤー、描画ツールなど、授業に必要なアプリを起動したり、終了させたりできます。不要なWebサイトの閲覧やアプリの起動を、ホワイトリスト（特定サイト・アプリのみ許可）またはブラックリスト（特定サイト・アプリを禁止）によって制御することも可能です。

紙の教材を使わせている間など、授業の内容によってはPCの使用を一時的に禁止したい場合もあるでしょうが、そうしたケースではキーボードやマウスを個別または一斉にロックする機能もあります。

これらは教室の中はもちろん、オンライン授業で教室の外にあるPCに対しても実行できます。

チャット機能もあり、先生から生徒に一斉に、または個別にメッセージを送ったり、生徒からの返答を受け取ったりすることが可能です。

生徒のPCのデスクトップを一覧で見られる機能や、個別に録画する機能までありますので、授業の進捗をチェックしたり、授業の時間外に確認するのにも便利です。

そして、学校といえば授業時間外で課される「宿題」が欠かせませんが、宿題の提出に便利なのが、ファイル転送・回収機能です。生徒側からの送信（アップロード）もできますし、先生側から生徒の端末にあるファイルを回収（先生側からみればダウンロード）も可能です。

オンライン授業だけでなく、通常の教室での授業も含め、PCを使って授業を行うために必要不可欠な機能が一通り揃った授業支援ツール、それがNSSなのです。

5. 「VPN」の活用で、セキュアなオンライン授業を！

NSSをオンライン授業に用いる上での留意点ですが、NSSにはNSMとは異なり、学校と家庭のように、異なるネットワークに跨るPCどうしをインターネットで簡単にリモート接続できる仕組み「ゲートウェイ（中継サーバー）」が用意されていません。
そこは工夫が必要になってきますが、「VPN（Virtual Private Network=仮想プライベートネットワーク）」を用意するのが、最も簡単かつセキュアな解決方法です。

すでにVPNが構築済みで、家庭のPCが学校のネットワークにつながるようになっていれば、そのままNSSをお使いいただけますが、そうでない場合はVPNの構築が必要です。

NTT東日本・西日本の「フレッツ光」で「ひかり電話」などの契約者に提供されるホームゲートウェイ(HGW)や、一部の市販ルーターにL2TP/IPsecやOpenVPNなどのVPN機能が搭載されているほか、国産のフリーソフトウェアである「SoftEther VPN」のように、日本語のGUI画面やドキュメントが揃っていて、Windowsに普通にアプリをインストールする程度の技術スキルで簡単に構築できるものもあります。

特に、SoftEtherで提供している独自方式のVPNでは、ルーターでのポートフォワーディングやファイアウォールの設定変更なども不要です。

また、VPS（仮想プライベートサーバー）などを使ってSoftEtherなどのVPNを外部に構築し、そこに学校と家庭のPCを各々接続して同一ネットワーク上に置くようにする、という方法もあります。コストはLinuxのVPSであれば、月に税込み300円台からで済みますが、CLI（コマンドライン）のLinuxにVPNサーバー（SoftEtherもLinux版があります）を構築できるスキルは必要になります。

VPNを用いると、接続情報を知らない第三者による学校のネットワークへの接続はできませんので、パブリックなツールで問題になったセキュリティ事故も回避可能です。

VPNにより、NSSならではの豊富な授業支援機能をオンライン授業でも活用でき、教室での授業からオンライン授業・在宅学習まで、NSSだけで一貫して行うことが可能になります。

6. まとめ

企業ユーザー向けで、数千とか数万単位のライセンスが一気に売れる大型案件もあるNSMと比べると、NSSは導入規模が小さく、当社としても正直なところ、これまであまり力を入れてこなかった製品でもあります。何より、社内でもNetSupport製品の担当者以外、自分を含めてNSSがどんな製品なのか、あまり理解していませんでした。

しかし、このコラム執筆のために、Zoomを使ったオンライン授業とも比べつつ、改めてNSSについて勉強してみて、NSSのポテンシャルの高さに驚いているところです。

Zoom、Skypeのような無料ないしはフリーミアム（一定条件の範囲内で永久無料）ではありませんが、価格に見合った価値を提供しているツールだと自負できます。

これを機に、NSSを世に広めつつ、当社内部でも教育関係の皆さまからのさまざまなニーズにお応えできる体制を作って行くきっかけにしたいと考えています。

と、いうわけで、このページを検索してこられた先生方へ、ワイドテックからのメッセージです。

緊急事態宣言が解除されても、「3密」回避のための「新しい生活様式」に基づく授業時間短縮・隔日登校などの措置が、当面続けられるかと思われます。

本格的なオンライン授業への取り組みに向け、オンライン授業の始め方や進め方でお悩みの先生方、あるいはZoomやSkypeでのオンライン授業を試してみて壁に直面した先生方、ぜひともNetSupport Schoolをご検討いただければ幸いです。

まずは、30日利用可能な体験版でお試しください。

新型コロナウイルスは多くの国民生活に影響を及ぼし、従来の日常を取り戻すまでには長期戦を覚悟しなければならないとされています。企業の経済活動においても影響は甚大で、特に労働環境についてはテレワークを導入する企業が一気に増えている現状があります。

しかし、これまでテレワークに対応してこなかった企業にとっては、何から準備すれば良いかわからないもの。そこで今回の記事では、そのような企業にぜひおすすめしたい「NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）」について紹介します。

1. 都内のテレワーク普及率は約6割

新型コロナウイルスの感染拡大を防止するため、国や自治体では企業に対して積極的なテレワークの活用を呼びかけています。そのような中で、2020年5月11日に東京都が調査した結果によると、都内における従業員30名以上の企業のうち、実際にテレワークを導入しているのは62.7%という結果となりました。

3月時点での同調査の結果では24.0%であり、約2ヶ月という短期間で実に2.6倍もの企業がテレワークを導入・実施したことになります。ちなみに、大企業になればなるほどテレワークを積極的に導入する傾向が見られ、300名以上の従業員数の企業では実に約80%が導入済みという結果も出ています。

また、2020年4月にMONEYzineが実施した労働者に対する意識調査では、一般社員の41%、管理職では56.1％が、「収束後もテレワーク推進を望む」と回答したことがわかりました。テレワークでは社員の労務管理がしづらくなるなどの課題が指摘されているものの、一般社員よりも管理職のほうがテレワークを希望する傾向が強いことが浮き彫りになりました。

2. PCを自宅に持って帰れない職種はどうする？

多くの企業において急速にテレワークが普及していますが、それでも東京都においては約3分の1の企業がいまだにテレワークに対応できていない現状があります。そもそも物理的にテレワークが不可能な業種もありますが、会社の制度やルール上の問題で対応できないケースも少なくありません。中でも大きな障壁となっているのが「PC持ち出し禁止」のルールです。

このようなルールがある企業では、テレワーク導入によってむしろ生産性が低下することも。社外にPCを持ち出す際には事前に許可を得る必要があったり、セキュリティやアクセス制限があったりして、本来の業務がスムーズにできない要因になるからです。PCの持ち出しを検討するにあたっては、万が一外出先で紛失や盗難にあった場合のガイドラインを定める必要があります。さらに、一般的なログイン設定だけではなく生体認証なども併用した強固なセキュリティ対策も重要。しかし、そのためにはPCの買い替えや専用のデバイスを用意しなければならず、コストがかかってしまいます。

そのような企業の課題を解決するためにおすすめなのが、ワイドテックが提供している「NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）」です。会社で使用しているPCを自宅に持ち帰らなくても、自宅のPCを使って会社にあるPCへリモートアクセスを可能にします。Windowsはもちろん、MacOSにも対応している他、Androidなどのモバイル端末からのアクセスも可能。もちろんセキュリティ対策も万全。不正アクセスや情報漏えい、サイバー攻撃といったリスクからも守ってくれる、信頼性の高いリモートデスクトップツールです。

3. NetSupport Managerならストレスゼロのテレワーク導入を実現

NetSupport Managerは専用のハードウェアを購入する必要がありません。テレワークに活用する際には会社のPCと普段自宅で使用しているPCに専用のソフトウェアをインストールするだけ。従業員に対して経済的負担を強いることもないため、最小限のコストでテレワークを開始できるメリットがあります。

テレワークの課題となり得るコミュニケーションの取りづらさは、チャットやバーチャルホワイトボードなどの機能で解消することも可能。チャットはテキストと音声それぞれに対応しており、わざわざスマートフォンを取り出して相手を呼び出す必要もありません。チャット上で相手から反応がない場合は、ビープ音で気づかせる機能もあります。チャット上でほとんどのコミュニケーションが完結できる工夫が施されているため、テレワークにおけるコミュニケーションをスムーズにできるでしょう。

テレワークを初めて導入する企業の中には、「従業員が使いこなせないのではないか」といった悩みを抱えるところも。導入に躊躇してしまう例も少なくありません。しかし、NetSupport Managerは複数のユーザー画面をモニタリングできるシステムを搭載。テレワーク中の社員が自社のヘルプデスクのスタッフからサポートを受けながら操作することも可能です。

このように、NetSupport Managerはテレワークで働く一般社員はもちろん、テレワークを社内でサポートするIT部門や管理部門、ヘルプデスクの担当者の負担も軽減し、快適に利用できる環境が整っているのです。

4. NetSupport Managerの「ゲートウェイ機能」とは？

「ゲートウェイ機能」は、テレワーク導入のためのツールとしてNetSupport Managerが選ばれる理由の一つ。通常、リモートデスクトップのシステムを実現しようとするとVPNのような高度な技術やノウハウが必要です。VPNを全社に導入する場合、高額なコストと時間を要し「一刻も早くテレワークを実現させたい」といったニーズに応えることは難しくなります。

こういった課題を解決できるのが、NetSupport Managerが採用しているゲートウェイ機能です。ゲートウェイ機能とは、会社と自宅のように、異なるネットワーク環境を中継し、遠隔でのコントロールを可能にする中間サーバーになります。これによって、リモートデスクトップ機能を採用するうえで一般的なVPNの導入は不要となり、実際にシステムを構成し稼働できるようになるまでの時間を大幅に短縮できます。

当然のことながら社内のネットワーク構成を変更する必要もありません。ソフトウェアをインストールするだけなので、自社にサーバーやネットワークの管理者が不在の場合もスムーズに利用できます。自宅側のインターネット回線にあるファイアウォールの設定などを変更不要で、テレワークを活用する一般社員にとってもメリットがあります。

これまでと同様に社内のファイルサーバーやシステムにアクセスでき、個別のセキュリティポリシーに沿ってファイルの転送やダウンロードを禁止するといったカスタマイズも可能です。

5. まとめ

現在、新型コロナウイルスの感染拡大にともない、“新しい生活様式”が求められています。企業も従来の働き方ではなく、場所にとらわれない新しい働き方にシフトしていかなければなりません。テレワーク導入は、そんな新しい働き方への大きな一歩。多くの労働者にとっても、通勤時間が減ることでワークライフバランスが充実し生産性が高まっていくと期待されます。

ワイドテックのNetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）であれば、従業員に経済的負担を強いることもなく、最小限のコストで迅速にテレワーク環境を整備できます。30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しいただき、自社の業務にマッチするのか試してみてはいかがでしょうか。

働き方改革の一環として始まったテレワーク（リモートワーク）が、昨今の新型コロナウイルス感染症対策により急速に普及し始めていますが、導入や運用の方法がわからず、実施に踏み切れていない事業所も少なくないようです。
そこでおすすめしたいのが「NetSupport Manager」。独自の「ゲートウェイ機能」により、家庭や職場のPC環境のほとんどに該当する「家庭と職場で別々のLANに接続されたPCどうしのリモートアクセス」を、最も手軽な方法で実現できる手段です。

1. 自宅での準備は最小限で、すぐにテレワーク開始！

ゲートウェイ機能の利用により、職場のPC、自宅のPCが別々のLAN内（※）でプライベートIPアドレス（192.168.*.*など）で接続されている状態でも、リモートアクセス（遠隔接続）を実現可能です。

職場のPCに「クライアント」、自宅のPCに「コントロール」を、それぞれインストールするだけ。
ルーターやファイアウォールの設定は不要です。
コントロールはWindows、Mac用はもちろん、AndroidやiOS/iPadOSなどモバイル端末用も用意しています。
※それぞれのLAN上でWebブラウザやメールなどのインターネット接続が利用できていれば、ゲートウェイによる遠隔アクセスが可能

【NetSupport Managerの「ゲートウェイ機能」とは？】

別々のLAN内でプライベートIPアドレスにより接続されているPC間の通信を中継し、リモートコントロール可能にする中間サーバーソフトウェアです。

• VPN（仮想プライベートネットワーク）のような、サーバー・ネットワークに対する専門的な知識は不要、設定や管理が容易
• 社内のPCにインストールするオンプレミス構成はもちろん、パブリッククラウドのWindows仮想マシン上にもインストールできるので、職場のネットワークには一切手を付けることなくテレワークを実現
• ゲートウェイ構築のための追加ライセンス費用が不要

2. 自宅PCをセキュアなシンクライアント端末に！

コントロールとクライアント間のファイル転送や、クリップボードによるコピー&ペースト操作を禁止できますので、職場のデータが従業員の自宅PCにコピーして持ち出されたり、セキュリティの脆弱な自宅PCからマルウェアなどが職場のPCに侵入するのを防止します。

また、コントロールとクライアントの同時操作が可能ですので、テレワーク中の社員が出社している社員のサポートを受けたり、逆に自宅PCから職場のPCへのユーザーへのアドバイスも可能です。

3. モバイル環境でも快適なテレワークを！

通信速度が64～128kbpsのISDN時代から20余年間にわたって進化を重ねてきた、NetSupport社ならではのテクノロジーとノウハウにより、速度に不安のあるモバイル回線でも、快適で安定したテレワークを実現します。

ワイドテックのNetSupport Managerなら、手軽でセキュアなテレワーク環境の実現が可能です。
［30日間の無料体験版］がありますので、まずはお試しください。

流通・小売業界では人手不足が常態化しており、業務の効率化や生産性の向上が急務となっています。こういった課題を解決する方法の一つが、最新のIT技術を駆使した「デジタルトランスフォーメーション」の導入です。

これからの流通・小売業はデジタルシフトできないと生き残るのは困難な状況です。流通・小売業の変革の鍵となるデジタルトランスフォーメーションについて解説しましょう。

1. 流通・小売業界に必要なデジタルシフト

労働人口の減少によって、飲食店や物流などの流通・小売業界は人出不足が深刻です。業務効率化による働き方改革が叫ばれる中、デジタル化の波は流通・小売業界にも押し寄せています。今後、流通・小売業を営む企業のサプライチェーン部門は、デジタル化の変動に対応できる柔軟な組織づくりが急務となるでしょう。

流通・小売のデジタルシフトとして注目されるのがIoTの活用です。流通・小売の代表的な業態であるスーパーマーケットにおいて、IoTの活用が与える影響とはどのようなものなのでしょうか。

例えば、AI店員やデジタルサイネージが人に代わって接客することで、人出不足による顧客満足度の低下を解消します。また、IoTをPOSレジや販売履歴データと組み合わせて顧客管理に活用したり、追跡用チップや在庫タグをセンサーと連動させて集団万引きを予防したりすることも可能。IoTの活用により、スーパーマーケットの顧客管理、セキュリティ、リスク管理なども容易に行えるようになります。

◎変革できないと生き残れない

コンビニも、以前とは売っている商品やサービスがかなり変わりました。公共料金の支払いやATMの利用など、買い物のついでに所用を済ませられる便利な場所です。ドラッグストアの品揃えを見ても、競合相手にスーパーマーケットを視野に入れていることは明らかでしょう。

コンビニやドラッグストアが業態の垣根を越えてあらゆるサービスを展開するのは、「現在のままではいずれ立ち行かなくなる」という危機感があるからです。逆に言えば、こういった危機感が次々とサービスを提供する原動力になり得るのです。

しかし、同じ小売業界でもスーパーマーケットだけは昔ながらの商売を続けています。コンビ二やドラッグストアのような新たなサービスは見えにくく、時代に取り残された感じさえあります。

昔ながらの体質が根強い流通・小売業界を変革するには、思い切ってデジタルトランスフォーメーションの導入が必要でしょう。デジタルトランスフォーメーションはIT分野のテクノロジーと思われがちですが、システム自体はITを活用していてもその本質はビジネスモデルの変革にあります。そのためデジタルトランスフォーメーションはIT分野として狭義にとらえるのではなく、経営にかかわる課題解決策として経営陣を中心に全社をあげて取り組むべきです。

デジタルトランスフォーメーションを導入すると、テクノロジーを活用して売上をアップさせることが可能です。また、経営陣の意思決定のスピードが早くなり、経営方針の軌道修正も迅速に。さらに、従来のやり方を変えて新しい取り組みを実施することも、デジタルトランスフォーメーションの導入によって可能となります。

2. 見直しを迫られる企業のサプライチェーン部門

流通・小売業のIT化が進む中、サプライチェーン部門における業務の見直しにITが活用されるケースも増えています。テレマティクスを通じた輸送とロジスティクスの最適化など、IoTの導入で改善できることが小売業界にはいくつもあるからです。

現在、小売業界では在庫の分散化や店舗間補充などが進められており、IoTによって倉庫や流通センターのあり方も変わろうとしています。例えば商品に追跡用チップを付け、搬入や搬出作業を自動化することも可能です。IoTを使って追跡用チップを管理すれば、販売履歴や販売計画や受注情報だけでなく、顧客からの急な発注にも柔軟に対応できるでしょう。

◎小売りビジネスの活性化に必須の条件

これからの小売業は、在庫のリアルタイム化が必須となるでしょう。在庫が正確に把握できない根本原因は、物流がリアルタイムに変動するのに対して、情報がバッチ処理されているからです。そのため現場のモノの移動に情報が追いつかず、在庫の不一致が発生するのです。

今後は販売情報と在庫情報をリアルタイムに計上して販売情報と一致する、リアルタイム在庫の実現が可能になります。

3. NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）で流通・小売りの課題を解決

流通・小売におけるデータの一元管理に最適なサービスをお探しなら、ワイドテックのリモートコントロールソフト「NetSupport Manager」がおすすめです。

NetSupport Managerを導入すると、各地に点在する系列店舗のPOSデータを本部が一元管理でき、時短・効率化を実現します。例えば、全国展開のチェーン店などではシステム管理担当者が店舗を巡回しますが、店舗数が多いため店舗間の移動に時間がかかり、対応頻度が低くなる問題がありました。

しかしNetSupport Managerを本部と店舗のPCにインストールすれば、システム管理担当者は本部にいたまま各店舗のPOSデータのチェックや在庫情報などをリアルタイムで把握できます。店舗運営を効率化するだけでなく、システム管理担当者が現地に赴く必要もないため、スタッフの負担が軽減されるメリットがあります。

◎安全性に優れたNetSupport製品

NetSupport製品は、世界90ヶ国で1,700万台を超える導入実績を誇ります。銀行をはじめとした金融機関をはじめ、行政機関や病院など日本でも多くの業界で採用されています。中でもNetSupport Managerは、多対多の接続が可能なリモートコントロールソフトです。

WANからのリモートサポート環境を構築するための「NetSupport GateWay」を標準搭載。56ビットDESから256ビットAESまで設定できる通信暗号化などセキュリティ面も安全です。

導入に際して最低2ライセンスからご契約可能です。追加契約も1ライセンス単位から可能なため、必要な数に合わせて契約ができます。

4. まとめ

営業活動で蓄積した顧客個人情報の漏えい防止、全国に点在する系列店舗のPC保守や監視をできるため、セキュリティ対策などの課題解決につながるでしょう

ワイドテックのNetSupport Managerなら、全国展開するチェーン店舗や個人店舗を構える企業のシステム管理やデータ保守の一元管理が可能です。30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

近年、企業や組織内部の不正行為による情報漏えいが問題視されています。こういった内部不正を防止するためには、セキュリティ対策の強化が急務。多くの企業で情報管理のコンプライアンス強化や従業員の行動を監視するシステムの導入が進んでいます。

社内や店舗のPC操作を遠隔地から監視できるPCリモート監視サービスは、導入がスムーズかつ安価で運用できるものが多く、セキュリティ対策のツールとして注目されています。今回はこういったセキュリティ対策強化が叫ばれる背景や、リモート監視システム導入で実現できることを解説します。

1. データ不正流出で揺らぐ企業の信頼

2014年に大規模な個人情報流出事件が発生して以来、企業においては組織内部者による不正行為防止が大きな課題となっています。一度、情報漏えいを起こして個人情報が流出してしまうと、企業の社会的信用が一瞬にして失墜することに。信用回復には相当な時間を要します。

また、企業の社会的信用は売上にも直結。情報漏えいは企業の利益にも大きな損害を与えます。こういった背景から、多くの企業でセキュリティ対策の強化が急務となっているのです。

2. 内部不正に関する国内状況

内部不正事件は公表されないことが多く、テレビなどで報道されるのは氷山の一角に過ぎないと言われています。膨大なデータが漏えいした場合は社会的な影響が大きいので報道されますが、小規模な漏えいや裁判に至らない事例、内部規定違反などの事例は内部で処理されることも少なくありません。情報漏えいは企業の信用にかかわる一大事ですから、どこの企業も公表したがらないのが実情です。

もし公表すれば、株価の暴落や風評被害を招くことも。また、自社の社会的信用が失墜してしまうと、立ち直るまでに何年もかかることがあります。当然この間の売り上げは激減するでしょう。しかも、自社が社会的信用を失っている間に競合他社に市場を奪われることもあり得ます。こうした事情から、企業は内部不正を公表することをためらう傾向にあります。

内部不正防止対策が進まない原因には、企業内の他の部署との情報共有が困難なことが挙がります。それぞれの部署が自らの経験をもとに独自のセキュリティ対策などを実施している場合が多いのです。そのため企業として内部不正対策を一元化して行うには、課題をクリアにし、共有する必要があるでしょう。

◎内部不正の手口と対応は？

内部不正の顕著な手口が、「アクセス権限の悪用」です。内部不正者に付与されたアクセス権限を悪用して、機密情報を取得し漏えいするものです。この場合、業務に必要ない範囲までアクセス権限が付与されていると、被害が広範囲に及びます。

また、離職者が在職中に使っていたアカウントが消去されないまま残っていて、離職後にそのアカウントが悪用されるケースもあります。さらに、USBメモリーのような外部記録媒体、電子メール、紙媒体、クラウドストレージなどを使って、内部情報を不正に持ち出した例もあります。こういった内部不正を根絶するには、企業全体で不正防止に取り組む必要があります。

特に、内部不正対策は経営者の責任であることを、経営者本人が自覚して取り組むことが重要です。アクセス権限の付与には厳しい基準を設け、必要最低限の権限しか付与しない、離職者のIDも離職日に削除する運用ルールに決めるなど、徹底した対策が必要です。これと同時に、外部記録媒体の持ち込みを制限し、電子メールやクラウドなどを悪用されないために、パソコンの利用履歴のチェックも必要になってきます。※

3. 不正検知・監視サービスの導入で内部不正を防止

従業員の内部不正を防ぐため、さまざまなベンダー企業が内部不正対策に有効なサービスやツールを提供しています。特に効果的なのが、機密情報に関するPC操作ログを監視・録画できるツール。内部不正の抑止力になるとともに、実際に内部不正が行われた場合に不正の全貌を明らかにする証拠となります。PCの使用履歴には使用者の固有IDも記録されるため、いつ誰が内部不正を行ったかが明らかになるからです。

4. NetSupport Manager（ネットサポートマネージャー）で社内PCでの作業を可視化

ワイドテックの「NetSupport Manager」は、離れた場所にある複数のPCを遠隔操作で監視し、画面を録画できます。この機能を利用して、疑わしい操作を行う従業員のPC画面を録画し、本人に操作が違反であることと監視されていることを通知すれば、内部不正を未然に防げます。

また、ログファイルでの利用履歴を追跡・解析。サムネイル画面も含めた監視もリアルタイムで行うことが可能です。PCの利用記録が詳細にわかるため、重要な企業データを保護できます。

個人情報を扱う企業の導入だけにとどまらず、リモート監視ツールとしてさまざまな業種で活用できます。例えば「流通・小売業界」。AWSなどのクラウド環境とのネットワーク接続が可能であればリモート接続は可能なので、スーパーのPOSレジ管理にも対応。大型ショッピングセンターのPOSレジと連携したネットワークを構築できます。

全国に店舗展開するスーパーなら、本社にいながら全店舗のPC端末を一元管理できます。仕入れ管理や売上集計・分析、在庫管理といった店舗ごとのデータ管理を本部のPC端末でまとめることで、各店舗の店長の残業時間削減にもつながります。

また、コスト管理、店舗ごとの人材データなどを、本部や情報システム部で集中管理できるのも大きな特徴。流通業界でも店舗売上データや個人情報データの取り扱いには敏感ですが、NetSupport Managerは通信の暗号化やセキュリティキーでの接続などが万全なので、機密性の高いデータでも安全に管理できます。

5. まとめ

ワイドテックのNetSupport Managerを活用すれば、営業活動で蓄積した顧客個人情報の漏えいを防止したり、全国に点在する系列店舗のPC保守や監視をしたりできるため、セキュリティ対策などの課題解決につながるでしょう。

NetSupport Managerには30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。

産業保安分野において、IoTが盛んに活用される時代になりました。この変化とともに検討したいのが、“遠隔操作システムによるIoTセキュリティ強化”です。IoTによって各機器がつねにインターネットにつながると、必然的にサイバー攻撃やデータ漏えいといったリスクが高まります。これらのリスクに備えるためには、システム全体を監視するツールの導入が急務でしょう。

1. 産業保安分野のIoTセキュリティの現状

IoT (Internet of Things)の導入により、これまでインターネットなど外部のネットワークに接続していなかった機器が通信機能を持つようになりました。産業保安分野においても、設備の老朽化や現場作業員の高齢化といった課題解決のため、プラントにIoTを導入して活用する動きが増えています。

この流れには“安全性と収益性の両立”という目的がありますが、サイバー攻撃を仕掛ける側から見ると、新たなターゲットが誕生したことになるのです。プラントの稼働に影響を与えかねないサイバー攻撃は、プラントにもそこで働く人員にも、多大な脅威になり得るでしょう。

◎産業保安分野のIoTセキュリティの課題とは
産業プラントの中にはインターネットが普及する以前に建設されたプラントもあり、外部との接続が想定されていないものも少なくありません。これは外部からの攻撃に対して脆弱であることを意味します。つまりサイバー攻撃の標的になる可能性も高いのです。

一方で、今後は産業保安分野におけるIoTの活用は避けられません。インターネットへの接続やその他のデータ授受のため、外部システムとの接続の機会がますます増えるでしょう。このような産業保安分野の新しい流れは、そのまま新たなサイバー攻撃を招く危険性もはらんでいるのです。

2. IoT技術の活用で予想されるリスク

IoT技術の活用で予想されるリスクには以下の4つがあります。

自然災害	地震・台風といった災害による停電時は、コンピューターが動作できなくなります。コンピューターは大量の熱を発するため常に冷却しないと正常に動作できず、災害発生時に空調機が停止してコンピューターに異常が発生することもあります。
装置の故障・不具合	2000年以降、システムの機能をハードウェアだけでなくソフトウェアで実現する事例が増加。そのため以前よりもソフトウェアのボリュームが膨大になり、故障や不具合の発生率も大幅に増えました。
人為的ミス	システム運用のレベルが上がれば、それを操作するオペレーター業務も煩雑になります。当然ながらオペレーターがシステムにアクセスする回数も増えるため、どうしても人為的ミスが多くなる傾向にあります。
サイバー攻撃	2000年以降、業務用コンピュータシステムやインターネットに対するサイバー攻撃は急激に増加しました。「制御系システムは外部システムから隔離されているため、サイバー攻撃を受けない」と言われてきましたが2010年以降、制御系システムがサイバー攻撃を受ける事例が発生。年々その件数は増加しています。

3. IoT 技術導入と課題（サイバー攻撃）への対応

IoT技術を導入する際の課題について考えてみましょう。

◎サイバーセキュリティ対策における課題

現在サイバーセキュリティ対策として、多くの事業所でセキュリティガイドラインを作成・運用しているでしょう。しかし例外的にガイドラインに違反してしまうケースが発生します。例えば、保守目的で企業のネットワークをインターネットに接続してしまう場合。

日本に代理店がない海外ベンダーのツールを利用する場合、製造系ネットワークをインターネットに接続してツールをダウンロードします。社内ガイドラインでは製造系ネットワークをインターネットに接続できないルールになっていますが、やむを得ず接続してしまうケースがあるのです。

さらに、産業保安業界ではセキュリティ対策に対する経営陣の無理解や無頓着が大きな課題になっています。サイバー攻撃が防げずに、セキュリティ対策に脆弱な企業が餌食となる例が後を絶ちません。AIやIoTの進歩に伴い、サイバー攻撃を受けた際の経済的・社会的損失はますます大きくなるばかりです。しかも、サイバー攻撃の手法も巧妙化しているため、容易に見抜けないのが実情です。

特に最近問題となっているのが、セキュリティ対策が遅れた子会社や取引先を経由して攻撃する「サプライチェーン攻撃」です。セキュリティ対策に脆弱な子会社や取引先を経由して仕掛けられるようでは、いくら自社のセキュリティ対策を強化しても防ぎようがありません。このように巧妙化・複雑化するサイバー攻撃から会社を守るには、経営陣がセキュリティについてしっかり理解して、セキュリティ対策強化の陣頭指揮を執ることが必要なのです。

◎サイバーセキュリティに関する意識

企業の設備投資の中でセキュリティシステムの優先順位は、残念ながら低く見られがちです。直接利益を生む販売、または製造部門への投資が重視される傾向にありますが、セキュリティシステムという「目に見える利益を生み出さない部門」への投資に踏み切れない風潮があります。特に上層部でこういった考えが根強いと、セキュリティ強化対策を導入するのは容易ではないでしょう。

4. 遠隔操作システムでIoTセキュリティを強化

こうした産業保安分野の課題に対して効果を発揮するのが、「リモートコントロールシステム」です。これは車の自動運転を制御したり、社外にいながら会社のPCを遠隔操作したりできる、さまざまな業界で注目されている技術です。

PCにインストールするだけで手軽に使えるワイドテックの「NetSupport Manager」なら、遠隔地からPCの管理やサーバーの制御が可能です。プラントのリモート監視ツールとして、トラブル発生時には遠隔操作で復旧までの時間を短縮します。

AWSなどのクラウド環境とのネットワーク接続ができれば緊急時にクラウド経由で制御システムを隔離したり、現場に接続したPCから情報を収集したりできます。

◎主なセキュリティ機能

• 不正アクセスからクライアントを保護するパスワード設定
• IPアドレスやユーザーアカウントによる登録された場所以外の接続を制限
• 56ビットDESから256ビットAESまでの設定可能な暗号化オプション
• セッション中のすべての操作履歴が残せる録画再生機能
• スマートカードの暗証番号を使って接続ユーザー認証が可能

現場で緊急事態が発生した場合、NetSupport Managerは心強い味方となるでしょう。
「NetSupport Manager」は30日間の無料体験版がありますので、まずはお試しください。